謹んで東北沖地震災害のお見舞いを申し上げます。

この度の東北地方太平洋沖地震による被災されました皆様に心よりお見舞い申し上げます。
皆様の安全と、被災地の一日も早い復興を心よりお祈り申し上げます。

また、福島第一原子力発電所の事故からの放射能漏れが原因で、被災地やその周辺地域で、土壌・空気・水・生物が放射能ヨウ素・セシウムの汚染が、明らかになりつつあります。

これこそＥＭ（有用微生物群）及び特殊なπウォーターによって、各地の土壌・植物を蘇りさせましょう。
「ＥＭ・π友の会」の皆様におかれましては、以前から活用して熾きますＥＭ（有用微生物群）及び特殊なπウォーターの知識を活かし、先ず、自分の健康を守って、また周りの友人達や、子供や、老人に情報を提供しましょう。

【比嘉照夫先生緊急提言】の資料をご覧くださいませ。

【Digital New Dealから連載】

◆EM技術による粉塵、及び放射能対策

1.粉塵対策

乾燥が続き、瓦礫の処理が進むにつれて、工事のトラックが通るたびに、辺りは異臭を放つ砂ぼこりで視界がさえぎられる場合もある。また気温が高くなるにつれ臭気が強くなり、雨が多く、多湿になると衛生問題は更に悪化する状況となってくる。多くのEMボランティアの協力で避難所のトイレやゴミ集積所、下水周り等の悪臭や、水産廃棄物等の処理に対し、EMは期待通りの役割を果たし、日常生活でも、EMを積極的に使う人々も増え始めている。

現在では、EM供給体制も整い、希望があれば、いつでも対応できる状況にあるが、災害後の瓦礫の処理に伴う粉塵や砂ぼこり、アスベスト対策は、EMのボランティアの限界を越えるものである。すでに、マスコミで報じられたように粉塵による呼吸器障害は問題となっており、今後は視覚や消化器官を含め、感染症の拡大も懸念されている。また瓦礫となった古い建材にはかなりの量のアスベストが使われている。

一部の被災地では、行政と協力し、避難所以外の衛生対策も行なわれているが、広域にわたるEMの散布や道路や工事現場における粉塵対策は、手付かずのままである。方法としてはEMを200-300倍にして、放水車で全体が濡れるように散布したり、散水車で道路に1日、1-2回を目安にEMを撒く方法で十分な対応が可能である。

EMの効果の本質の中に、非イオン化作用すなわち、電気を帯び性質を阻止する力がある。粉塵が舞い上がる現象は、車の通行や風によって生じるエネルギーが、粉塵に電気(主として静電気)を与え、運動性が強化されるためである。地域によっては、秋-冬の学校のグランドの砂ぼこり防止にもEMが使われており、多くの工事現場や産業廃棄物処理場で、粉塵や臭気対策にEMは、使われている。

前回の第41回で述べた「EM技術による臭気および土壌汚染(塩害、ヘドロ、放射能)対策」の提案については、関連する組織からの要望もあり、具体的な取り組みを始めた地域もあるが、粉塵対策については、散水車等の活用を含め行政との調整が必要である。

この粉塵対策は、工事関係者、行政、または、自衛隊等の協力が必要であるが、優先順位が低いと思われ、また対策も散水する程度にしか受け止められていない。津波によって、建材に使われていたアスベスト、下水、油、化学物質などあらゆるものが混じっているヘドロには、有害な微生物が大量に増殖しており、気温の上昇とともに、この最悪な状態が更に加速度的となり、難病や様々な感染症の原因となる。そのことは、住民の健康と福祉の観点や医療費の低減という立場に立てば、現今では、最優先事項である。現在、本件については、政府の関係者をはじめ、多くの人々に協力要請をお願いしているところであるが、本誌をお読みの関係者にも行政、または工事関係者にこの情報が伝わるよう協力をお願いしたい。

2．EM活性液散布による広域の放射能対策

　放射能汚染土壌対策については、前回でも述べた通りであるが、様々な問い合わせが寄せられている。例えば学校のグラウンドや教室等の建築物の浄化等や、原子力発電所の高濃度汚染水をEMで効率よく処理することが可能か否か等々である。また広域にEMを散布すると膨大なコストがかかるのではないかとの質問もある。

