いつの時代でも失敗者は、大勢いる。
二者にはあまり大差はない。
だが、同じことを１０人が同人にやっても、
一人は成功し、残り９人は失敗するのである。
この差はいったい何なのか？
端的に言えば、それは「行動力」である。
「早い」のである。
だから、時代の変化にも対応でき、
生き延びていける。
後は、「淘汰」される運命にある。
日々の報道をみてもおわかりのように、
世界は、金融市場は、めまぐるしく変化している。
あらゆることが前倒しで起きてきている。
もう、時間はない。
考えている余裕はない。
行動力のある貴方は、この時代を生き延びるために
すでに第一歩を踏み出しているだろう。
その第１歩が、ここにある。
行動力がないと思われる方でも、
ここをクリックすれば、まだ間に合う。
日本は５年以内に財政破綻の公算も､長期金利80％･ドル500円－藤巻氏
著
藤巻氏は14日のブルームバーグ・ニュースとのインタビューで、「消費税の引き上げをしても焼け石に水。財政破綻の時期が多少遅れるだけで危機は脱しない」とし、財政黒字化には消費税は27％程度が必要との見解を表明。その上で、「破綻がいつ起きるか分からないが確率は高いと思う。３年先に起きるかもしれない。今のままでは５年は持たないだろう」と説明した。
財政破綻を誘発するきっかけについては、「現在、ぎりぎりで国債を買い支えている。金利が少しでも上昇すればすぐ破綻する。こするだけでも、そよ風でも破裂する可能性がある」と述べた。その場合、「ロシアが財政破綻した時は金利が80％ぐらいまで上昇したことを考慮すれば、80％で止まらないかもしれない」と懸念を示した。
国債・借入金・国庫短期証券を合わせた国の債務残高は今年度末に1085兆5072億円に達する見込み。政府は消費税率を10％に引き上げても、2020年度に基礎的財政収支（プライマリーバランス）を黒字化できないと試算している。
また、藤巻氏は、現在の円と国債のバブルが崩壊した場合、長期金利が急騰し、１ドル＝400－500円程度まで円安が進む可能性があるとの見方を示した。「政府の累積赤字がここまで大きくなったら危機を脱する道はない。財政破綻するか、紙幣を印刷してハイパーインフレになるしかない」と警告。「円の価値はなくなり、大暴落することになる。ドルを中心に、豪ドル、カナダ・ドル、英ポンド、スイス・フランなど先進国通貨建ての資産に投資してリスクをヘッジすべき」だと述べた。【ブルームバーグ 9:30】
悲観論の論客である藤巻氏の警鐘は、国債バブルであることを捉え、
金利上昇がすれば、すぐに弾け飛ぶリスクを孕んでいることを意味している。
＜長期金利80％･ドル500円＞としているが、問題は、＜基軸通貨ドルを中心に先進国通貨建て＞に資産を分散することである。
（氏の米国寄りのポジション・スタンスであることに気をつけられたい）
日本が吹き飛べば、先進国は皆吹き飛ぶ。
どの先進国通貨も紙くずになるのだ。
単なる一国の破綻ではすまないのだ。
日本が終わるとき、世界の経済システム、資本主義も終わるのである...。
※本記事は、恐慌経済を乗り切るためのコラムである。
描くべき未来不安予想図は、様々な無理難題を回答として提示してくる。
Ａという事項とＢという事項を別々に書き込めば、
相反するどうしようもない答えを提示してくる。
仕事を頑張って、健康に気をつけ、上司や部下と誠実に付き合えば、
一生何とか生活できる時代ではなくなった。
いくら仕事を頑張っても、健康であっても、誠実に付き合っても、
自分の力を超えたところで起こる、ちょっとした不可抗力により
地獄に堕ちてしまう時代なのだ。
だからこそ、未来不安予想図の作成が急務であり、
そこからどんな回答がでても、受けて立つことができる
スタンスを持つことができるのが
「社長というシステム」なのである。
〔続く〕
日銀が政策据え置き、「強力な金融緩和」推進
国債やリスク性資産などを買い入れる資産買入基金の規模や内容も現行計画を維持した。会合終了後に公表した声明では、前回５月会合で削除された「強力な金融緩和」の表現を復活させ、緩和策の推進をあらためて強調。景気の現状判断を「緩やかに持ち直しつつある」に上方修正した。（中略）
