地元の球児を後押ししよう−。諏訪地方の少年野球指導者らでつくるＮＰＯ法人「ベースボール長野」が27日、発足した。海外遠征する選手を経済的に援助するほか、県規模の野球大会なども開催予定。選手と家族に物心両面の支援を行うことで、競技人口減に歯止めをかける考えだ。

　「小学生の野球人口は減っており、活動も停滞気味　。野球を続ける子どもたちを増やさないと、高校野球の停滞にもつながってしまう」。発起人の板倉国文専務理事は力説する。諏訪地方でもチームが統合されるなどで、”野球人気”は全盛期に比べて下火なのが現状という。希望者が自費参加する「オール諏訪」の台湾遠征が３年前に途切れたこともあり、支援組織が必要−という議論が高まった。

　こうした問題を解決するため、法人格を取得して支援体制を強化。今回は日台親善交流大会に12人を派遣し、１人当たり１万円を補助する。今後は収入規模に応じて支援額を増やしていく方針。このほか、準優勝の経験もある全日本選抜交流大会への参加や韓国遠征も行う。

　競技力の向上を見据えた活動も事業計画に盛り込んだ。10月２、３日には、小学校低学年と高学年で計50チームの参加を見込んだ大会を開催する。チャリティーとして会場で募金を集め、発展途上国の子どもたちに届ける予定。プロ野球選手を招待する構想も温めている。中学生硬式野球の信濃硬式野球大会（11月13、14日）も新設した。

　理事には諏訪地方のほか上伊那地方、上田市の指導者も名を連ねた。同日には約20人が参加して設立総会が行われ、会長に選ばれた矢崎公二衆院議員は「野球人気を盛り上げるとともに、国際親善の輪を広げていければ」とあいさつ。板倉専務理事は「長野県の競技レベルをてこ入れしたい」と意気込みを見せた。