東京電力は東日本大震災以降、火力発電を中心とした供給体制が続いている。 原子力発電の再開が不透明な中でも安定供給を確保しつつ、コスト削減へ膨れ上がる燃料費を少しでも抑制しなければならない。 同時に修繕費の低減も強く求められている。 高効率プラントを最大限に活用すると共に適切なメンテナンスで設備の健全性を維持していくため、火力部門は余寿命診断技術などのこれまでに蓄えた知見や経験をフルに発揮している。

計画通りの発電所運用を実現するために重要なのが、機器の交換時期を見極める余寿命診断技術、トラブルや故障の予兆管理、定期検査対象には含まれない設備の自主点検による健全性確保だ。 例えば、音や温度など設備や機器で異常の兆候を確認したら、運転を継続しながらどのような対応が最適か素早く判断。 機器で不具合が見つかったとしても、丸ごと交換せずに一部の部品だけで済ませる方策を検討する。 火力部火力保修グループの酒寄謙一マネージャーは、「最も費用対効果の高い方法を模索してきた。 実績を見ても発電原価が下がる一方、設備信頼度は下がっていない。 技術力が高まった実感はある」 と話す。 （本紙１面より抜粋）