“震災ビッグデータ”を分析へ

9月12日 13時17分

東日本大震災の際のツイッターの投稿やインターネットの検索傾向など、膨大な、いわゆる「ビッグデータ」を分析して、今後の防災対策に役立てようという取り組みが、グーグルなどの呼びかけで始まることになりました。

これは、グーグルやツイッター、大学の研究者などが、１２日、東京で会見をして発表したものです。
この取り組みでは、東日本大震災発生から１週間分のツイッターへの投稿内容や、同じく１週間にグーグルで検索されたキーワードの傾向といった、ネット上に蓄積されている膨大なデータ「ビッグデータ」を研究者や団体に分析してもらいます。
また、カーナビ情報を基にした道路の通行実績のデータや、ＧＰＳ付き携帯電話から発信された位置情報のデータ、さらにＮＨＫの放送や朝日新聞の記事といった報道の内容も分析対象になります。
データによっては億単位の膨大な量になりますが、個人情報を明らかにしない形で分析を進めるということです。
この取り組みのねらいについて、グーグルの賀沢秀人さんは、「震災後、何が起き、どう伝わって、人々がどういう行動を起こしたか分析し、次の災害の際に生かしたい」と述べ、震災時のデータの分析が今後の防災対策に役立つという考えを示しました。
グーグルなどは来月下旬、分析の途中経過をまとめ、公表することにしています。