日々あれこれ

深海魚リュウグウノツカイが今冬、富山、石川県などの日本海沿岸で相次いで見つかっている。

　全長が５メートルを超え、生態はほとんどわかっていない謎の多い魚。富山県魚津市の魚津水族館は、同県黒部市の海岸に漂着したものをホルマリン漬けにして展示している。

　富山県では昨年１２月以降、定置網で捕獲されたり、海岸に漂着したりするなど４匹が見つかっている。石川県では昨年１１月以降、十数匹が見つかり、京都や島根、長崎などでも発見されている。地元では、漁業関係者の間で話題となっている。

　魚津水族館は、これほど相次いで見つかったとの報告例はないといい、「海から陸への風が強い時期に漂着している。なぜ集中しているのか分からない」と首をかしげる。

　金沢市のＮＰＯ法人職員内藤善太さん（３４）らは、試食に挑戦した。石川県羽咋市の千里浜海岸で見つけた体長約４メートルのものをソテーにして食べた。内藤さんは「脂の塊みたいな味でおいしくなかった」と話している。

　◆リュウグウノツカイ＝アカマンボウ目リュウグウノツカイ科の深海魚。体長は５メートル前後で、大きいものでは１０メートルほどになるという。平たい体に長い腹びれと背びれがあり、水深２００〜１０００メートルに生息している。姿を現すと、「地震の前触れ」との言い伝えもある。

http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20100227-OYT1T00568.htm?from=main6




日本海側で大地震?
ほかに情報もない

電離層だか何だかの
電子的な異常はないのか




蛇のように細長い胴、頭から伸びる赤いひれ。その神秘的な姿を人前に現すことはほとんどない深海魚「リュウグウノツカイ（竜宮の使い）」が、昨年末から日本海側を中心に相次いで見つかっている。名前通り、言い伝えは多いが生態はほとんど分かっておらず、専門家も「なぜ今年は多いのか」と首をかしげている。

　国立科学博物館によると、リュウグウノツカイは硬骨魚類に分類され、外洋の深さ約２００メートルから１０００メートルに棲息生息。体長は５メートル前後が多いが、１０メートル以上の記録も。

　泳ぐときに波打つ長い背びれから人魚のモデルとする説もあるが、遠浅の海岸にはめったに現れないため、詳しい生態は不明だ。

　しかし、この冬は日本海沿岸で網に掛かったり、漂着するケースが相次いでいる。

　富山県では昨年１２月、黒部市の海岸に１匹が漂着。今年に入ってからも高岡市と入善町の沖合で定置網に１匹ずつ掛かった。石川県では、能登半島の千里浜海岸などに１〜２月に少なくとも４匹が漂着。京都府宮津市では年末年始の２カ月間で定置網に１０匹が掛かったほか、岩手、兵庫、島根、山口、長崎の各県でも見つかった。

　京大舞鶴水産実験所の甲斐嘉晃助教（魚類体系学）は「売れる魚ではなく、網に掛かっても漁師が海に放すことが、これまでもあった。しかし今年ほどたくさん揚がるのは、聞いたことがない」と話す。

　リュウグウノツカイ漂着は地震の前触れという言い伝えもある。地震の予兆現象を調べているＮＰＯ法人「大気イオン地震予測研究会」の弘原海清理事長（環境地震学）は「一般的に海底近くの深海魚は、海面付近の魚より活断層の動きに敏感」と話す。

　だが、ほかに地震の前兆とみられる現象は報告されておらず、リュウグウノツカイも広範囲で見つかっているため、弘原海さんは「今のところ地震に直結するとは言えない」と懐疑的だ。

http://www.sponichi.co.jp/society/flash/KFullFlash20100220060.html



大気内のイオン濃度らしい。
今までも南関東でイオン濃度が・・・
という話はあった

ウォール・ストリート・ジャーナルによるとソロス、SACなど米国を代表するヘッジファンドのトップが、あるブティック投資銀行のアレンジでマンハッタンのタウンハウスに集合し、会食したそうです。

その場では「ユーロはドルとパリティ（＝１）になる」という事で意見の一致を見たようです。

この手のニュースは陰謀論者にとってまたとない話題を提供するでしょうね。（笑）

ただ、記事自体はとてもしっかり書けていると思いました。
先ずこの記事のクレジット（＝誰が書いたか）ですが、ケイト・ケリーなど凄腕の市場番の記者が書いているので、事実関係の確認面ではぬかりはないはず。

また記事にした直後からヘッジファンド・マネージャーが前言を翻し、逆のことをやるというリスクがあるのですけど、それについてもWSJはかなり入念にファンドマネージャーのスタンスを確認している印象を受けます。

１９９２年にジョージ・ソロスがポンドをショートして、「イングランド銀行を破産させた男」という勇名を馳せましたが、あのときも提灯をつけるトレーダーが沢山追従しました。

今、また当時と似た、「徒党を組んだ」トレードが仕組まれているというわけ。

ディナーのアレンジをしたのはマンネス・クレスピ・ハートというブティック投資銀行です。

http://markethack.net/archives/51464556.html




銀行業界も予断を
許さない状況に入りつつあるのか?