　具体的な処理方法は、すでに述べた通りであるが、建築物の洗浄は、100-200倍にうすめたEM活性液を、月に1回、数回程度の散布で十分だと思われるが、計測し、基準を上回る場合は再処理をくり返すことである。ホームセンターで販売している高圧洗浄機が1台あれば、数校で使うことが可能であり、グラウンドへのEM散布や、今後の災害時の活用や、教室の浄化や、化学物質過敏症対策にも幅広く活用できるものである。

　また、広域のEM散布については、水田であれば、前回でも述べたように、ダムや河川の取水口からEM活性液を添加し、潅漑の全地域にEMが広がるようにし、作物の栽培時もEMを施用するという方法をとれば、作付制限を行なわなくても、十分な対応が可能である。EMを施用し、30-40日も経過し、土壌中の微生物の密度が高まれば、放射性物質の大半は、微生物に取り込まれ、作物に吸収されないようになる。

　本件については、チェルノブイリの被災地となったベラルーシや、隣接のロシア地域でも確認されている。当面は、ひまわりや菜の花を植える案もあるが、この場合も、EMを併用すると効果的である。

　また、農地以外の広大な面積にEMを散布する場合は、休校になっている学校のプールや、ビニールシート等を活用した簡易プールを使えば1回で100-1000トン程度のEM活性液を1-2週間で造ることが可能である。その後、連続培養法に切り替えれば、3-4日で、同じ量を造ることも容易となるため、EMの供給体制に支障は無く、コストも想像を絶するくらいに安いものである。ただし、このようにして造ったEMは、雑菌の混入もあるため、長期の保存は不可能であり5-7日以内に使い切ることが絶対条件である。このような活性液は、10日以上も保存するとPHが3.8以上、4.0になると、EMよりも、他の雑菌が増え、EMではない状態に変わるからである。

　EMを使って失敗したという話を確認すると、施用量が足りなかったか、EMと思って使った液が変質して、EMではなかったという単純な理由である。PHが4を超え異臭や悪臭を発するような液を散布すると、その散布された場所には、大量の有害な微生物が発生し農機具や施設をことごとく酸化させボロボロにしてしまうという最悪な状況となる。EMは、化学物質でなく、生きている微生物であり、保護的な条件が失われると、(PH3.5で乳酸菌や酵母が健在)、他の微生物の基質(エサ)になってしまうという側面をよく理解しておく必要がある。

3．原子力発電所の高濃度放射能汚染水対策（提案）

　報道から推測すれば、高濃度汚染水は、合計で10万トン余と思われ、今後も冷却のために放水が続けられるようになると、高濃度汚染水は増える一方である。すでに述べた人体の被曝対策や土壌の放射能汚染対策は、チェルノブイリの風下で被災したベラルーシの汚染地帯で行なった裏付けがあり、現在の被災地に、そのまま応用することは可能である。

　この結果から判断すると、EMは放射性物質のエネルギーを触媒的に消去、または生物的元素転換を行なっているといえるが、報道されている高濃度汚染水の放射能の濃度は、単にEMを投入するだけのレベルでは対応できるものでなく、全く別の手段が必要である。

1．高濃度汚染水でEMを培養する方法

　糖分を1％、米ヌカ0.2％を基質(エサ)とし、EM1号とEM3号(光合成細菌のみ)を半々ずつ混和したものを0.1％添加する。すでに述べたようにEMの中の光合成細菌は放射性物質と集約的に結合する性質がある。同時に、EMの非イオン化作用と相まって、小さなフロックを形成しながら、底部へ沈殿するようになる。その結果、予測されることは、表層水の放射能は、かなり、低レベルとなる可能性がある。もしも、この方法で外部(海)へ放流できるレベルまで下れば、冷却水への再利用や、その水を海へ放流し、海の浄化源とすることも可能である。

