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地球温暖化の原因対策の大きな嘘(ウソ)
アメリカのNASAのデータでは地球温暖化の原因は二酸化炭素(CO2)排出量ではなく太陽活動サイクル
「DAILY TECH」によると、地球温暖化の原因は人間の活動による温室効果ガスの二酸化炭素(CO2)排出量の増大にあるのではなく、太陽活動サイクルによってもたらせるものであるということが、アメリカのNASAの研究によって証明されたというニュースが報じられている。地球温暖化の原因が、現在は人間の産業活動による温室効果ガスの二酸化炭素(CO2)排出量が増加したためという説が一般的になっている。そのため、世界的な地球温暖化の原因の温室効果ガスである二酸化炭素(CO2)排出量削減対策への取組みが行われており、再生可能クリーンエネルギーの開発や二酸化炭素(CO2)排出量取引制度、グリーン証書などが注目されている。しかし、これまでのアメリカのNASA研究データでは、太陽活動サイクルによる太陽の黒点の数の変化は地球の温暖化又は寒冷化の傾向と完全に一致していることが見て取れるという。太陽活動サイクルでは、20世紀は太陽活動が活発な時期に当たることから、地球は温暖化の傾向を示しているという。実際、最近のNASAの研究においても、非常に長い期間の気象データを見ると、地球の温暖化と寒冷化は周期的なものであると認められるという。NASA Study Acknowledges Solar Cycle, Not Man, Respansible for Past Warming.以上、地球温暖化の原因の影響及び被害、温室効果ガスの二酸化炭素(CO2)排出量削減に関する地球温暖化対策事業の現状など環境問題に関連する最近の意見やニュースである。
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電気の省エネで地球温暖化の原因の二酸化炭素(CO2)排出量削減は大きな嘘(ウソ)
地球温暖化の原因防止対策の二酸化炭素(CO2)排出量削減に向けた取組みとして、環境省がクールビズによる室温設定を上げることで電力の使用が減るとPRしている。また、私たちが家庭でできる地球温暖化の原因防止対策として、家電製品の電源をこまめに切ることなどが奨励されている。しかし、こうした電気の使用を削減する取組みが、地球温暖化の原因防止対策の二酸化炭素(CO2)排出量削減につながるかといえば、まったくつながらず、これは大きな嘘(ウソ)である。確かに環境省などが奨励するこうした取組みは、消費者レベルでの省エネにつながることは事実である。省エネによって電気代が節約できて、家計のお財布にも優しい取組みだといえる。ただ、地球温暖化の原因防止対策の二酸化炭素(CO2)排出量削減にはまったく寄与しないのである。例えば、環境省は平成19年度に実施したクールビズの結果、140万トンの二酸化炭素(CO2)排出量を削減したと発表しているが、これも大きな嘘(ウソ)である。
つまり、現在は大規模な電気の蓄電技術はないことから、各電力会社は、最大電力を予想して設定し(想定需要)、その分の電気を毎日必ず発電しているのである。このため、消費者のレベルでいくら節電を行っても、結果的には、せっかく電力会社が発電した電気を使わずに無駄に捨ててしまっていることになる。つまり、電気の使用と地球温暖化の原因防止対策の二酸化炭素(CO2)排出量削減をリンクさせるためには、電力会社の発電量を落とす必要があるのである。しかも、原子力発電や水力発電は発電時にほとんど二酸化炭素(CO2)を排出しないことから、火力発電だけを大幅に引き下げる必要があるが、そのようなことは現実にはまったく行われていない。したがって、環境省がいうクールビズによって140万トンの二酸化炭素(CO2)排出量を削減したという発表は、国民を愚弄する大きな嘘(ウソ)なのである。
ちなみに最近の電力会社の発電事情は、以下のとおりとなっている。最近は猛暑が続き、オフィスや家庭などでエアコンがフル稼働している結果、電力各社の発電電力が軒並み高水準となっており、8月5日の最大電力は、東北電力で最大電力が1557万kw、北陸電力で573万kwと過去最高に達した。一方、東京電力では、大口の産業用電力需要が景気後退以前の水準に戻っていないため、5798万kwと高水準だったが、過去最高の6430万kwには届いていない。東京電力では、この夏の最大電力を6150万kwと想定し、供給力として6520万kwの発電を毎日続けており、この夏の最高を記録した先月23日の5999万kwでも電力供給に余裕のある発電量を続けている。他の電力各社とも、想定需要を満たす供給力は確保しているという。中国電力では、点検漏れで島根原子力発電所の稼働を停止したものの、火力発電の割合を増やし対応していることから、二酸化炭素(CO2)排出量はまちがいなく増加している。以上、地球温暖化の原因の影響及び被害、温室効果ガスの二酸化炭素(CO2)排出量削減に関する地球温暖化対策事業の現状など環境問題に関連する最近の意見やニュースである。
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