スケールの違いに驚愕 前回に続いてブラジル旅行の回想録を綴ることにしたが、ブラジルは日本と比較して、何かにつけスケールが違う。 まず、その広さであるが世界５位の国土は日本の約２３倍の広さ。自動車で走るも、進めど進めど広大な土地。
大陸を走るバスやトラックは停止することなく走行しながらタイヤに空気を補充する設備が施されているから驚きである。
構造は詳しく判らないが、外見上は回転するホイル（タイヤ？）にホースが連結されていて、空気を入れることができる構造で日本では見られない。
ブラジル滞在中は、南部のサンパウロ州、その西部に位置するパラナ州を移動したが、いずれの州とも広く、サンパウロ州が約２４万８０００平方㎞、パラナ州が約２０万平方㎞、この２州だけでも日本の国土約３８万平方㎞より広い。。 自動車、タクシー、高速バス、飛行機を駆使して、限られた期間内に多くの観光地を移動した。 「ちょっと食事に行こう」と誘われて自動車に乗ると、４００～５００㎞走るのだから、「何が近くなのか」と言いたいところであるが、ブラジルの人は全く気にしない。
観光できなかったリオディジャネイロ州は、サンパウロ州の東隣に位置しこの３州がブラジルの南部に横に並んでいる。
ブラジルは、全部で２７州からなり、その一州が「連邦直轄区」首都ブラジリアである。ブラジルを旅行する人は、決して欲張らないで目的地を限定することをお薦めする。
サンパウロ州の首都がサンパウロ市、街中の壁が落書きだらけである。ある人は芸術と表現するが、頑固親爺の目には落書きにしか見えず、国の品位を落としている（主観）。この落書きは、オリンピックまでに対策を講じるらしいと聞いた。
サンパウロ市内の道路は自動車が溢れている。交通規制が常時なされ、車のナンバーが奇数か偶数によって郊外から市内に入れるかどうかが決まる。ただ、日本車は少ない。
また、交通状況に応じて警察官が交通規制をするが、中央分離帯の反対側となる車線でも数本の道路コンを並べるだけで通行禁止や通行可となるのだから驚きである。
バイク(二輪車）も多く走行していて、この二輪車が絶えずクラクションを鳴らすから騒音がひどい状態。ピィー・・・ピィー・・・と、日本の暴走族よりもひどい。
また、交通事故は物損事故だとお互いに暗黙の了解の中で、いちいち止まって話し合うことなど一切しない。
現に、乗っていたバスの左前バックミラーにトラックが衝突しミラーのガラスが破損したが、相手は止まらないでそのまま立ち去る。一方、バスの運転手は気にもしていないで放任する。誠に大らかな国民性である。
次にスケールの違いを感じたのは食事で、とにかく、よく食べる。肉類と穀物類が多い。
美味しいから肉を食べすぎ、体重が１０キロ近く増えて帰国した。
ブラジル人は肉が好きで、レストランでは１メートル以上の金串に刺した焼き肉がウエイターによって運ばれてきて、目前で切り落としてくれるが食べ放題。
肉が好きで堪能するほど肉を食べたい人は、韓国旅行でなくブラジルへ旅行を推薦する。
会長の義弟が運営する牧場も訪れたが、とにかく広いし牛舎がなく放し飼いの状態で、何時、牛が子供を産んだのかも判らない。
水飲み場には、水と塩が置かれているから、牛がこれを求めて自由にやってくる。
すべてについて、スケールが大きい国である。 続きは、次回のパートⅢ（イグアスの滝編）を乞うご期待・・・・
国防力や徴兵制度を議論するチャンス ジャーナリストの櫻井よしこ氏は、週刊ダイヤモンド７月２１日号で「尖閣諸島に一刻も早く日本人を常駐させる方策を」と題して尖閣諸島領土問題にスポットを当てている。
その後に中国人活動家らが魚釣島に不法上陸するのを予見した「先見の目」をお持ちの才女であられることを再認識したところである。
同女史は、この中で「鈍では間に合わない。」と忠告されているが、尖閣諸島の領土問題に対する政府の対応は間が抜けているとしか言いようがない。
中国人の不法入国に続いて、その後、領土問題に危機感を抱いた我が国の地方議会議員数名が同様に島に上陸したが、政府の「鈍」に抗議した所為であるにしても大人げなくて稚拙である。
櫻井氏の提言どおり、地権者の同意（使用権が政府にあれば問題がない。）を経て、日本人を常駐といっても自衛隊、海上保安庁、警察等の公務員になるだろうが、早く常駐体静を構築することである。島の購入問題は東京都に任せておけばよい。