2．EMによる生物ろ過法の応用

　EMを米ヌカや木炭、ゼオライトを混和し50-100cm、場合によったら200cm厚の生物ろ過膜システムを作り、高濃度汚染水を連続的にろ過する方法である。この場合、10cm程度の厚さでダイオキシン類や様々な化学物質を完全に除去する力がある。放射性物質といえども、50cmもあれば、十分にろ過することも可能と思われるが、十分でない場合は、層の厚さを増すか、多重ろ過をくり返す方法で十分に対応が可能である。

　また、EMの生物ろ過膜に、定期的にEMや光合成細菌を添加すれば、ろ過膜を更新する必要もなく長時間連続的な使用に耐え得るようになる。以上の2つの提案を組み合わせ、それでも不十分な場合は、EMの濃度を高める工夫に徹すれば、必ず解決できるといっても過言ではない。この情報が関係者に届くことを願い、関係者の勇気ある決断を期待したい。

【Digital　New　Dealから連載】

◆EM技術による東日本復興計画への提案 1

1.ケガレチやイヤシロチに対する理解の重要性

　前回は仮設住宅やヘドロ等を片付け、消毒剤を散布した家屋等で起るシックハウス現象に対するEMの活用法について述べたが、EMは使う量が多く、使った期間が長い程、その累積効果は高まり、最終的には、すべての場をイヤシロチとする力を持っている。

　イヤシロチとは、簡単に言えば、すべてのものを、いやし、健全にする力を持っている場のことである。風水学的な見地からすると、極めて限られた場所で、古来より、霊験あらたかな神社や仏閣等々の殆んどが、イヤシロチに建てられている。現代流にいえば、パワースポットとも言えるが風水学的に言えば、イヤシロチ、すなわちパワースポットに家を建てると、住む人は健康になり、運気が高まることになる。レストランやお店を建てると、同じ材料でも料理がおいしくなり、品物の質も何となくよくなり、そのレストランやお店は、何となく居心地が良いため、千客万来で繁盛するといわれている。

　その対極にあるのが、ケガレチである。すなわち、穢れた土地、汚染された土地のことで、風水学的には、自然界のマイナス現象が集約する場所である。不幸にして、このような土地に家を建てると、病人が絶えず、運気が悪くなり、何をやっても、うまくいかないような状況が多発するようになる。レストランをやると、料理がなんとなく、まずくなり、食中毒が発生しやすくなる。一度でも食中毒が発生すると、いくら消毒を徹底しても、再発する事例が多く、商売をやっても、客足は右肩下りとなる。農地だと病害虫が多発し、味が悪く、健康を損ねるような作物となる。

　犯罪や交通事故の多発する場所も、典型的なケガレチである。ごみを埋め立てケガレチとなった場所に、学校を建てると児童生徒の怪我が増えたり、いじめや、保護者とのトラブルはもとより、教師をなやます、様々な問題が発生する。

　古来、建設にかかわる行事として「清めやお祓い、安全等々」を願って地鎮祭を行なうのは当たり前となっている。関係者の心を一つに祈願するということは、それなりの効果があり、迷信だから、神だのみは止めようという業者は皆無であり、建設業界では、何となく、安全祈願だけでない、ご利益を感じており、伝統的なマナーとなっている。

　子細は省略するが、EMを活用すると、あらゆる場で蘇生的な現象が現れるため、いつの間にか土木建築分野にEMが活用されるようになり、ケガレチにEMを徹底して使うとイヤシロチに変わるという事例が増えてきたのである。霊能者と称される人々や化学物質や電磁波等々に過敏な人々からも、同様な話が寄せられたが、当事はEMの余得として受け止めていた。

　事情が一変したのは、ごみ焼却灰の処理や産業廃棄物処理場での二次汚染の問題にEMを活用するようになってからである。

　我が国でも、1980年代の前半までは、ごみの処理は都市ごみコンポスト(堆肥)としてリサイクルする方法が試みられ、全国のごみ処理場で実施されたことがある、しかしながら、そのコンポストにガラス、金属、プラスチックの他に様々な化学物質が含まれていたため、農業には全く使えないシロモノであった。そのため、ごみ処理場のコンポストの山は巨大になり、遂には焼却する以外に方法がなくなったのである。

