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自由報道協会が追った3.11
 
 

自由報道協会が追った3.11 [単行本]

自由報道協会・編
5つ星のうち 5.0  レビューをすべて見る (6件のカスタマーレビュー)
価格: ¥ 1,470 通常配送無料 詳細
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合計価格: ¥ 3,360

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商品の説明

内容紹介

●上杉 隆“無”責任編集 「自由報道協会」初の編纂本。
●本書の印税はすべて「被災地支援プロジェクト」にまわします。

「自由報道協会」に所属するジャーナリストらが取材した、3・11震災&原発報道を、多様な視点で総括。
大手メディアが報じない東電会見の舞台裏や、被災地の諸問題、ソーシャルメディアが果たした役割、“市民”たちの活躍ぶりなど、
彼らが追った「それぞれの震災」の記録は、時代の証言としても貴重です。
●執筆者一覧――
上杉 隆(代表) 伊田浩之  岩上安身  上垣喜寛 
  烏賀陽弘道  江川紹子  小川裕夫  おしどりマコ・ケン
   上出義樹  木野龍逸  重信メイ  渋井哲也  島田健弘 
  白石 草  神保哲生  田中龍作  津田大介  中澤大樹
   七尾 功(元会員) 西岡千史  畠山理仁  日隅一雄 
  村上隆保  渡部 真  寺家将太(インターン)  計25名

●被災地支援プロジェクトとは――
・ワークショップ/取材の作法、ビデオ撮影の方法、文章の書き方、文章やビデオ編集のコツなど私たちが培ってきたノウハウを伝え、
被災地の人たちがその場の声を記録し、広められるように支援する。
・公開討論会/被災地の問題を現場で公開の場で議論・情報交換し、被災地の人々の思いを全国に発信する活動をする。
・被災地アーカイブ/被災地で話を伺ったさまざまな人たちの証言、街の記憶、郷土の歴史をまとめ、後世に伝える。

●自由報道協会
(Free Press Association of Japan)
2011 年1 月27 日、小沢一郎民主党元代表の記者会見を主催したことを契機に設立された団体。
設立準備会メンバーはインターネットメディア、雑誌、フリーランスの記者や編集者など様々。
日本では世界に類を見ない記者クラブ制度により、公的な記者会見への平等なアクセス権が閉ざされている。
そのため、取材・報道に携わるすべての者が参加できる記者会見を主催している。
設立以来8 か月で約50回主催した。2011 年中に設立総会を開催予定。
http://fpaj.jp

内容(「BOOK」データベースより)

ジャーナリストらは東日本大震災をどう報じたか。

登録情報

  • 単行本: 222ページ
  • 出版社: 扶桑社 (2011/10/4)
  • ISBN-10: 4594064957
  • ISBN-13: 978-4594064952
  • 発売日: 2011/10/4
  • 商品の寸法: 20.8 x 15 x 2.4 cm
  • おすすめ度: 5つ星のうち 5.0  レビューをすべて見る (6件のカスタマーレビュー)
  • Amazon ベストセラー商品ランキング: 本 - 21,126位 (本のベストセラーを見る)
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最も参考になったカスタマーレビュー
87 人中、65人の方が、「このレビューが参考になった」と投票しています。
By Cineman トップ50レビュアー VINE™ メンバー
Amazon.co.jpで購入済み
上杉は冒頭の「3.11で見えた記者クラブの終焉と自由報道協会の使命」の中で、既存マスコミによる「洗脳」という言葉を使っていますが、私は「隔離」だと感じました。権力側にとって都合の悪い問題からの隔離です。その問題自体を隔離することは、視点を反転させれば国民を隔離してきたことと同値です。上杉は自由報道協会発足の理念で「多様性のある報道」の大切さを訴えていますが、ネットの言論空間から様々な情報を仕入れた方は多いのではないでしょうか。17頁から32頁にかけては震災や原発事故の写真が掲載されています。

本書は大きく3章から構成されています。

第1章「震災&原発事故報道の最前線」では神保哲生や岩上安身はじめ8名のジャーナリストが、3.11を契機に明らかになってきた既存メディアの報道課題について歯切れのよい告発をすると同時に、ネットメディアの活躍を印象的に記しています。

第2章「震災を追い続けた”多様な視点”」は一番興味深く読みました。12本のルポが収録されていますが、そこには今後の被災地の復興のヒントが沢山掲載されています。災害時のインフラや医療体制、産業復興の課題等、「現場」からの視点が多く盛り込まれています。翌日に発生した長野県栄村の地震のルポもあります。

第3章「メディアの功罪とこれからの可能性」では、上杉が今まで主張してきた言説が、他者の言説によって強化されています。212頁から本書に関わる著者たちが座談会形式で3.11の振り返りをしていますが、それぞれの著者が自分の仕事に自負と責任を感じながら取り組んでいる様子がうかがえます。「お金」よりも「真実」を追う姿に頼もしさを感じました。