直撃をくらいそうだ。

Feb. 24 (Bloomberg) -- China’s economic growth will plunge to as low as 2 percent following the collapse of a “debt- fueled bubble” within 10 years, sparking a regional recession, according to Harvard University Professor Kenneth Rogoff.

“You’re not going to go a decade without having a bump in the business cycle,” Rogoff, former chief economist at the International Monetary Fund, said in an interview in Tokyo yesterday. “We would learn just how important China is when that happens. It would cause a recession everywhere surrounding” the country, including Japan and South Korea, and be “horrible” for Latin American commodity exporters, he said.

China, set to surpass Japan as the second-largest economy this year, has helped pull the world out of its deepest postwar slump. Record lending, soaring property values and accelerating economic growth prompted the government to begin retracting stimulus measures implemented during the global recession.

“Their response to the latest financial crisis clearly raised the risk that they have a debt-fueled bubble in the economy,” said Rogoff, who in 2008 predicted the failure of big American banks.

In 2008, China cut interest rates, started rolling out a 4 trillion yuan ($586 billion) spending package and scrapped quotas limiting lending by banks to counter slumping exports.

‘Best Bet’

While Rogoff said he isn’t sure what will cause China’s bubble to pop, he said land is “the best bet” as it is “the most common source” of crises. Real estate values in Shanghai and Beijing have “taken a departure from reality,” said the economist, co-author of “This Time is Different,” a 2009 book that charts the history of financial calamities in 66 countries.

A collapse would depress output gains to 2 to 3 percent, a “very painful” period which would persist for about a year and a half, Rogoff said. The slowdown won’t lead to a Japan- like “lost decade,” he added. In a speech earlier yesterday, he said China will do “very well this century.”

China, the world’s fastest-growing major economy, expanded 10.7 percent from a year earlier last quarter. The World Bank forecasts a 9 percent expansion in 2010.

China may provide more than a third of global growth in this year, according to Nomura Holdings Inc., Japan’s biggest broker. The country’s policy makers aim for a minimum of 8 percent growth annually to create jobs and avoid social unrest.

Migrant Laborers

The global financial crisis left 20 million Chinese migrant laborers unemployed and more than 7 million college graduates seeking work by March last year. In February 2009, a clash between police and about 1,000 protesting workers from a textile factory in Sichuan province injured six demonstrators, rights group Chinese Human Rights Defenders reported.

World exporters are increasingly relying on China as consumers in the U.S. and Europe retrench.

Honda Motor Co. and Nissan Motor Co. are adding capacity in China, which last year overtook the U.S. as the biggest car market. Rio Tinto Group’s sales to China overtook those to North America and Europe in 2009, reaching 24.3 percent of the total from 18.8 percent a year earlier, the mining company said this month.

Chinese policy makers are trying to cool lending that helped property prices in 70 cities climb at the fastest pace in 21 months in January. The government aims to reduce new loans to 7.5 trillion yuan this year from a record 9.59 trillion yuan in 2009. The People’s Bank of China raised the proportion of deposits that lenders must set aside as reserves twice this year to cool the economy.

“If there’s a this-time-is-different story in the world right now, it’s China,” Rogoff said in the speech at a forum hosted by CLSA Asia-Pacific Markets, a unit of Credit Agricole SA, France’s largest retail bank.

