一方、高賃金の会社で手当のカットが行われるとどうなるのか。高賃金の場合、同水準の賃金を支払ってくれる会社がざらにあるわけではなく、転職によって年収を維持できる保証はない。高賃金をキープしたければ、転職するより、待遇改善を求めて会社側と交渉したほうがリスクは小さい。だから、待遇悪化時に揉めやすいのだ。
そもそも高賃金・高待遇が従業員満足につながっているかどうかも怪しい。興味深い例が、2011年3月に倒産したワイキューブだ。同社の安田佳生元社長は、利益を従業員に還元すればモチベーションが高まり、顧客サービスも向上するという考えのもと、賃金や福利厚生に資金を投下した。平均年収は2年かけて400万円から750万円にアップ。さらにオフィスにはワインセラーやカフェスペースを設置。入社2年目以降の社員は新幹線のグリーン車に乗れるルールもつくった。まさに至れり尽くせりだ。
しかし、効果はあがらなかったようだ。安田氏は著書に次のように書いている。
「社員にとっては、高い給料をもらえばそれがあたりまえになってしまい、ややもすれば『もっとほしい』と、欲望にはきりがなかった。年収1000万円もらっている社員でも、『これだけ稼いでいるのにこんなに給料が安いなら、独立します』といって離れていった社員もいた」(『私、社長ではなくなりました。』安田佳生著/プレジデント社刊)