サムスンディスプレー（旧サムスンモバイルディスプレー）とLGディスプレーによる有機発光ダイオード（OLED）技術の流出事件で、水原地検は16日までに関係者11人を在宅起訴し、法人としてのLGディスプレーと下請け企業Y社を略式起訴した。
起訴されたのは、サムスンディスプレーの現職、元の研究員6人、LGディスプレーの役員・社員4人、Y社の役員1人。
検察によると、既に逮捕、起訴されているサムスンディスプレー元社員のC氏（47）は、同僚の設備開発担当の研究員と共に、OLEDの製造工程など重要技術をLGディスプレーに漏らした疑いが持たれている。
サムスンディスプレーの現職幹部研究員2人もインターネットのインスタントメッセンジャーなどを使い、昨年4月にC氏に同社のOLED量産設備開発に関する協議内容、資料を流出させた疑いで起訴された。LGディスプレーのJ専務、設備技術担当の常務は昨年10月、C氏からサムスンディスプレーの企業秘密を含む報告書を入手した疑い。
このほか、LGディスプレーでOLED戦略を担当していたK常務と戦略チーム長は、昨年5月から11月にかけ、C氏経由でサムスンディスプレーのOLED量産設備開発状況に関する資料の提供を受けていた。
LGディスプレーは検察の調べに対し、サムスンディスプレーとは技術方式が異なるため、必要のない情報の上、情報自体を入手した事実はないと主張したが、捜査の結果、情報流出が確認されたという。
LGディスプレーは今年4月、警察の捜査結果発表から3カ月近く検察の捜査が続いた状況で、新たに起訴された11人のうち、身柄を拘束された容疑者が1人もいない点を挙げ、サムスン側の非難は行き過ぎていると反発している。
しかし、先端製品に関するライバル企業の情報を継続的に不正入手するなど、LGディスプレーの行為は理解し難いとの声もあり、サムスン側を批判してばかりいるLGディスプレーにも風当たりが強い状況だ。