小林幸子“宣戦布告”賠償金６０００万円支払い合意もドロ沼

元社長ら２人に対し、解任に伴う賠償金計６０００万円を支払うことで合意した小林幸子 Photo By スポニチ

　事務所幹部解任騒動の渦中にある演歌歌手小林幸子（５８）が、元社長ら２人に対し、解任に伴う賠償金計６０００万円を支払うことで２５日までに合意した。幸子側は「和解金」と主張しているが、元社長側は「法律上の責任を果たされただけで和解ではない」と反論。幸子は知人らに「またひと騒動あるかも。彼女たちの嘘（うそ）が暴露されていくと思う」と“宣戦布告メール”を送っており、騒動は泥沼の第２ラウンドに突入した。

　元社長の代理人の弁護士によると、取締役解任に伴う法律上の責任について両者が合意したのは今月１５日。元社長と元専務は、小林のマネジメント会社「幸子プロモーション」をはじめ「幸子音楽出版」「オフィス幸子」の計３社の取締役を務め、いずれも任期が３年余り残っていた。その期間に得るはずだった報酬は、２人で計１億円近くあったと推定され、小林側には会社法で定められた賠償責任があった。

　双方の代理人でその賠償金額を話し合った結果、元社長に約４０００万円、元専務に約２０００万円を支払うことで合意。２５日までに全額支払ったという。

　通常は、これが和解への大きな一歩になるはずだが、騒動をさらに泥沼化させることになってしまった。小林は２５日、知人らにメールで「和解の合意書調印ができました」と報告。「相手側はお金の問題ではないとのことでしたが、結局お金でした。最初に退職慰労金を提示して、そんなもの１円もいらないと拒否された金額の倍の要求でした」と、元社長らが金銭目的で騒動を長期化させていたと説明した。

　そして「もしかしたら、またひと騒動あるかも」と“不気味な予告”をした上で「彼女たちの嘘がどんどん暴露されていくと思います」と、騒動が新展開を迎える“第２ラウンド”に突入したことを自ら宣言した。

　これに対し、元社長側は「合意したのは払われるべき賠償金についてのみで、一連の騒動に関する道義的、倫理的責任、感情的な諸問題を含めて全面的な和解ではない」と強調。宣戦布告のメールについて、元社長は「まるで不当なお金を要求しているかのように周囲に伝えるなんてひどい。表の顔とは全く違う小林の姿が悲しい」と話しているという。

　小林の関係者は混迷する事態に「和解だと思って払っているし、それ以外は要求されていないので、和解と思われないなら仕方ない」と話している。