「うどん県」で話題の香川県は、県民１人当たりの野菜の摂取量が女性は全国最下位、男性はワースト２位という不名誉な記録を持つ。糖尿病で医療機関を利用する割合は全国一だ。県は食生活に対する意識を変えようと、うどん文化にメスを入れる覚悟で対策に乗り出した。

　2011年の県民健康栄養調査によると、男性の４割、女性の３割が週２回以上うどんを食べる。さっとかき込むのが流儀で、県健康福祉部の西原修造医師は「小麦に糖質が多く含まれる上、早食いが血糖値の急上昇につながる」と指摘する。定番の副菜、いなり寿司や巻き寿司も糖質をプラスしてしまう。

　県は糖質の吸収を緩やかにする野菜をうどんと一緒に取るよう呼び掛けている。「野菜もいっぱい食べて元気なうどん県民に！」と呼び掛けるパンフレットや、野菜の小鉢などを置いている「ヘルシーうどん店」のマップを配布して意識改革を促す。

　うどん業界側も新たな顧客開拓のチャンスと捉え協力的。８月には県と「本場さぬきうどん協同組合」が連携して、トマトやキュウリをトッピングしたうどんを無料で配り「さぬき野菜うどん」としてアピールするイベントを高松市内で開く。

　日持ちしない生野菜はコストが高く、小鉢を作るにも手間がかかるため店側の負担は大きいが、組合の大峯茂樹理事長は「県の人口は減り続け、お客さんは増えていない。うどん業界も新しいことに挑戦して変わらないといけない」と前向きだ。

　高松市のうどん店「のぶや」では、女性客を増やす狙いもあって、４月から生野菜やチャーシューなどをトッピングした「サラダうどん」をメニューに加えた。「主婦からサラリーマンまで、男女問わず人気です」と、店主の延直晃さん（57）は自信を見せる。

　糖尿病の予防には、子どものころから正しい食習慣を身に付けることも欠かせない。県は、小中学生の血液検査を実施する市町に対し、費用の半額を補助する事業を12年度から始めた。現状を把握し、保護者に危機感を持たせて一緒に健康対策を考えてもらうためだ。

　「うどんは私たちの『三つ子の魂』」「うどんは決して悪者ではない」と県やうどん業界の関係者。うどんを悪者にせず、上手に付き合うための取り組みが広がっている。〔共同〕