東日本大震災の直後、新聞やテレビ、インターネットで大量の情報（ビッグデータ）がどう流れたかを検証し、次の災害時に被害を減らす方法を探る試みが１２日、始まった。研究者らが情報を解析し、１０月２８日に成果を発表する。
この試みは「東日本大震災ビッグデータワークショップ」。グーグルやツイッター、朝日新聞社、ＮＨＫなど８社が、震災発生から１週間の記事や検索キーワード、カーナビの走行情報などのデータを研究機関や企業に提供。当時の人の動きや被害が広がる様子を分析し、どのような危機対応が有効だったかや、事前の対策がどれくらい生かされたかを検証する。
プロジェクトに参加した東北大の今村文彦教授（津波工学）は「地震や津波のデータに比べ、これまで人の動きや社会現象を理解するデータが十分でなかった。情報を分析し、人に伝えることが減災に役立つ」と話している。