第53回 究極の放射能汚染対策と東日本大震災復興への道筋
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第53回 究極の放射能汚染対策と東日本大震災復興への道筋 (11/12/27)
3月11日以来の本DNDシリーズを中心にまとめた本が出版された。本の題名は「シントロピー（蘇生）の法則」である。この本のキャッチフレーズが「究極の放射能汚染対策と東日本大震災復興への道筋」である。
この本は、国会議員全員に配られ、同時に被災した地域の、すべての市町村長に送られている。サブタイトルは「EMによる国づくり」である。この本の収益金はすべてNPO法人地球環境共生ネットワーク(Ｕ−ネット)の東日本大震災復興支援ＥＭプロジェクトに活用される事になっている。
近々大手の書店を通し販売されることになっている。
放射能汚染対策についても、高濃度汚染地帯に対しては、ＥＭの量や散布法等についての工夫は必要であるが、一般の人々が居住している地域の放射能除染は完璧におこなえるようになり、かなりの地域で自己防衛的にＥＭ活性液の散布が行なわれている。Ｕ−ネットでは、岩手と宮城県両県におけるＥＭの役割を十分にはたし、現在の活動の主力を福島の放射能汚染対策に移している。
すなわち、ＥＭを100倍に増やせる培養装置と、その100倍に増やしたEMを、更に30〜50倍に増やす方法をセットしたＥＭ活性液の大量培養システムを福島の各地に配備し、福島県商工会女性部を中心に多数のＥＭボランティアが除染活動を行なっている。1基80万円内外であるが、すでに15基、その前に自主的にセットされているのを含めると20基以上のシステムがフル回転で活用されている。
福島県に限らず、関東東北一円はもとより、100ベクレル程度の汚染地帯でも化学肥料中心の栽培では検出限界以下にすることは困難である。したがって、この根本的な対応策は本DNDの「第50回 福島の放射能汚染風評被害対策」でも述べたように、EMの活用以外に簡略で誰でも実行できる方法はないといっても過言ではない。
これまで明らかとなった放射能の吸収を抑制する各種の方法とEMを併用すれば、1〜2万ベクレルくらいの高濃度の汚染地帯でも検出限界値以下にすることも可能である。
作物の放射性原素の吸収抑制と同時に重要な事は、人間や家畜 内部被曝対策である。この件については「シントロピー（蘇生）の法則」の中にも詳しく書いたが「EM生活」 をして、更にEMXゴールド等々のEM製品の活用によって、完全に内部被曝を検出限界値以下にすることも容易であり、再被曝も完璧に防止することも可能である。
ごみリサイクル、下水処理はもとより産業分野のすべてにEMを活用すれば、環境浄化はもとより、生産物の機能性は高まり、高付加価値のものとなる。同時に河川もきれいになり、海も浄化され水産資源も急速に豊かとなる。
今回の被災地の沿岸部の復興は、この点に着目すべきである。七ヶ浜町をはじめ、多くの地域が漁業や海の浄化に、すでにEMを活用し始めており、今後の水産業の振興に大いに期待できるものである。「シントロピー(蘇生)の法則」の中には、農業や水産業の振興に対するEMの活用法も詳しく書いてあり、その結果はＦＴＡやＴＴＰ対策にもなり、新しい未来型の観光資源として、更には新しい輸出商品としての未来像が見えるようになっている。
要はトップの英断次第であり、「シントロピー(蘇生)の法則」には、その具体案が示されている。
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