竹島問題（韓国）、北方領土問題（ロシア）を含めて、領土問題は強いリーダシップが求められる。トップの決断と実行あるのみだ。
我が国の領土を守るという「自衛行為」に自衛隊を運用することは何の問題もないはずだ。
外交といっても、国防力（敵国の不法侵入等を阻止し対抗して国民の生命や財産を守ることができる力）がなければ、どんな国とも交渉はできない。相手にされないのが現実。
日米安全保障条約のもと、アメリカがいて助けてくれると言っても、アメリカ（国民）が日本より中国を大事に考えているのだから、アメリカ軍の軍事支援なんか砂上の楼閣である。
北米大陸を侵略し原住民を抹殺した開拓民族、その血が流れているアメリカ人が本当に日本を守ってくれるか。そんな甘い夢から早く目覚める必要がある。
こうした領土問題を契機にして、自衛隊と国防力、さらには徴兵制度等を議論し、外交交渉ができる日本を創る議論が起きることを期待する。
平和主義国家と声高らかに叫んでも、最後は力関係であり、国防力である。
スイスは、全国民が兵士で国防力を備えているから、永世中立国でいられるのだ。
蜂がいなくなった 数年前からアメリカやヨーロッパで一夜にしてミツバチが大量に失踪する現象が起り、我が国にも及んでいるようであるが、こうした現象を峰群崩壊症候群と言うようである。
その原因として、殺虫剤、栄養失調、疫病、遺伝子組み換え農作物、過労働、環境変化によるストレスなどの諸説があるが、未だ原因は解明されていない。
こうした問題は、養蜂業や農業のことと考えほとんど関心がなかった。
ところが、今夏は自宅の周りでも蜂がいなくなったことに気付いた。
今年も、例年同様に狭い裏庭（畑）に、きゅうり、トマト、茄子、ピーマン等の野菜、窓辺にはプランターに省エネの一助としてゴーヤを植えた。
ところが、こうした野菜が共通して果実がならない。
土壌が悪いのか、肥料が不足しているのか、またまた手入れのしかたが悪いのか等いろいろ悩み、すべての手立てを尽くしたものの改善しない。
特に、ゴーヤの苗は例年の倍は植えたことから、省エネ効果はあるが多すぎて食べるのに大変だろうと予想していた。
しかし、葉は茂り大きく成長して黄色の可憐で綺麗な花は咲くが実が生らない。
暦のうえで立秋入りした今頃になって、その原因がわかってきた。
蜂がいない。
例年は蜂が飛び交い、蜂が受粉していてくれたのが、蜂がいないため受粉ができず果実がならないことに気付いた。
ひょうたん栽培は、夕刻から夜に花が咲くため、蜂に頼らず人口受粉をしてきたが、きゅうり、茄子、ゴーヤは、これまで人口受粉をしなくても十分に果実が実った。
期待していた果実がならないことを残念に思いながら、人間は生きていくための営みの中に、蜂のような小さな昆虫と共存していかなければならないことを実感した。
窓外に蜂の姿を追い求めている頑固親爺の寂しげな姿が、ガラスに映っている。
生活保護費受給者の実態 憲法が保障する生存権を具現化しているのが、終戦・混乱期の昭和２５年に制定されて以来６０有余年が経過しようとする生活保護法である。
この法律は一部改正され今日に至っているが、生活に困窮するすべての国民に対し必要な保護を行い最低限度の生活を保障するとともに自立を助長することを目的に制定されており、生活保護費はこの法律を根拠に支給される。
お笑いタレントの母親の不正受給で騒がれたように、この制度を悪用する不届き者が出現し、制度の根幹を揺るがしかねない事態に至っている。
生活保護費の全国平均受給率は１．５％に対し、大阪市は実に５．６３％で全国平均の３．６倍、市民１８人に一人が生活保護費受給者と言われている。
また東京都足立区は、税収３７４億円に対し、生活保護費は税収を超えて４２０億円、単純に考えれば、足立区は区民から徴収した税金を全額生活保護費に使っても、まだ不足するから、区の財政は予算不足に陥り住民のための施策が全く出来なくなることになる。
ところが、生活保護費は国（税）が７５％、地方自治体（区・市町村など）が２５％を負担し、しかも地方自治体は国から支給される地方交付税交付金でこれを賄っているから、実質的には国の税金で生活保護費のほとんどが賄われているから、東京都足立区は財政的に全く問題が起きない。生活保護費は、国民が等しくこれを負担している。
