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「ロンドン五輪の聖火、テムズ川にドボン／ギリシャからやり直し」
「政府、大飯原発に祈祷（きとう）師２００人を派遣へ」
見出しを見て「え、マジ？」とつい読み始め、途中で「ん？ なんか変だ」と感じ、最後まで読むと「なんだ、うそか」と分かる。そんな記事ばかりのニュースサイトがある。
その名も、虚構新聞（http://kyoko-np.net）。
ホームページによると、同紙は「虚実の狭間（はざま）を行き交うニュースサイト」、だそうだ。ニュースの風刺、皮肉を通じ、世の中の出来事に関心を持ってもらうことが目的で、２００４年から約６００本の記事を掲載してきた。記事にだまされるのは記者だけではない。そんな虚構新聞の記事が、ある騒動を引き起こした。
「橋下徹・大阪市長が小中学生にツイッター利用を義務化」（５月１４日）
市内の小中学生に使い方を学ばせ、１日１回のツイート（つぶやき）を義務づける、という記事はツイッターなどを通じてまたたく間にネット上に拡散した。
１日１．５万件の同紙サイトへのアクセスも１０万件に急増。サイトが見られなくなる「炎上」状態に。
「橋下氏の売名行為だ」と記事を真に受けた怒りや、「デマを拡散させるな」「ウソならウソと書け」との同紙への批判のほか、「ジョークが分からない人が多すぎる」「釣られる（だまされる）方が悪い」との意見もあり、賛否両論が渦巻いた。
３日後、虚構新聞は、「当たりさわりのない無難な記事では、期待されている役割を放棄することになる」と、今後もうそ記事を発信し続ける方針を表明、沈静化していった。「張本人」の橋下市長からは抗議はなかった。
虚構新聞の社主と名乗る「ＵＫ（ユーケー）」氏を取材した。滋賀県に住む３０代前半の塾講師の男性だった。「何でこの記事が騒動になるのか意外だった」と振り返る。騒動直後は「滝のように流れるツイートをただ眺めるしかなかった」と、心労から食欲が落ち、体重が減ったと明かす。騒ぎを起こすつもりはなかったという。
８年前のサイト開設当時のアクセスは１日数百人。「仲間うちでジョークを言い合って楽しむような感覚」で、記事を読んだ人にくすりと笑ってもらえればよかった。
だが、ツイッターが普及してからはそうもいかなくなった。騒動のあった３日間のアクセスは計１６万件。昨年４月にもツイッターに関する記事を掲載し、炎上した。自分の知らないところで、情報が広まっていく怖さを感じることもある。だが、「ネット言論を萎縮させないためにも、書きたいことをつらぬく。騒動で有名になったので、きわどい記事も載せやすくなるのでは」とＵＫ氏。
虚構新聞は、ネット上の情報を読み解く教材にもなっている。札幌旭丘高校（札幌市）の高瀬敏樹教諭は４年ほど前から、「情報」の授業で取り上げている。記事を見た生徒たちは、種明かしをするまで本当だと信じていた。「ネット情報をうのみにせず、発信元を確かめる重要性を学ぶことができる。メディアリテラシーを学ぶ格好な教材だ」と話す。（北林晃治）
■過去に虚構新聞に掲載された重大記事
・エイプリルフール法が今日から施行（２００４年４月１日）
・１０桁で終了、円周率ついに割り切れる（０５年２月９日）
・「おとなの日」制定を、都内で大人がデモ（０６年５月５日）
・夏の甲子園、来年から総当たり方式に（０９年７月３１日）
・鳩山首相が年頭所感「お年玉、今年はもらいません」（１０年１月２日）
・４月から １７文字に ツイッター（１１年３月２５日）
・ユッケ、よく焼いて食べて、消費者庁呼びかけ（１１年５月４日）
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「ニュース圏外」は今回で終わります。
