PayPal手数料の基礎知識
今回は「PayPal（ペイパル）」を利用する上で押さえておきたい手数料の基礎知識を紹介します。
本格的な利用の前に、国際送金における取引手数料や手数料の支払い方法など、細かな知識もここで仕入れてみてはいかかでしょうか？
ビジネスの取引
ビジネスの取引（買い物）の場合、手数料を負担するのはお金を受け取る方（お店・受領者）です。（クレジットカードの仕組みと同じと考えると分かりやすいかも。）
プライベートな取引
一方、プライベートなやりとり（取引）の場合は、送金者が「どちらが手数料を負担するかどうか」を選択することができます。
システム的には送金者が選択することになっていますが、事前にどちらが負担するかを決めておくようにしましょう。
手数料一覧表
- 手数料を負担するのは基本的に「受取る側（お店側）」です。
- プライベートな取引の場合は送金する人が「手数料はどちらが負担するか」を選択します
たとえば
PayPalを活用するには、以下のケースなどが多いのではないでしょうか。
アメリカ留学中の娘に5万円を送金したい
プライベートな取引に該当します。どちらもPayPalアカウントを持っていて、送金したい人（この場合は親）がPayPal口座にお金が入っていれば「口座からの支払い」ができます。
まず、アメリカへの手数料は？
居住者の国によってレートが異なります。以下のページから該当する手数料を探しましょう。
資金源: 全額を PayPal 残高、あるいは銀行口座から充当
米国 1%
アメリカには1％の手数料なので5万円の1％で500円の手数料がかかります。
クレジットカードで送金する場合は？
日本在住の人はPayPal口座に「入金」ができないため、PayPalアカウントを持っていても口座にお金は入っていないと思います。
よって、クレジットカードから送金するケースが多いかと思いますので以下もご紹介。
さきほどと同じ手順で手数料を調べます。
資金源: 全額あるいは一部をデビットカードあるいはクレジットカードから充当
''米国 3.9% + 固定手数料（40円）''
50,000円×0.039+40円＝1,990円
このとおり、アメリカ在住の人に5万円を送金したい場合は1990円の手数料がかかります。
この手順で、さまざまな国に送金するケースの手数料が計算できます。
手数料を下げるには
一方、ビジネスでお金を受け取る場合も手数料は2.9〜3.6％とか、一定じゃないので少し分かりづらいですね。
これはどのように決まるのかと言うと、前月の取引額によって変わってきます。前月に大きい額の取引をすれば手数料は下がり、小さい額だと手数料があがっちゃう、ということです。
しかし、何もせずに手数料が下がるのかと言うとそうではなく、マーチャントレート申請というものをしなくてはいけません。
申請できるケースは、前月に受領した額が $3,000 USドル以上
3000ドルを超えていくと、額によって手数料が安くなります。
詳細は以下をどうぞ。
マーチャントレート申請の方法
PayPal内の以下のページをご覧ください。
マーチャントレートの資格を得るには、オンラインの申請フォームを使って申請する必要があります。この申請は最初に1回実行するだけです。
マーチャントレートの資格を満たしている場合は、PayPalアカウントにログインして申請を行ってください。