　また当時は、各家庭でも、学校でも、可能な限り、ごみを燃すことが、ごみ減量化の決め手として大々的に普及され、その焼却灰は無機肥料として使うように奨励されたり、全国の至るところに中小型のごみ焼却場ができ、ごみ問題は解決したかのようになった。その上、焼却灰は他の産業廃棄物とともに、山の谷間や低地や海等の埋立地に使われるようになったのである。

　1990年代の初め頃から、投棄された様々なごみの二次的な汚染や、それに伴う健康被害が現れてきた。その主犯は、ダイオキシンであったことは改めて述べるまでもないが、我が国は一兆円近いお金を使い、ダイオキシンが発生しない高温焼却炉と溶融炉を併設し、この問題の解決を図ったが、問題は耐用年数を含めた維持管理コストであり、多くの自治体の重物となっており、過去に投棄されたダイオキシンの大半も土中に埋まったままである。

　自然界には、そのダイオキシンを飼化(エサにする)する放線菌などの微生物が存在するが、このグループの微生物は、有機物の汚染が残っている土壌では増殖せず、人工的に増殖して、大量に土壌に施用しても、全く効果を発揮しないのが通例である。しかしながら、そのような汚染土壌にEMを撒き続けると、いつの間にか、土壌中の有機および無機の汚染は消失し、同時にダイオキシンを分解する微生物が増えるようになり、時間の経過とともに、ダイオキシンも消滅することが明らかとなっている。

　このようなことから、現在でも、かつて焼却灰を廃棄した所で、ダイオキシンが見つかった場所にEMを散布し、それなりの効果が認められているが、このような場所に建てられた建築物や住宅は、土台から劣化し、木が枯れるような雰囲気で建物がだめになるという典型的なケガレチとなっている。

　ごみ処理場の跡地や、長年畜舎や衛生処理施設のあった場所や、降雨時にまわりの汚染が混入する地域も、例外なくケガレチである。

　今回の大津波では、トイレ、化学物質、石油、汚泥等々が流れ込み、地域全体が悪臭を発し、ケガレチとなっている。このような、土地を元の状態に戻すためには、3?4年もかかると言われるがイヤシロチに変えることは不可能である。なぜならば、土中に含まれた塩分は水田や畑地と異なり、多量の水が使われることがないからである。

　そのような場所に基礎を打ち、建物を作っても、塩分や、その他の汚染による強烈な酸化作用が触媒的に続き、また、人間が生活し、様々な化学物質を使い、電化製品による有害な電磁波等のマイナスの相乗効果が現れるとケガレの度合いが更に上乗せされるからである。

2.ケガレチをイヤシロチにするためには

　住宅の場合、一般的には床下の部分を、木炭やゼオライトなどのように有害物を吸収したり、触媒的に分解する材料を10cm以上の厚さに敷いたり、電気的にマイナスイオンが発生する仕組を取り付けたり、または様々な方法で作られた活性水を注入し、土中の酸化反応（フリーラジカル）を消す等々の手法が有効とされている。

　確かに、それは、それなりの効果があるが地域全体の浄化を考えると、すでに、このシリーズで何回も述べたように、EMを空気や水の如く、あらゆる場に撒きまくる以外に方法はないと考えるべきである。

　特に、瓦礫や汚泥を埋め立てに使ったり、瓦礫で森林公園を作る計画も提案されているが、このような場所は、間違いなくケガレチとなる、と言っても過言ではない。本DNDの「第30回EM技術による自前でできる危機管理」で述べたように、各市町村でEMの活性液を大量に作り、農業にEMを使い、地域全体にEMを散布し、特に瓦礫や廃棄物を埋め立てる場所には、意識的に大量のEM（活性液）を注入すべきである。

　EM研究機構では、この件に関するEMの種菌は無料で提供することになっており、すでに各地で大量のEMが使われているが、ボランティア頼みの現状から、希望する市町村に対し、自前でできるEMの大量培養法の技術指導も無償で行っている。

