世界体操：東京開催　官民一体の訴え、風評をはね返す

　【サンノゼ（米カリフォルニア州）小坂大】国際体操連盟（ＦＩＧ）が２２日、当地での評議員会で、１０月の世界選手権東京大会の開催を確認した。福島第１原発事故の風評で開催地返上の懸念もあったが、ブルーノ・グランディ会長（イタリア）は「科学的にまったくリスクはない」と認めた。日本体操協会が主導した官民一体の安全性の訴えは、国際的な交渉力が課題だった日本スポーツ界のみならず、国そのものにも意義ある巻き返しにつながった。

　４月にドイツ・ベルリンであった欧州選手権で日本協会の渡辺守成専務理事が公式バスに乗り込むと、大会関係者から「放射能が怖いから乗るな」とまで言われた。深刻な風評の広まりを実感したという。ＦＩＧでも多数の加盟国が選手派遣に難色を示し、複数の代替地の名前が挙がった。

　日本協会は放射性物質に関する政府のデータなどを各国協会など約１９０カ所に７カ国語の文書で送付。南米から中東まで飛んで安全性を訴えた渡辺専務理事は「『日本なら信頼してもらえる』と待つのではなく、前に出ていってアピールをしなければ理解は得られなかった」と振り返る。

　決め手は日本オリンピック委員会、東京都や文部科学省などの後押し。開催地と政府機関の保証は、協会の訴えに対するＦＩＧ内部での信頼度を高めた。とりわけ文科省が競技ごとの国際大会に関わるのは異例。１６年夏季五輪東京招致の失敗を教訓に、スポーツ界の国際的な地位向上のために一致して臨んだ。

　各国・地域から選手が大挙して訪れる国際大会は、国にとっても風評を払拭（ふっしょく）する絶好の場となりうる。評議員会に出席した文科省競技スポーツ課の芦立訓課長は「スポーツの持つ力は大きい。今後も競技団体と連携して各国に不安があれば解消に努めたい」と話した。