People say China “won’t have a financial crisis because there’s central planning, because there’s a high savings rate, because there’s a large pool of labor, blah blah,” he added. “I say of course China will have a financial crisis one day.”


http://www.bloomberg.com/apps/news?pid=20601087&sid=a4MydrE5VOEM&pos=5

ブルームバーグが伝えるところによるとケン・ロゴフ（ハーバード大学教授、元IMFチーフ・エコノミスト）がCLSAのカンファレンスで中国バブル崩壊に対して警鐘を鳴らすスピーチをしました。以下要点：

若し今、This time it’s differentということが言われている市場があるとすれば、それは中国だ。

中国のバブルがどのような理由から破裂するかはわからない。でも多分不動産市場が引き金になるだろう。
中国のバブルが崩壊すれば中国のGDP成長率は２〜３％程度に落ち込み、それは世界にとって結構キツイ状態になるだろう。日本や韓国やラテンアメリカの国々にとって中国のバブル崩壊の影響は大きいと思われる。

みんな中国は計画経済だから大丈夫だとか貯蓄率が高いからOKとか無尽蔵の労働力があるから心配ないとか言っているけど、それに対する私の答えは「もちろん、中国だっていずれ金融危機を経験するにきまっている」ということだ。
http://markethack.net/archives/51403725.html


国内中国関連、コマツほかもやられるのか?
最大の輸出相手没落でまた直撃か?


ますます、香港即売りの気分が強まる・・・・
上海不動産バブルである

ヴェリタスが
どんどん下がる日経平均の予想PER倍率
とか記事を組んでいるが
反して平均株価が
どんどん下がっている。

第一生命上場で生まれる株主は150万人らしい。
ほとんどが
主幹事の野山の口座数になるのか?

D商店の総口座数は150万くらいだそうだ・・・

この業界特有のオカルトか?

日清紡HDだけ
下落って
弐振者たたきの
板の動きが
相場にまで影響してるのか?

http://news.goo.ne.jp/article/kyodo/nation/CO2010022101000509.html

2010年2月22日（月）02:12

地下鉄サリン前に捜査かく乱情報 国松元警察庁長官が証言
(共同通信)

　１２人が死亡、５千人以上が重軽症となった地下鉄サリン事件で、事件が起きた９５年３月２０日の数日前に、警察当局が「強制捜査を予期したオウム真理教が、何らかの捜査かく乱作戦に出る」との情報を得ていたことが２１日分かった。警察庁長官だった国松孝次氏が明らかにした。松本智津夫死刑囚の判決などで、教団の目的は捜査かく乱だったとされているが、当時の捜査があらためて問われそうだ。






１２人が亡くなり、５千人以上が重軽症となった地下鉄サリン事件で、事件が起きた１９９５年３月２０日の数日前に、警察当局が「強制捜査を予期したオウム真理教が、何らかの捜査かく乱作戦に出る」との情報を得ていたことが２１日分かった。

　松本智津夫死刑囚（５４）＝教祖名麻原彰晃＝の判決などで、教団の目的は捜査かく乱だったとされているが、捜査当局が事前に教団側の動きを察知していたことが明らかになった。事件は今年３月で１５年を迎えるが、当時の捜査があらためて問われそうだ。

　警察庁長官だった国松孝次さん（７２）が、地下鉄サリン事件被害者の会代表世話人の高橋シズヱさん（６３）による事件関係者へのインタビュー取材の中で明らかにした。

　国松さんは「３月２２日に山梨県の教団本部に強制捜査が入ることを予期したオウム真理教側が、何らかの捜査かく乱作戦に出るのではないかという情報はあった」と明かしたが、情報の内容については「具体性はない。地下鉄にサリンをまくということを予期していたわけではない」とした。

　その後の共同通信の取材に対し「情報はあったが、何をするのかがよく分からない。予防措置で警察官を派遣するということは考えられなかった。２２日に強制捜査という既定方針通り行こうということだった」と述べ、対応は不可能だったという認識を示した。
2010/02/22 02:02 【共同通信】


http://www.47news.jp/CN/201002/CN2010022101000511.html




この話
CA社にかなりまずい話らしい。
その後の記事がUPできない。

脂質異常症を治療する目的は、その先にある動脈硬化を予防・改善することにあります。「家族性」や「二次性」を除き多くの人の場合、脂質異常症の主な原因は生活習慣にありますから、第一の治療法は生活習慣の改善です。食事療法と運動療法を中心に行い、それでも脂質異常が改善しないときは、薬物療法が検討されます。生活習慣の改善としては、禁煙も必須項目です。

【食事療法】
　脂質異常症の人は、まず、肥満を解消・予防するために食べすぎに注意して摂取エネルギーを減らすことが基本です。とくにLDLコレステロール値の高い人は、肉類や脂肪、コレステロールを多く含む食品をとり過ぎないことが大切です（ただし、LDLコレステロールは生体内で炭水化物などからも合成されるので、必ずしも脂肪を多く含む食品だけを制限すればよいわけではなく、ごはんやパンなど炭水化物食品も食べすぎに注意）。トリグリセライド値の高い人は、とくにアルコールや、糖質・脂質の多い食品を控えます。
　いずれのタイプも、ビタミン、ミネラル、食物繊維をはじめ、各種有効成分を豊富に含む野菜、豆・豆製品、海藻などを積極的にとり、栄養バランスのよい食事を心がけましょう。



