米国の市場調査会社ディスプレイサーチが19日までにまとめたところによると、今年4－6月期の全世界のテレビ販売台数は5163万5000台で、前年同期に比べ7.5％減少した。テレビ需要を押し上げると期待されたロンドン五輪が7月末から開催されたが、世界的な不況で、期待していたほどの「五輪特需」はなかったと分析される。
メーカー別では、サムスン電子がシェア21.6％で1位、LG電子が16.3％で2位をそれぞれキープした。ソニー（7.0％）やパナソニック（5.9％）、東芝（5.5％）など日本企業のシェアは韓国企業を大幅に下回り、3－5位に付けている。韓国企業と日本企業のシェアの開きは、1－3月期の11.2ポイントから4－6月期には13.3ポイントに広がった。