＜欧州問題への警戒強める＞
海外経済は「全体としてなお減速した状態から脱していないが、緩やかながら改善の動きもみられている」と判断。国際金融資本市場は「欧州債務問題をめぐる懸念などから、神経質な動きが続いている」とし、「当面十分注意してみていく必要がある」と欧州問題への警戒感を強めた。景気のリスク要因についても、引き続き１）欧州債務問題の今後の展開、２）米国経済の回復力、３）新興国・資源国の物価安定と成長の両立の可能性──などを挙げ、「世界経済をめぐる不確実性が引き続き大きい」としている。
＜国際金融資本市場を「十分注視」＞
金融政策運営では、前回会合の声明で削除され、市場で日銀の緩和姿勢に対する思惑が広がった「強力な金融緩和」の表現が復活。日本経済がデフレから脱却し、物価安定の下での持続的な成長経路への復帰が「極めて重要な課題であると認識している」とし、成長基盤強化の支援とともに「強力な金融緩和を推進している」と強調した。さらに、「引き続き適切な金融政策運営に努める」とともに、「国際金融資本市場の状況を十分注視し、わが国の金融システムの安定確保に万全を期していく」方針を表明した。【ロイター 13:19】
主要国中銀が流動性供給で協調用意、ギリシャ選挙後に備え＝Ｇ２０筋
ただ、今週末にはエジプトとフランスでも主要な選挙が行われることから、３件の選挙の結果、市場に著しい圧力がかかった場合に備え、各国中銀は金融システム内に十分な流動性が確実に存在しているよう監視すると述べた。
一方、英国のオズボーン財務相はこの日、英政府とイングランド銀行（中央銀行）が信用逼迫や金融市場の動きに対処するため、協力して新たな金融政策ツールを発動するとの考えを示した。各国中央銀行による流動性供給に向けたこうした動きは、１８─１９日にメキシコのロスカボスで開かれるＧ２０首脳会合の大きなテーマになると思われる。各国首脳には財務相も同行する予定で、財務相も１８日と１９日にディナーやランチ会合を開く予定という。関係筋によると、ギリシャ選挙に市場が大きく反応した場合、日米欧７カ国（Ｇ７）財務相の緊急会合が１８日、もしくは１９日に開かれる場合もある。こうした場合、Ｇ７各国の中央銀行総裁も電話で会合に参加するという。
＜市場介入や資本規制の観測も＞
各国による最初の対応は、市場の安定確保に向け必要な措置は何でも取るという姿勢を示す声明の発表になるとみられる。それは通常、金融システムへの流動性供給に向けたテクニカルなステップへのシグナルとなる。各国は既に通貨スワップ枠を設けており、必要が生じた場合に十分なドル資金を引き出すことができる。各国中銀はさらに、レポを通じて追加的な資金を供給することもできる。
為替介入が実施される可能性もあるが、Ｇ７による協調介入が実施される可能性は低い。ただ、円やスイスフランといった「安全資産」への資金逃避が加速すれば、日本やスイスが市場介入に踏み切る可能性がある。国際通貨基金（ＩＭＦ）は、円はやや過大評価されているとの認識を示し、日本による市場介入を容認する姿勢を示している。スイスも１ユーロ＝１．２０フランの上限を維持する姿勢を示しており、ビドマーシュルンブフ財務相や中銀のジョルダン総裁は、欧州債務危機が一段と悪化した場合には資本規制の導入も辞さない考えを示した。（中略）
前回、各国中銀が協調利下げを実施したのはリーマン・ブラザーズ破綻後の２００８年１０月で、当時は信用が枯渇し、翌日物金利は４％を上回る水準に急騰。株式市場ではボラティリティ指数（ＶＩＸ）が過去最高の８０以上に達していた。こうした状況は今のところ起きておらず、ＶＩＸ指数は上昇したとはいえ２４の水準にある。指標となるインターバンク金利も軒並み最低水準にとどまっている。ウニクレディトのチーフエコノミスト、エリック・ニールセン氏は「今のところ、金融システムには十分な流動性がある」と述べている。【ロイター 07:29】
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ドイツ第４帝国誕生か・・・
