プレスＴＶによりますと、最近、アメリカの調査機関ピュー・リサーチ・センターが行った世論調査で、世界各国のかなり多くの人々がアメリカの経済危機が始まって以来、資本主義を信用しなくなっていることが明らかになりました。

この報道によりますと、ロシア、チェコ、日本、イギリス、パキスタン、レバノン、ハンガリー、スペイン、イタリア、メキシコなどの国の人々は、もはや、資本主義にを信頼していないということです。

また、この５年間、自由市場に対するアメリカ人の支持が３％低下し、メキシコ、イギリス、スペイン、イタリアといった国の人々も自由市場に対し以前よりも悪いイメージを抱くようになっています。

資本主義に関するスペインやイタリアなどヨーロッパ諸国の人々の見解が変った原因が、ユーロ圏の金融危機にあると思われる中、日本、メキシコ、パキスタンなどの国の人々の資本主義に対する支持率はマイナスとなっていることは、世界で資本主義が崩壊していることを示すものです。