豊田通商や三井化学など4社は10日、燃料電池車向けなどに下水汚泥から低コストで水素を生産する事業に乗り出すと発表した。島根県出雲市に設けた実証プラントで製造技術を確立したうえで、全国でプラントを整備し2015年の事業化を目指す。
2社のほか、大和ハウス工業子会社でプラント建設の大和リース、下水汚泥などバイオマス(生物資源)から水素を製造する技術を持つジャパンブルーエナジー(東京・千代田)の計4社で事業研究会を設立し、実証試験を始めた。トヨタ自動車と大和ハウスも事業を支援する。
実証するのは、加熱した金属ボールを使って下水汚泥から水素を取り出す技術。ボールは熱伝導性の高い酸化アルミニウム製を採用しており、プラント内の熱を有効に活用できる。液化天然ガス(LNG)から水素を取り出す場合に比べ、二酸化炭素(CO2)排出量を75%減らせるという。
現状ではLNGなど化石燃料を使って水素を製造する技術が一般的だが、製造コストの低減が課題となっている。下水処理場で焼却処分している下水汚泥を有効に使うことで低コストな水素を製造し、燃料として普及させることを狙う。
トヨタ自動車、大和ハウス工業、豊田通商、三井化学、LNG、下水汚泥、大和リース
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