利益をあげることは至難のワザである。
大手でさえ、売り上げが上がらず、人件費を削り、
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かといって、起業しても同じである。
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八方ふさがりの将来が待ち受けている。
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際限ない量的緩和、主要中銀の独立性「全盛期」は終了か
米連邦準備理事会（ＦＲＢ）、欧州中央銀行（ＥＣＢ）、イングランド銀行（英中央銀行）、日銀の「４大中銀」は、すべて次回の政策決定会合で追加緩和の是非を議論するとみられている。バンク・オブ・アメリカ・メリルリンチのゲイリー・ベイカー氏は「市場は何があっても量的緩和があるというムードだ」と指摘。同社の最新のファンドマネジャー調査によると、回答者の４分の３はＥＣＢが１０月まで追加の流動性供給を実施すると予想。ＦＲＢについても約半数が１０月までの追加措置を予想している。
日銀は今年すでに追加緩和を決定。英中銀でもハト派のポーゼン委員が今週、国債とともに中小企業向けローンを買い取るべきだと主張している。ＨＳＢＣによると、４大中銀のバランスシートは過去４年間で３倍以上に拡大、計９兆ドルに達したが、自律的な景気回復には至っていない。今後の課題は、どこまで副作用を出さずに追加緩和を継続できるかだろう。中銀は当面、金融政策の運営に加え、国債管理や金融・銀行システムの安定でも役割を期待されるとみられている。
市場では、中銀が政府の「エージェント（被使用者）」として市場の安定や銀行監督で行動する場面が増えているとの懸念が浮上。景気回復時の緩和解除は技術的に難しくなく、特に大きな問題にはならないが、政府から引き続き財政赤字のファイナンスを求められた場合に中銀が拒否できるかが懸念要因だとの指摘が出ている。
国際決済銀行（ＢＩＳ）は報告書で「金融政策と政府の債務管理の境界が急速にあいまいになってきている。政策交流の変化は理解しがたい」と指摘。ＨＳＢＣのエコノミスト、カレン・ウォード、サイモン・ウェルズ両氏も、量的緩和で最も影響を受けたのは中銀の独立性だと指摘。財政赤字が解消されず経済成長が阻害されれば、高い代償を払い続けることになるとの懸念を示した。両氏は「中銀の独立性が支持された全盛期は終わりに近づきつつある」と分析している。
ヘッジファンド・マネジャーのスティーブン・ジェン氏は、量的緩和について、短期的なメリットよりも、財政健全化の遅れなどデメリットのほうが大きいと指摘。「ある時点で利益とコストのバランスが逆転するだろう」との見方を示した。【ロイター14:23】
この報道は、何を意味しているのか。
中銀の独立性が損なわれると同時にバランスシートを膨らませ、膨大な不良債権の山を築こうとしている。
この行き着く果ては、何か？
そう、中銀は公的機関へ変貌するのだ！
一民間企業から政府の機関となるのだ。
中央銀行の大再編が行われようとしている...。
※本記事は、恐慌経済を乗り切るためのコラムである。
もちろん、オーナー社長であり、儲かっていること、
さらに利益を獲得するモデルが磐石に確立されていることなどが
条件となるが、私が「社長」と声高に言うのは、
実はここに理由があるといっていい。
いくらお金を持っていようとも、
いくら今の年収が高くても何の意味もない時代、
一生涯収入が得ることができる「社長」というシステムこそ、
今我々が目指すべきだという意味で
「社長になろう」と言っているわけだ。
病床にふけろうとも、老化し、身体が思うように動かなくなろうとも、
収入が入り続ける。
これこそ、現代において最も憧れ、最も目指さなければならない
ステージなのだ。
サラリーマンでは、絶対に望むべくもない
「社長というシステム」を今こそ構築しなければならない。
（続く）
独国債「安全神話」に変化の兆しか、ＣＤＳスプレッド拡大続く
