(英エコノミスト誌 2012年6月30日号)
新たな報告書が富の大きさを測るより良い方法を考案した。
「富には利点がないわけではない」。ジョン・ケネス・ガルブレイスはかつてこう書いた。「それを否定する論証は、これまで何度も試みられたものの、広く説得力があると証明されたことは一度もない」
富の明らかな利点にもかかわらず、各国は自国の富を勘定するのが下手だ。各国は、豊富な天然資源や熟練の労働力、世界に通用するインフラを自慢するかもしれない。だが、こうした自然資産、人的資産、物的資産のストックを集計する広く認められた金銭的尺度は存在しない。
経済学者たちは大抵、代わりにGDP(国内総生産)で我慢している。だが、GDPは所得の尺度であって、富の尺度ではない。GDPは財とサービスのフローを評価するものであって、資産のストックを評価するものではないからだ。経済をGDPで評価することは、バランスシートを一度も見ずに、会社を四半期利益で判断するようなものだ。
国連の報告書に見る「富のランキング」
幸いなことに、国連は6月、ケンブリッジ大学のパーサ・ダスグプタ教授が監修する報告書*1の中で、世界20カ国のバランスシートを公表した。バランスシートには3種類の資産が含まれていた。「生産された」資本すなわち物的資本(機械、建物、インフラ等)、人的資本(人口の教育と技能)、そして自然資本(土地、森、化石燃料、鉱物等)だ。
この尺度で見ると、米国の富は2008年にほぼ118兆ドルに達し、その年の米国のGDPの10倍を超えていた(金額は2000年の市場価格で計算されている)。だが、米国の1人当たりの富は、この尺度でトップに立つ日本より少なかった。
GDPで判断すると、日本経済は今では中国経済より小さい。だが、国連によると、2008年時点で日本は中国よりほぼ2.8倍豊かだったという(下図参照)。
当局者たちはしばしば、自国の最大の資産はヒトだと言う。報告書に取り上げられた国の中では、ナイジェリア、ロシア、サウジアラビアを除くすべての国について、これが本当であることが分かった。
国連は、平均教育期間、労働者が得られる賃金、彼らが引退する(あるいは死ぬ)までに働くことを期待できる年数に基づいて、国民の人的資本を計算している。人的資本は、英国の富の88%、米国の富の75%を占めている。平均的な日本人は、他のどの国よりも多くの人的資本を持っている。
*1=“Inclusive Wealth Report 2012”
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