印刷会社で胆管がん 死亡率２９００倍

9月21日 5時30分

大阪の印刷会社でインクの洗浄作業に携わっていた従業員らが相次いで胆管がんを発症して死亡した問題で、この職場での胆管がんによる死亡率は平均的な日本人男性の２９００倍になるという調査結果を産業医科大学のグループがまとめ「仕事が原因の可能性が極めて高く、国は早急に労災を認めるべきだ」としています。

大阪・中央区の印刷会社、「ＳＡＮＹＯ－ＣＹＰ」でインクの洗浄作業に携わっていた従業員の男性ら１４人が相次いで胆管がんを発症し、このうち７人が死亡しました。
遺族らは洗浄剤に含まれる化学物質が原因の労災だと訴え、厚生労働省で検討が行われています。
産業医科大学の熊谷信二准教授らのグループは、問題の洗浄剤が使われたとみられる平成３年から平成１８年の間で、１年以上、インクを洗浄する作業に携わった従業員を調べ、胆管がんによる死亡率を計算しました。
その結果、この職場での胆管がんによる死亡率は、平均的な日本人男性のおよそ２９００倍という極めて高い値になることが分かったということです。
これについて熊谷准教授は、「明らかに異常な値で仕事が原因となった可能性が極めて高くなった。国は、早急に労災を認めるべきだ」と話しています。