猛暑が続く中、全国各地で夏の甲子園を目指して熱い戦いが繰り広げられている。
野球が好きで、プロになることを夢みた幼少期があった。
でも、責任を他に転嫁するつもりはないが、貧しい家庭で生まれ、育ち、苦学して学校に通う高校生時代は、野球部に所属することさえ出来なかった。
甲子園を目指す学校には、伝統校と呼ばれる優勝経験豊富な学校があれば、野球部設立間もない学校があるし、部員数１００人を超える学校があれば、補欠選手を含めても１０名に満たないため、急きょ、他部から選手をかき集めて甲子園を目指す学校もある。
各都道府県予選に出場する学校はいろいろであるが、どの学校も同等の出場権利があり、優勝すれば甲子園に出場できるのあるから、夢も膨らむ。
ところで、この都道府県大会の記事が各新聞社の紙面に掲載されているが、その記事は、都道府県大会が甲子園予選大会であるから、新聞の地方紙がこれを記事にしている段階である。
滋賀県は、４７都道府県中、地方新聞が一紙として存在しない唯一の県である。
過去には、滋賀日々新聞、最近では、みんなの滋賀新聞が発刊されていたが、いずれも廃刊となっているから、滋賀は新聞文化の疎い県であるといえる。
滋賀で地方新聞が育たない理由の一つが、県庁所在地が京都に近いということが挙げられる。
他に理由は多くあるが、個人的には、これが最大の原因と考えている。
こと新聞に限らず、政治、経済、文化などすべての分野で、滋賀は常に、京都の後方に位置して、京都より前にでなかったことが、今日も大きく影を落としている。
全国から、比叡山は京都にあるし、琵琶湖も京都とおもっている人も少なからず居るのが現実である。
最近こそ、朝宮、土山などの甲賀市（旧甲賀郡）のお茶が、ブランド化されてきたが、過去は、すべて宇治茶（京都）として全国に出荷されたのである。
そこで新聞の話であるが、地方紙がないため、滋賀県南部はＫ新聞が、滋賀県中・北部はＣ新聞が、滋賀版紙面を多く配して、滋賀県に関する記事を掲載している。
高校野球の地方大会（滋賀大会）は、両紙が記事を掲載するほか、Ａ新聞、Ｙ新聞、Ｍ新聞等の新聞地方版が記事を掲載している。
そうした中、Ｋ新聞は、ある意味では滋賀県に購読者が多くいることから、滋賀県の地方紙としての役割や責任があると思うのであるが、高校野球の記事に関して不満を覚えることが続いた。
ここ数日間のＫ新聞の高校野球（スポーツ）面を見ると、奇数ページは京都大会、偶数ページは滋賀大会の記事が掲載させているが、記事に添付された写真は、京都大会はカラー写真、滋賀大会は白黒写真である。
カラーか白黒かはＫ新聞の勝手であるが、同じ高校生が必死にプレーする姿に京都と滋賀に何の差はない。
青春の一ページを記録として残す少年たちの目に、何故、滋賀は白黒写真なのかと単純な疑問が生じる。
新聞の購読料も差がないなら、滋賀大会も京都会同様にカラーにしてはどうかと考えられる。
そこで難問解決・・・難問ではないが滋賀の球児に喜んでもらえるならと思い、即実行。
Ｋ新聞滋賀本社に電話して、京都大会のカラー写真、滋賀大会の白黒写真の差を問いただすと、答えは、京都大会は滋賀大会より進行が速いからカラーで、滋賀大会も上位高校の争いになればカラーになるとの回答であった。
一応、納得して、できる限る高校生を公平に処遇したやってほしい旨進言しておいた。
ところが、今朝の記事を見ると、左の偶数ページの京都大会の記事の写真はカラー、そして滋賀大会の右ページの記事は写真が白黒となっているが、この右ページには、京都大会の４回戦（左ページの３回戦より上位高校の対戦）記事が掲載され、これは写真がカラーでなく白黒写真であった。
Ｋ新聞滋賀本社の記者は、電話の質問に対して、一言でいうと「嘘」をついたのである。
彼らは、取材活動するときは、新聞社名を背景に、相手の都合や立場を考えず強引に取材するのが常であり、そして新聞社の恣意で、記事になったり、記事が掲載されないことが決まるのである。
高校球児を公平に扱うよう進言したのに、真っ赤な嘘をつかれた。
マスコミによる記事、報道は、場合によっては、記事にされた者の人生を大きく左右する影響力を持っている。
新聞販売店を経営されている人が、購読者が減少する傾向が避けられず、新聞を赤字覚悟でポスティング（無料配布）して購読者を増やそうと努力されているのに、この記者は何の抵抗もなく無責任な嘘をつくのである。
これは、この対応した記者個人の問題でなく、こんな記者を採用する企業、そして社員を教育し指導することができない企業の責任である。
新聞限らず、テレビなどマスメディアの報道を鵜呑みに信用しないで、その記事や内容を冷静に見極める能力を身に着けたいものである。
彼らは、必ず、面白く読者が気をを引く方向に誘導する番組編成やコメントをする。
マスコミに扇動されて行動した挙句、自らが何らかの責任をとらなくなければならないとき、マスコミは代わって責任をとってくれません。