最近、若者層が受給する傾向が高くなっていて、勤労の義務を放棄し、汗水流して働くより楽くしてお金が貰える（１３,７４００円）ばかりか、医療費や国民健康保険料、所得税などを支払う必要がなく、短絡的に生活保護費受給を選択する。
さて、こうした生活保護費は、生活困窮者が最低限度の生活を維持するために費消しているかどうかを考えさせられることが多い。
頑固親爺の概算では、現在の生活保護費受給者の３５％は実質的な生活困窮者で保護をする必要があると考えられるが、残りの約６５％は支給に値しない、換言すれば生活保護費の不正不受給者であると断言する。
市民の通報等により、新築住宅に住んだり高級外車を乗り回している不正受給者が摘発されているが、氷山の一角に過ぎない。
橋下大阪市長などの地方の首長らが地方分権を訴えている。
要は国民から徴収した税金を各市町村で多く使えるようにしたいとの主張であるが、大阪市が生活保護費を本当に大阪市で賄えることができるか否かを問いかけたい。
消費税増税関連法が今国会で成立し、国民の税負担が増す中、各首長が声を大にして改革を訴えるなら、自らが首長である市町村の生活保護費受給者の実態を調べることから始めることである。
三重県桑名市で、乳児を炎天下の車内に放置して死亡させ、自らはパチンコ遊技に耽っていた母親が逮捕された。この母親が生活保護費受給者か否かは知らないが、大体の推定はつくし、多額の生活保護費がパチンコ遊技の玉代金等に消えている。
東京や大阪などの生活保護受給率が高い地方自治体は、「生活保護費Ｇメン」を編成してパチンコ店やゲームコーナー、インターネットカフェを徹底して調査すれば、生活保護受給者が国民の血税の中から受給した金を遊技費等に費やしている実態が明らかになるのは必至である。
こうした者らは、居住地のパチンコ店やゲーム店、インターネットカフェには行かないから、調査方法には知恵をだすことが必要だ。（難問解決のための助言）
国民が納得する施策を最優先させて成果をだすことが政治への信頼回復である。
弱者救済の法を亡国の法にしないためにも・・・・・・
個人テロに厳罰を！ 浄土宗は他の宗派と比較して、法要行事が多く派手であると思う。
世間で言う盆には盂蘭盆会（うらぼんえ）という行事がある。
１３日に墓参して祖先の御霊をお迎えし、自宅にて精霊棚に祭って冥福を祈り、１５日には冥土に戻るために精霊送りをする風習がある。
京都の大文字五山送り火や長崎の精霊流しなどが有名である。
さらに、菩提寺において「施餓鬼」と呼ばれる新亡の霊（初盆を迎えられた故人）や先祖代々の諸霊を供養する行事が執り行われる。
平素は、「神も仏もない。」といった罰当たりの生き方をしているが、やはり盆は幼少期から毎年重ねてきた田舎の行事をすることになる。
今年も、細やかながら盆行事をしてきた。
山の上にある墓地では、既にトンボが飛び交って秋の気配が濃く、また木陰や夕刻時の風は都会より温度が低く、関西の軽井沢といわれる所以を体感してきた。
この間、暫くブログを休んでいたが、大津で残念な事件がまた発生した。
埼玉県の大学生が、大津市教育長を襲う個人テロ事件である。
大学生は、殺人未遂で逮捕され、教育長は軽症であったことが救いである。
これまで、大津市の中学生自殺事件に絡んで、埼玉県の高校生による爆破予告の業務妨害事件、愛知県の無職男による脅迫事件があり、いずれも逮捕されている。
これ以外にも、爆破予告や刃物を同封した文書の送付による脅迫など、個人テロ行為が続発しているが、由々しき問題である。
こういった個人テロは、独自の主義、主張や世界観をもとに物理的に介入するものであって、全てが未熟で一貫していない倫理観や思想的背景に基づいている。
簡単に言うと、気にくわないから制裁、成敗するといった短絡的な行為である個人テロを許していたら法治国家としての秩序が維持できなくなる。
この問題を収束するには、一つ一つの事案について、警察・検察が捜査を機能させ、司法が断固たる処罰で対処し続けていくしか解決方法はない。
自殺問題やいじめ問題もさることながら、警察がこの由々しき問題に強力な捜査態勢で臨み、全ての違法な個人テロを検挙することを期待したい。
一方、将来ある高校生や大学生は、こうした犯罪行為を敢行することにより、人生を狂わす結果となるだろう。
テロ行為で得られるものは何もない。すべてを失うのである。残念でならない。