　福島県における放射能汚染は、ごみ埋立地やダイオキシン汚染とは原因が異なるとは言えども、強烈な酸化現象という共通項から見れば、広域のケガレチ化である。時間の経過とともにその酸化力で地下水や河川はサビだらけにし、川や海の生態系も貧弱になり、地域全体がサビたようになる。このような状況になると、遅きに失することになるため早めに、EM活性液を散布すべきである。

　EMによる放射能汚染対策については、本DNDの前々回にすでに述べた通りであるが、EMを使用している農家の畑の放射線量は低いという結果が確認されており、EMを撒いた土壌の放射能が１?２週間で20-30％も減ったという報告も寄せられている。今後は、この事実を、いかに活用するかということになるが、結論的には、EMは使い続ければ、放射能で汚染された土地もイヤシロチに変える力があるということである。

　また、政府が強制移住をさせた地域は、政府と東京電力の責任であるが、問題は隣接するグレーゾーンの対応である。グレーゾーンとなった地域では、東京電力から賠償してもらえる保証はなく、政府も何の責任も負わないことになりかねない状況にある。このような地域ではこの際、覚悟を決めて農業はもとより、あらゆる場において本DNDの30回で述べたように、EMを水や空気の如く使うシステムをつくり、地域全体をイヤシロチ化することも、天の声と受け止めて実行すべきであり、住民の健康や地域の産業を守る行政の義務と考えるべきである。

【Digital　New　Dealから連載】

◆EM技術による東日本復興計画への提案 2

１.地域全体を更に高いイヤシロチにするためには

　前回は津波や地震等によって汚染された土地をEMで浄化し、イヤシロチ、すなわち、すべての物を癒し、健全にする土地にした後に、建築に入ることの重要性について述べたが、人間が生活し、生産活動を盛んにすれば、ごみや生活雑廃水、洗剤はもとより、様々な化学物質の汚染が増え、時間の経過とともに、ケガレチとなり、元のモクアミとなるのが通例である。

　また、東北の豊かな漁場をきれいにし、更に豊かな海にすることも、今回の復興の重要な課題である。陸上のすべての汚染は、雨により、または、生活や生産の場の排水システムから河川に入り、その結果、河川や海を汚染し、水系の生態系を破壊し、河川や海の資源を貧弱なものにする構造的な欠陥をかかえている。

　この問題の根本的な解決には、本DNDの「第30回　EM技術による自前でできる危機管理」でも述べたように、行政が中心となって、大量のEM活性液を作るシステムの構築が先決であり、現在のような、ボランティアを中心とする活動には限度がある。

　安価で大量に作られたEMを農業、畜産、養殖、ごみ処理、下水処理に徹底して使うだけでも、河川は浄化され、きれいで豊かな海を数年で取り戻すことが可能である。当初は、従来の化学肥料や農薬または化学物質を使用する一次産業や、ごみ処理や下水処理場でも、その技術を変更することなく、EMを併用する方法からスタートする。この併用的な方法でも、化学物質や、生産や活動の際に発生する様々な汚染を、かなりのレベルまで解消することが可能である。

　EMの扱い方が習熟するにつけ、化学物質の使用量は自然に減り、地域全体のイヤシロチ化が促進されるようになる。同時にDNDの本シリーズでくり返し述べたように、トイレ、洗濯、掃除、野菜や食器洗いや室内へのEMの噴霧等々を行う、EM生活を徹底し、生ごみの高度リサイクル等々に、EMを活用することである。

　コスト的に見ると、これ程に安全で安価なものはなく、「EM生活」に徹している人々は病気知らずである。災害時に健康を害することは、不運と言えば、それまでであるが、「EM生活」で予防できるのも、また確かなことである。避難や復興に当たっての精神的、肉体的な過労は、今後の健康という面で、様々な負荷に変わる悲観的な要素でもあるが、「EM生活」により、その大半は解消されるものである。

