広島原爆で被爆した親を持つ「被爆２世」のうち、原爆投下後１０年以内に生まれ、３５歳までに白血病を発症したケースは、両親とも被爆した２世が少なくとも２６人に上り、父親のみ被爆の６人、母親のみ被爆の１７人に比べて、多いことが広島大の鎌田七男（かまだ・ななお）名誉教授（血液内科）らの研究で分かった。

　長崎市で３日開かれた原子爆弾後障害研究会で発表した。

　２世を対象にした従来の調査では、日米共同運営の研究機関「放射線影響研究所」（広島市、長崎市）を中心に「親の被爆による遺伝的影響はみられない」との研究結果が数多く出ている。

　鎌田名誉教授は「白血病を発症した被爆２世の臨床データは少なかったが、これほど多く報告されたのは初めて。２世の中での比較で発症率に明らかな偏りが出た。さらに慎重な解析を続ける必要がある」と話している。

　鎌田名誉教授によると、広島県と広島市が１９７３～７４年に被爆者とその家族を対象に実施した調査結果を分析し、４６～７３年までに生まれた被爆２世計１１万９３３１人を確認。

　このデータと、県内の病院で診断された白血病患者を照合した結果、４６～９５年の５０年間に少なくとも９４人の２世が発症したことが判明した。

　このうち被爆後１０年以内に生まれた６万３１１７人では４９人が発症。親の被爆状況で分類すると「父のみ被爆」は１万８０８７人中６人、「母のみ被爆」は３万５７７人中１７人、「両親とも被爆」は１万４４５３人中２６人が発症していた。

　（２０１２年６月３日、共同通信）