東日本大震災発生直後の４週間、宮城県内で心不全と肺炎による救急搬送人数が震災前の同時期より倍増していたことが、東北大などの調査で分かった。震災関連死の原因となる心不全や肺炎が増加したことを指摘するデータは初めて。同大学は、避難生活でのストレスや薬剤不足などが原因とみている。【宇多川はるか】

　０８年から震災のあった１１年までの４年分を対象に、各年ごとに３月１１日の前後の約５カ月間を週ごとに調査。救急搬送された全患者約１２万人のうち、搬送先での診断結果が把握できた約７万人のデータを分析した。

　その結果、３月１１日から４週間となる４月７日までの間、心不全は０８〜１０年が１０１〜１２６人だったのに対し、震災後の１１年は２２０人に倍増。特に震災直後の１週目は５７人、２週目は６６人だった。また、４週間の肺炎は０８〜１０年が１２９〜１６９人だったのに対し、１１年は３５７人。心不全と同様、直後の１週目が９３人、２週目が９７人と多かった。

　震災関連死は、地震や津波による直接死ではなく、避難中の体調悪化などで亡くなるケースを指す。復興庁のまとめでは、大震災での震災関連死は今年３月末時点で１６３２人。うち約８割にあたる１３２４人が震災発生から３カ月以内の死亡だった。