八咫烏（やたがらす）

『新潮４５』７月号に野田正彰氏の同題名の記事が掲載された。

氏は精神科医でありながら、ここしばらく臨床の現場を離れていらした。最近になり再び精神医療を見直してその実態に驚愕されている。

記事の内容を紹介することは出来ないが、少しだけ補足したい。

まず、我々が要望書にも取り上げた若年層の自殺に対する精神医療の関与対して我々と同様の見解をお持ちである。そのあたりはこのブログの読者は、もう良くご存じの事であろう。
詳しく知りたい方は過去記事及び最新の連絡会ＨＰに掲載した政治家向け勉強会資料を参照頂きたい。

２つのグラフを見て頂きたい。

この図は、年代別、性別の自殺率である。

このように、全人口では、そもそも若年層は相対的に自殺率は低い。

次の図は、精神疾患患者が３分の１を占める生活保護者の自殺率である。

生活保護者の自殺は、２０代で５．５倍、３０代で７倍である。それに対して高齢者は、５０代で２倍強、６０代で２倍である。

記事中で取り上げて頂いた年代別の自殺率の推移と合わせ、若年層に対する精神科治療の関与は明解である。

また氏は記事の中でＤＳＭに触れられている。
以下引用
アメリカ版ＤＳＭでは、disease（疾患）や illness（疾病）と言う言葉を避けdisorder（障害）という概念の曖昧な言葉を敢えて使うと前文で断わっている。にもかかわらず、日本の翻訳書では、精神疾患の診断・統計マニュアルと訳しなおしている。本家アメリカ版が、
「どんな定義によっても精神障害の概念に正確な境界線を引くことが出来ないことを認めなければならない」と持って回った言い方でｄｉｓｏｒｄｅｒ概念のいい加減さを認めているのに、日本の模倣精神科医たちはさらに巧みに言葉を弄んでいる。・・・

本家アメリカでさえ、この概念が拡大解釈されることは最初から警告されているのである。もちろんうつ病や統合失調症はもちろん、発達障害もこの一つのｄｉｓｏｒｄｅｒ概念である。

ｄｉｓｏｒｄｅｒを分解するとｄｉｓとｏｒｄｅｒに分けられる。つまり規格に合わない。命令に従わない。と言うのが直訳である。

これは氏の見解と同じであるが、子どもに向精神薬を安易に投与するのも問題だが、発達障害という診断も問題である。

後二つ、重要な記述を紹介したい。

引用
国立精神・神経医療研究センター総長の樋口輝彦氏を指して、
原子力発電は安全と宣伝し続けていた原子力村の学者と変わらない。彼は国立精神病自殺推進センター座長と呼んだ方が良い。

その通り！！！

引用
こうして９８年以降の精神科医療を見ていると、精神科医全員が妄想を抱いているのではないかとすら思える。チェックリストでの診断、うつ病のセロトニンやカテコールアミン仮説、ストレス脆弱説、長期あるいは生涯にわたる服薬が再発を防ぐ等々。仮説を毎日聞き、自らも唱えていると、事実に思えてくる。どれも思い込みから来ている。真の妄想病ではないのだから、なんとか教育と精神科医療を変革すれば、市民は救われる。それまで、私たちはいかに自分と家族、友人、同僚を守れば良いのか、大きな問題の前にある。


長年、被害者と共にこの問題を追及してきた身にとって、このベテラン精神科医によるこうした見解は非常に勇気づけられる。
個人的にもお話をさせて頂いた時、我々の主張に対し、実に的を得ているとお褒めの言葉も頂いた。大変心強い味方を得た思いである。

野田氏といい、ＤＳＭ批判をした中安医師といい、年配の医師の方がまともな意見を持っているように感じる。

最後に、今一度主張しておきたい。

彼らが現役の頃のうつ病は、中年以降に発病する病気であった。
薬は３環系抗うつ剤しかなく、副作用が強い為、恐る恐る使っていた。
巷の医師達は、最近の軽い神経症の患者をかつて診たこともないし、教育も受けていない。
抗うつ剤（ＳＳＲＩ）の新薬は決して安全な薬ではないし、併用など何の根拠もない。

その結果、若年層では、自殺が激増しているのだ。

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