　医療費の増大が、必然的な状況にある被災地では、各々の自治体の深刻な負担となるのは必至である、また若い人が少なく、高齢者の多い地域では、行政側の限度は明らかであり、住民の身のまわりに起きる環境問題や健康問題は、住民自身で解決できる方法を実行してもらうことが先決である。更に進んで、EMをキーワードに、住民と行政が積極的に協力し、種々の問題を解決する仕組みを作る必要がある。詳しくは、すでに述べた本DND「第30回　EM技術による自前でできる危機管理」を参考にし、EM研究機の技術支援を受けることをおすすめしたい。

２.未来型の一次産業の創造

　ここで強調したい事は、お金をかけて新しいタイプの最先端の技術を実施する一次産業ではなく、必然的に一次産業が地域社会全体とリンクし、時間とともに豊かになり、活性化するための提案である。具体的には、前項で述べたように社会全体が、EMを水や空気の如く使う仕組みにし、それに伴う各種の工夫を組み合わせれば、安全で快適、低コストで高品質で時間とともに豊かになり、関連産業を更に発展させる未来型の一次産業の創造ということである。

　詳しくは、本DNDの第19回と第20回のEMによる漁業振興および第21回-24回の食と健康と環境を守る農業の未来像で述べた通りである。

　今回の被災地は、阪神淡路大震災と異なり、一次産業部門の比重が極めて高く、高齢化が進み、従来の方法で復旧し、維持すること自体も困難な例もある。そのため、これを機会に、大規模農業への再編成も視野に入れた様々な案が実行されることは、それなりの意義のあることであるが、海外の農業を真似する必要はない。

　ここで、強調したいことは、一次産業にどのように付加価値をつけ、地域全体の活性化の基本にするかということである。結論的なことを言えば、EMを活用した化学物質や抗生物質を使わない高度な自然循環型の一次産業である。当初はモデル的に特区を作り、5-10年で全域に広げることを視野に入れ、積極的に推進する必要がある。

　化学物質（農薬や化学肥料、ホルモン剤等）を使わない多収高品質の農産物や抗生物質等を使用しない良質な畜産品は、最良の輸出商品である。私は、10年以上も前から日本の農業を、EMを活用した高度の自然循環型農業に変え、巨大な輸出産業にすべきであることを主張し続けてきた。今回の、福島第一原子力発電所の事故で浮き彫りになったことは、日本の農産物が、想像以上に海外に輸出されていたことである。DNDの第21回では、将来における日本農業の輸出潜在力は10兆円余と主張したが、その数値は、現在の農業生産額に8.5兆円を上まわるものである。

　技術的には、高齢者が楽にできる小規模のものから、20haを超える大規模にいたるまで、また、畜産や水産にも多数のモデル的事例は事欠かないが、要は地域全体の自然循環的なシステム化を確立することである。具体的には、前項でも述べたように本DND「第30回　EM技術による自前でできる危機管理」での提案を国や県が助成し、市町村で徹底して実行することである。

　無農薬栽培のイナワラや作物残渣は、EMで発酵すれば最良の飼料となる。生ごみや水産廃棄物も、EMで発酵すれば、安価で高付加価値の高い機能性飼料となる。下水処理も流入口で固液分離し、固形物はEMで発酵して良質の有機肥料とし、下水処理もEMで行い、その排水をリサイクルしたり、河川や海の浄化源にすると同時に、動植物プランクトンを大量に発生させる巨大な自然養殖資源として活用することも可能である。

　EM発酵飼料を使い、EMを飲水や飼料に添加すれば、口蹄疫やトリインフルエンザ等の病疫は完全に予防することが可能であり、その廃棄物は最良の機能性有機肥料となる。その結果は生態系を豊かにし、生物の多様性が必然的に護られるようになり、かつてのような沿岸漁業を復活させられるのである。

都市計画

　多くの専門家から様々な案が出されると思われるが、要は産業の振興と地震や津波や洪水、台風等々の災害に強いまちづくりである。今回、犠牲になった方々の大半が老人や病人、同時に安全だといわれた地域や、せっかく避難した避難所が津波に呑み込まれてしまったという事例である。

　また、一部地域を除いては、少子高齢化が加速する状況にあり、徹底した守りの体制が必要である。そのためには、高齢者がリハビリをかね、創造的な活動が出来る、EMによる生ごみリサイクル自給菜園の設置は不可欠である。高台に居住地を移すことも、それはそれなりの効果もあるが、高齢化が更に進み、老人ばかりになった地域は、必然的に限界集落になるという危機も考慮する必要がある。

