東京が招致を目指す２０２０年夏季オリンピック・パラリンピックのメーンスタジアムに想定される国立競技場（東京都新宿区）の改築に向けた国際デザインコンクールが始まった。８万人を収容でき、開閉式の屋根がついた全天候型で、スポーツだけでなく文化、芸術イベントも開催できることなどが提案条件となっている。だが、東日本大震災からの復興途上にある今、新たな「国家プロジェクト」の必要性と重要性が国民の間に浸透しているとは言いがたく、総工費として見込まれる約１３００億円をどうやって工面するかなど、世界に誇れるスタジアムに生まれ変わるまでのハードルは高い。

　１９６４年東京五輪のメーン会場となった国立競技場は建設から半世紀以上が過ぎて老朽化が進んでいる。サッカーのワールドカップ（Ｗ杯）や陸上の世界選手権を開催しようにも国際競技団体が求める基準に適合していないため誘致ができない状況だ。２０１９年秋に日本で開催が決まっているラグビーＷ杯の決勝会場にも想定されており、国際基準に沿った改築が迫られている。

　国際コンペの締め切りは今年９月下旬で、審査結果は１１月下旬に発表される。審査委員長を務める建築家の安藤忠雄氏も認めるほど厳しい日程となったのは、東京が来年１月早々、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）に提出する立候補ファイルにメーンスタジアムの概要を盛り込まなければならないためだ。