最後に、本書の印税は全額「被災地支援プロジェクト」にまわされるそうですので、多くの方に読んでもらいたいと思いました。
このレビューは参考になりましたか?
92 人中、66人の方が、「このレビューが参考になった」と投票しています。
5つ星のうち 5.0 情報強者になるための本 2011/10/18
By クレオ・シュライベン トップ1000レビュアー
 自由報道協会とは、要するに、弱小フリージャーナリスト集団。
 三大紙(朝日読売毎日)にサンケイと共同通信時事通信あたりの大手とは全く違う。フリーの記者の集団の呼称です。
 
 自由報道協会の記者によって、かれら三大紙の事実のでっち上げがどんどんネットや週刊誌で暴かれ始めています。
 もう真実を隠しきれない。ただし、本書には節度があり、頭から間違いだと決めつけず、反例(異なる事実)をルポなどで示して、
 三大紙の欺罔の記事を暴こうとしている。これは事実に語らせるというジャーナリズムの本道だと思います。

 もちろん、三大紙とTBS日本テレビフジテレビは資本関係があり、記者相互も癒着していますから、自由報道協会とは対立しているし、
 朝と夜のニュース番組で、でっちあげた新聞記事をそのままテレビで流す。
 これで情報操作を繰り返してきたのがテレビ。本書には小さな村のルポがありますが、どんな新聞記事より優れていると思う。一文入魂。

 朝日毎日読売の3紙と共同通信(それらから情報配信を受けている地方紙すべて)が、情報独占を続けてきた結果として、311の報道は、
 めちゃくちゃに政府寄りで真実から遠いものになっています。

 福島のこどもが集団で鼻血を出したという情報は、現地の医師から各医師会の医師に知らされましたが、三大紙は全く報道しなかった。
 なぜ? それは政府が困るからです。ではなぜ政府が困る情報を流さないのか? それは内閣記者会などの情報独占が崩れるからです。
 崩れると、だれも新聞を買わなくなる。というか、もう新聞の時代は終わったというべきですね。
 
 三大紙の電子版も、311後の報道は、完全なやらせとでっち上げ記事ばかりでした。たとえばアメリカの無人機が放射能データを数百回
 採取していてそれを日本政府に伝えていたことなど一切報道がなかった。即座に報道したのは自由報道協会だけ。

 311の災害を違う視点から克明に写真入りで解説したのが本書。合作ですが、単独の作品としての手ごたがえあります。
 ふざけるな、朝日新聞。ふざけるな読売新聞、ふざけるな毎日新聞といいたくなる
 (なお、東京新聞は一番まともな記事を書いているのでとりあえずここには入れません)。

 管直人枝野細野らの右往左往 しったかで発言した「現状の数値は安全」「現時点では爆発は想定内」「メルトダウンはない」
 などなど、全部でたらめだった。でたらめだったのはわかっているのに、まだ「でたらめだった」と書かない。

 東京電力の犯罪とも言える隠ぺい工作。三大紙はその内実も詳細に報道しない。
 まだら目原子力委員長の狼狽とでたらめな助言。三大紙はこれも報道しない。

 ぜひ一読を勧めます。メディアリテラシイだけの本ではなく、この日本を支配しようとしている三大紙のずさんな情報操作がはっきりえぐり
 だされています。
 
 印税は被災地に贈られます。
このレビューは参考になりましたか?
50 人中、34人の方が、「このレビューが参考になった」と投票しています。
By dream4ever VINE™ メンバー
Amazon.co.jpで購入済み
多くの人々が大震災の報道、とりわけ原発事故後の報道の胡散臭ささを感じただろう。

何が真実で、何が隠されているのか。
本来、見る者、読む者、聞く者に正確に、限りなく公平、客観、中立な情報を提供するべきであるジャーナリズムという業界の恥部が見えたのではないだろうか。
多くの場合、それはスポンサーというタニマチ的存在が有言無言に圧力をかけているようだ。
本書はフリージャーナリスト(大手メディアを退職された方もいる)を中心に、震災後の現地からの報告や、メディア対応の問題点を指摘している。当然記者クラブという既得権益の問題点もこれまでの上杉隆さんや畠山理仁の指摘通りである。
個人的に本書で良かったと思うのは、3.12の長野県栄村の大地震も取り上げている事である。
また企業や東電からの接待漬けのメディア記者の話なども興味深い。
そして、江川紹子さんの記事(被災地を取材すればするほど難しくなる災害報道)が最も的確に災害報道のあり方を抽出しているように思う。
安全神話を後押し、ある意味において洗脳した既存メディアが今後、どのような行動を取るのか、国民の一人として監視していかなければいけないと思った。

ちなみに本書の印税はすべて被災地支援プロジェクトに回されるとの事。
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