　地域の振興は、産業が健全に発展し、若い人達が定住し、代々継承されねばならない。前項で述べた未来型の一次産業は、その条件を満たしているが、それを実行するには源資も人間も決定的に集約することである。

　先ず産業振興上、最も重要な場所に一集落がすべて入り、役所、スーパー、病院、介護施設も併設できる10-15階建てのEMビルを建て、屋上に風力発電、壁面は太陽光発電、雨水はEMで浄化し飲水へ、下水は固液分離し固形物は有機肥料またはバイオガス原料とし、EMで浄化した中水は、半永久的にリサイクルが可能となる。降雨が多い時期には、中水を全部入れ替えてもよく、その排水は農業や漁業の極めて大きな潜在資源となる。ガスも安全な階におきユニット方式とする。

　間取りは家族、個人等と多様化し、高齢者は救助者がいなくても、安全にいられる階、配偶者や家族がいなくなった高齢者も、維持管理の便利な個室に移動できる自由度も考える必要がある。

　すなわち、いかなる災害にあっても、ライフラインが完璧であれば、下層階に多少の犠牲が発生しても、今回のような壊滅的打撃を受けることはない。特に1-2階部分は津波用のシャッターを強化する。間取りは誰でも住みたくなるような広さと機能性を持つことが前提条件である。当然のことながら下水処理場やごみ焼却場は不要である。EM技術を活用したごみ資源化は、高機能な農業資材、ダイオキシンを発生させない固形、または、液体燃料各種の基盤材等を極めて低コストで造ることが可能である。

　巨大で機能的な統合ビル群を作った後に残る広い空地は、高度の学校や公園、自給菜園はもとより、雇用効果が高く、周年稼動する、ハウスを中心とする無農薬の高度な有機園芸用地を造成する。そのまわりは、生態系を考慮した災害に強い森林を作り、安全柵を兼ねた、津波用の塀を建築する。地盤が著しく沈下した区域は陸上養殖の場として考えるのも無益なことではない。

　港湾や水産施設は、従来よりも、更に安全で高度化したものにして、すべての水産廃棄物は、EMで処理し、高度な有機肥料や飼料とし、有機農産物残渣を活用して、畜産薬品を全く使用しない各種の有機畜産団地を作り、世界的なモデルとする。EMは、口蹄疫やトリインフルエンザに対し、決定的な予防効果があり、家畜の疾病のあらゆる分野に応用が可能である。

　アイデアとしてはおもしろいが、コストはどうなるのかということである。建築資材の大半は容易にEM化できるため、建築費は従来と大差ないレベルとなる。EM建築は様々なテストの結果、300年以上、メンテナンスの方法によっては半永久的である。またコンクリートにEMを混ぜることは私的、公的にも違法性がないという判決が出されている。

　シンガポールのデベロッパーであるダナステラ社は、先月から、マレーシアのジョホール州にすべてにEMを活用したEMモデルタウンを着工した。使用されるコンクリートは125,900m3、添加される建築用のEMは1,133トン。下水も、ごみ処理も、すべてEM仕様となるため、EM建築の世界的なモデルになるものと期待している。

　本DND「第31回　EM技術による居住環境」でも述べたように、EMを活用した建築物は、耐用年数が著しく長いばかりでなく、そこに住む人や働く人々の健康に顕著な効果が認められている。医療費が半減するのは当たり前で、EM生活を実行すると10分の1になったという例もある。下水処理場やごみ焼却場も不要で、自然エネルギーの売電も可能となり、冷暖房費が30％内外も節減できる利点も併せて考えると、銀行をベースに信託的に経営することも可能である。

　また高齢者の救急等や、その他のケアーを含め、社会的コストの低減を考えると、極めて効果的である。

　「地域全体が、巨大なファミリーのような形式となって各々が補い合い、助け合って、安心で楽しい生活が出来る。」再開発に当たって、忘れてはならない視点である。