首都圏直下を震源とするマグニチュード（Ｍ）７級の地震発生確率について、昨年９月に「３０年以内に９８％」と計算した東京大地震研究所などの研究チームが、最新の地震データを基に再計算した結果、今年１月から「３０年以内に７０％」となったことが２５日分かった。東日本大震災に誘発された地震の発生頻度が、時間がたつにつれ減少していることなどが影響した。

　計算は、大震災の昨年３月１１日が起点で、いつまでの地震を分析対象に含めるかによって結果が大きく異なる。このため、チームの防災科学技術研究所の楠城一嘉研究員（統計地震学）は「前回（昨年９月）の計算結果と単純比較はできない。確率はあくまで目安。南関東の地下活動は活発化しており、注視が必要なことに変わりはない」としている。

　チームは今回、昨年３月１１日〜１２月３１日に南関東で観測されたＭ３以上の地震の回数や分布のデータを使って計算。Ｍ６．７〜７．２の地震は、今年１月から「３０年以内に７０％」となった。国の地震調査委員会が別の手法で大震災前に導いた予測と同じだった。