脱法ハーブや処方薬　乱用深刻　薬物依存回復どう支える　

対話重視の治療で成果　薬使わず信頼関係築く

　脱法ハーブや市販薬・処方薬への依存など、若い世代を中心に、薬物問題が深刻化している。取り締まりだけでなく、遅れている薬物依存症の治療体制を整えることが、緊急の課題だ。精神科医療の取り組みと中部地方の動きを紹介する。（編集委員・安藤明夫）

　横浜市で４日、開かれたエイズ予防イベントで、国立精神・神経医療研究センター（東京都）医師の松本俊彦さんは、青少年を取り巻く薬物とメンタルヘルスの問題を語った。

　松本さんの調査では、思春期の子の約１０％にリストカットなどの自傷体験がある。その５６％は１０回以上繰り返していた。

　このタイプの子は、飲酒や喫煙の経験年齢が早く、成長するうちに違法薬物に手を出す恐れも。麻薬に似た幻覚症状があり、若者に乱用が広がる「脱法ハーブ」は、規制逃れのため化学成分を変えるうちに年々、毒性が高まり、救急搬送が増えている。

　心の痛みを忘れようと、風邪薬などの市販薬、精神科などで処方される薬を乱用する行為も危険だ。どんどんエスカレートして、周囲がその対応に疲れ果てたころに、自殺が起きる恐れがあるという。

　自殺防止と薬物依存症治療の研究者である松本さんは、こうした青少年の力になれない精神科医療を厳しく批判する。「大人に不信感や敵意を抱く子どもたちなので、薬の処方だけに熱心な“クスリのソムリエ”や、毎週決まり切った問診をするだけでは、すぐ治療に来なくなります」

　松本さんは、神奈川県立精神医療センターせりがや病院に勤務していた２００６年、覚せい剤依存症の治療プログラム「ＳＭＡＲＰＰ＝スマープ」を同僚とともに立ち上げた。医師などの支援者が患者と信頼関係を築く中で、本人の気付きを促していく認知行動療法に基づく。

　現在は厚生労働省のプロジェクトとして、全国の精神科医療機関、精神保健福祉センター、ダルク（薬物依存症の民間リハビリ施設）など約４０カ所で、薬物とアルコールの依存症患者に試行されている。

　スマープで最優先するのは「患者が支援者とつながり続けること」。リラックスできる雰囲気の中で患者を歓迎し、秘密を守りつつ、薬を使ってしまう「引き金」などについて話し合う。週１回９０分で１６週、または２８週が基本。高い回復率が実証されているが、終了後にまた薬を飲んでしまうケースもあり、ダルクやＮＡ（薬物依存症の自助グループ）との連携が重要になる。

民間支援団体と連携も

　中部地方は、薬物依存症を扱う医療機関が乏しい。スマープも、アルコール依存症に限り、４施設で試行されているだけ。

　養南病院（岐阜県海津市）の前院長、杉田憲夫さんは、ダルクと連携して、薬物依存で入院が必要な患者を受け入れ、「薬を使わない医療」を実践してきた。

　患者が不眠や頭痛を訴えても、できるだけ薬を使わず、面談で信頼関係を築いていく。杉田さんは「採算は悪いが、病棟スタッフの意識次第で、どこでもできること」と話す。ただ杉田さんが５月に定年退職し、今後の受け入れは難しくなった。杉田さんは、９月から同県羽島市で開くクリニックで「外来でできることを模索していく」という。

　専門学校の名古屋医専（名古屋市）で、「医療者の意識を変えたい」と取り組むのは、非常勤講師の奥村純子さん。保健師志望の看護師たちのクラスに、アルコール、薬物依存症の自助グループのメンバーをゲスト講師に招いている。夏休み中に自助グループの見学を希望する学生もおり、「依存症のイメージが変わった」「ごく普通の、身近な病気だと分かった」といった声が寄せられている。

医療機関及び腰　体制に遅れ

　薬物依存症の治療体制をどう整えるのか。５月に札幌市で開かれた日本精神神経学会では、シンポジウム「誰にでもできる薬物依存症治療」が多くの関心を集めた。

　医療機関が薬物依存症を敬遠する理由の１つは「法的な厄介さ」。違法薬物を使用する患者を警察に通報すべきかどうかは、頭を痛める問題だ。

　松本さんは「通報されるのでは、という恐れが受診の障壁になってはいけない」と、自傷や他者を傷つける恐れがある場合を除けば、治療と守秘義務を優先させるのが基本と説明した。

　せりがや病院医師の青山久美さんは、「処方薬依存の大半が精神科で起きている」として、投薬を最小限にし、共感と傾聴、動機づけの面接を治療の中心としていくよう呼び掛けた。

　埼玉県立精神医療センター副院長の成瀬暢也さんは▽明るく楽しい認知行動療法▽修了証、努力賞など意欲を高める補助介入ツール▽薬物渇望期を乗り越えるチェックリスト−などの取り組みを紹介した。