スマートフォン・タブレットでもデータ復旧が可能

当社ではAndroidおよびiPhoneのiOS等、スマートフォン搭載機のデータ復旧のために2008年からソフトウェア開発を開始し、技術の研鑽に努め、広く一般のお客様向けにスマートフォン復旧サービスを行なっています。技術革新の連続がそのままOSの歴史のような分野のため、いまだにすべての機器に対応することは容易ではなく、範囲も限定的ですが、最善の努力でお客様のデータ復旧に取り組んでいます。

日本初のスマートフォンのデータ復旧技術の開発

スマートフォンは登場以来、瞬く間にマルチメディア機器の中心を占め、誰もがそれが一過性の流行ではなく、次世代を担うメディアだと認識する地位を築いた一方で、パソコン同様、ユーザーはその有用性の影で多くの困難に直面しています。最新のAndroidやiOSを搭載した機器を使用してもデータトラブルをゼロにすることはできず、クラウドを用いた2重、3重のバックアップもユーザーの手による意図的な削除や端末のフォーマットからは救ってくれないのが現実です。

株式会社スーホの先進の技術力は、電話帳、e-mail、SMS、MMS、通話履歴、写真、動画などスマートフォンが扱う大部分のデータを復旧可能です。このような広範な復旧対応は日本でも類がなく、今後もサービス範囲の拡大を目指し、研究開発を進めていきます。

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データ復旧と証拠価値

スマートフォンを日常的に使う方にとって、そこに蓄えられるデータ量は日々増大し、その中には多くの機密情報が含まれることも少なくありません。スマートフォンデータ復旧では、ユーザーの使用頻度の高い写真やビデオのデータ、電話帳、通話履歴、メールデータを削除済みのものまで含めて復旧することを通常の射程に含んでいます。

そのためそこから一歩進めて、復旧結果を司法機関に証拠物として提出するために追加の分析過程を経て鑑定書の発行をご依頼いただければ、私鑑定という形で裁判に証拠として提出することが可能です。また、訴訟法上の鑑定として、裁判所指定の学識経験者に鑑定意見を求めることも可能です。（後者の場合、指定先は裁判所の判断になり、当事者が指定するものではありませんのでご注意ください。）自由心証主義の下、鑑定の結果に裁判所は拘束されませんが、復旧された携帯端末上のデータの重要性は経験則上も明らかで、判決に決定的な影響を及ぼすこともあります。

この過程はモバイルフォレンジックと呼ばれ、当社はモバイルフォレンジックを含むデジタル・フォレンジック技術に長年のノウハウを持っています。

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スマートワーク環境に応じたモバイルフォレンジックの必要性

企業内での業務処理に用いられるモバイルディバイス、特にスマートフォンの継続的な市場占有率の増加は、スマートワークと呼べるような、スマートフォンによってもたらされた業務環境の変化を如実に物語る指標といえます。

しかし、スマートフォンはそれが有する情報の価値ゆえに悪意にも直面します。フォレンジックの観点から見ると、携行性に優れ、データの削除が容易な多機能デバイスが内包する脆弱性は、最終的に犯罪に悪用される恐れが十分にあるといえます。例えば、スマートフォンで業務を行う従業員が会社の営業機密などを、競合他社に流した場合には、そこから直接発生する莫大な金銭的損失はもちろん、対外的な信頼性の低下にもつながりかねません。

さらに、企業の重要な研究開発の資料やデータは、無尽蔵に拡散してしまう可能性があり、流出後の回収が実質的に不可能な場合、その被害はより深刻だと思われます。

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スマート機器内の復旧が可能なデータ

スマートフォン内のデータは、メモリが損傷しているなど物理的に問題がある場合を除き、基本的に全て取得が可能です。しかし、一般に、取得されたデータはバイナリデータと呼ばれる2進数データのため、それだけでは0と1の羅列以上の意味を持つものではありません。ファイルシステムの解析を行い、そこから可読データとして再構築する必要があります。ただ、同じ用途・種類のファイルでもメーカーやキャリアごとに保存場所が異なり、分析が必要になります。現在までに分析されたデータは、次のとおりです。

ㆍ電話帳（削除データを含む）
ㆍ通話履歴（個別に削除されたものを除く）
ㆍ携帯電話メールㆍメッセージ(SMS/MMS)
ㆍ写真　　ㆍ動画
ㆍボイスレコーダーㆍメモ帳

DoCoMo、au、SoftBankの主要3キャリアをすべて分析/サポートしており、季節ごとに発表される新モデルも継続的に分析を進め、サポート機器を増やしています。Android搭載機であれば、ほとんどの端末で解析が可能ですが、モデルやバージョンごとに復旧率が異なる場合がありますので、お客様がお使いの機種のサポート状況についてはお問い合わせください。

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お客様の個人情報保護のための取り組み

世界基準の情報セキュリティマネジメントシステムの構築・維持を目指し、ISO27001の認証を取得。情報セキュリティポリシーを定め、第三者による適合性評価を通じて顧客データをはじめとする種々の機密情報の適正管理や情報漏えい防止に努めています。

情報セキュリティの強化が必要な建物、区画を分け、入退室管理や権限外のデータへのアクセスを遮断することで、個人情報保護に最適化された作業環境でデータ復旧を行なっています。

入退室管理には指紋認証を用いて、内部へのアクセス権が認められた社員にのみ制限区域への立ち入りを許すと同時にその記録を残すことで情報セキュリティレベルの維持のため必要に応じた見直しが行えるような体制を築いています。

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