【運動療法】
　適度な強度の有酸素運動を続けると、トリグリセライド値を下げ、HDLコレステロール値を上げる効果があります。肥満の予防や解消にも役立ちますから、積極的に取り組みましょう。手軽で身近な運動としてウオーキングがおすすめです。
　ただし、心臓、腎臓、関節などに病気をもっている場合は、運動を行ってよいかどうか、行ってよい場合の強度など、必ず主治医に相談して、その指示に従うことが大切です。

【薬物療法】
　薬物療法をいつから開始するかは、脂質異常症の診断基準値に該当していることのほか、冠動脈疾患（心筋梗塞、狭心症）を引き起こす危険因子をもっているかで判断されます。冠動脈疾患の危険因子には加齢、高血圧、糖尿病、喫煙、冠動脈疾患の家族歴などがあり、これらを考え合わせて判断されます。

　脂質異常症の薬には、主にLDLコレステロールを下げる薬や、トリグリセライドを下げる薬などがあります。脂質異常のタイプや危険因子の数などに応じて、適切な薬を用います。
　副作用を防いで薬の効果を最大限に発揮するために、医師や薬剤師の指示を守ることが大切です。

　日本人に多い脂質異常症は、「高LDLコレステロール血症」、「高トリグリセライド血症」、「混合型脂質異常症」（LDLコレステロール値・トリグリセライド値ともに高いタイプ）です。とくに最近の傾向では、「混合型脂質異常症」が増えています。
　従来の脂質異常症の治療は、LDLコレステロール値を下げる薬物療法が中心に行われていましたが、現状を踏まえると、今後は「高トリグリセライド血症」や「低HDLコレステロール血症」の治療も含め、患者さん一人ひとりにとって、より適切な薬を選んで用いることが、治療効果を上げるために大切になっていきます。




http://health.goo.ne.jp/column/healthy/h001/0074.html




一向に改善しないが
牛乳、卵の摂取の制限
キノコの摂取を薦められている。


かえってアンチコレステ薬で
手足の痛みなど
副作用が出ている

破綻した平成電電の出資募集広告を掲載したとして、出資者ら430人が読売、朝日、日経新聞に約26億5000万円の損害賠償を求めた訴訟で、東京地裁は17日、請求を棄却した。
3紙をはじめとした新聞各紙は、本日の朝刊やネット上で同判決について一斉に報じている。

　　本裁判では、新聞社が広告内容を調査すべきだったとの原告の訴えに対する判断に注目が集まったが、孝橋宏裁判長は「新聞社の広告審査が不十分だったとはいえない」と指摘。
3社が読者に不測の損害が生じる恐れがある事を予測するのは不可能、平成電電の収益性を確認する義務はなかったとした。

http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2010&d=0218&f=business_0218_047.shtml




週刊Gの木戸マザース銘柄
暴落を民事裁判で
争っても
この分では難しそうだ

1月中旬以降、北朝鮮では食糧難が深刻化しており、餓死する人が多く、その人数も急速に増えている。対北朝鮮人権団体が北朝鮮の高官の話として伝えた内容によると、餓死者の数は農村部よりも都市部で多く、デノミ以降、市場は急激に荒廃し流通が崩壊、さらに食料供給も途絶えたため、都市居住者たちが餓死しているという。



　　餓死者が続出する状況においても、金正日総書記の68回目の誕生日に際し、朝鮮労働新聞は金正日総書記だけを絶対的に信じて従うことをうながす内容の特集を組み、16日には朝鮮中央通信でもその内容が報道された。「一致団結して、人民の輝かしい未来を信じて歩もう！」「人民軍将兵と人民らは必ず勝利するという堅固な信念を保ちこの世の最後まで将軍様だけを堅く信じて従わなければならない」と忠誠をうながした。

　　餓死者が大量に発生している状況でも「将軍様だけを信じて従おう」と語りかけているが、餓死者を生み出してしまうような食料政策の失敗や貨幣改革の失敗、すべては「将軍様」の責任ではないのだろうか。（編集担当：朴プル）

http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2010&d=0217&f=politics_0217_001.shtml



ここのsource
一応yahoo系列なんだが



海外とのcontactを絶ち
自国民をenclosureするとこういう結末に・・・



先輩の行書が
貧困関係のボランティアをしているが
近くに接近を見た。
そういう関係に就くのも
あり、かも知れない。