欧州の「アンカー」として期待は大きいが、ギリシャやポルトガルからスペイン、イタリアと経済大国に債務問題が広がるなかで、ドイツの負担懸念も徐々に強まっている。１４日の東京市場はイベントを控えて薄商いであり、リスクオンの動きは依然乏しい。
＜ドイツ国債の「安全神話」に変化の兆しか＞
マークイットのＣＤＳスプレッドデータによると、５年物の日本のソブリン（ドル建て）とドイツのソブリン（ドル建て）は６月初旬に逆転した。２０１０年７月以降、逆転するのは初めて。２０１１年１０月につけた１５３ベーシスポイント（ｂｐ）までは距離があるが、１００ｂｐを超えてドイツのスプレッドは拡大を続けており、足元は縮小気味の日本とは対照的な動きになっている。
２０１１年の国の債務の国内総生産（ＧＤＰ）比は日本が２１１．７％と日米欧７カ国（Ｇ７）中最高であるのに対し、ドイツは８６．９％と最も小さい（ＯＥＣＤエコノミック・アウトルック）。財政面では健全なドイツのＣＤＳスプレッドが拡大するのは、欧州の債務問題が同国にも影を落とし始めているためだ。「財政負担の増大懸念がドイツのリスクとして意識されてきている」（トヨタアセットマネジメント・チーフストラテジストの濱崎優氏）という。
欧州債務問題は、ギリシャやポルトガルからスペイン、イタリアと経済大国に懸念が拡大。ムーディーズは１３日、スペイン国債の格付けを「Ｂａａ３」へ３段階引き下げた。すでにスタンダード・アンド・プアーズやフィッチが引き下げていたことから、大きな影響はみられなかったが、市場はイタリアにも疑念の目を向け始めている。
足元の財政状況が健全だとしても、不安にかられたマーケットが国債を売り始めれば、金利が上昇して資金調達コストが膨らみ、財政懸念をさらに強めるという悪循環に陥る。資金力に余裕があるドイツでも大国全てを支えるのは難しいとの懸念がＣＤＳに反映され始めている。
これまで「安全資産」としてマネーが流入してきたドイツ国債でも金利が上昇。１３日の海外市場で、独連邦債先物は大幅続落、独１０年債利回りは７．１ｂｐ上昇の１．５０％となった。利食い売りや、「ドイツ国債ばかりを買わなくてもよくなるという内容のようだ」（外資系証券）とされるデンマークの年金基金の規則変更が影響したとみられているが、市場では「ＣＤＳと国債の動きは無関係ではない。ドイツの財政負担増大懸念が背景にある」（国内投信）との指摘もある。ドイツ国債利回りの上昇は、利子負担増加を通じて同国の体力を低下させるおそれがあるため、警戒感が強い。
Ｔ＆Ｄアセットマネジメントのチーフエコノミスト、神谷尚志氏は「ドイツもユーロ債務危機に巻き込まれてきたとの見方が、ＣＤＳに反映されているのだろう。ただ現時点ではドイツの資金力を脅かすほどではない。欧州問題は長期でみれば、ドイツがアンカーとなって解決できるとみている。ただそれには、ドイツ国民が犠牲になってもいいと覚悟を決める必要があり、リーマンショックのような大きなショックが必要かもしれない」と述べている。
＜日本国債には引き続き資金流入＞
一方、日本国債は引き続き「安全資産」として人気が高い。２０年債入札に向けた持ち高調整売りが上値を抑制したが、国債先物は底堅い動きを示している。１０年長期金利は０．８５５％で前日と変わらず。
みずほ証券・債券ストラテジストの早乙女輝美氏は「日本国債はドイツ国債に比べて過熱感がなかった分、調整は限られている。ユーロ圏の債務問題解決には、ドイツの負担は避けられない。リスクオフからの切り替えが生じた時にはドイツ国債は金利上昇が見込まれる一方、安全資産として残るのは米国債と日本国債。日本国債には欧州債務問題が解決方向に動き始めた時の安心感があるのではないか」との見方を示している。
安全資産としての日本国債に対する需要を裏付けるように、財務省が１４日発表した６月３日─６月９日の対外及び対内証券売買契約等の状況（指定報告機関ベース）によると、海外勢は、対内株式を１５８０億円売り越す一方、対内中長期債を４９４２億円、対内短期債を３４０８億円をそれぞれ買い越した。中長期債の買い越し額は、１年１カ月ぶりの高水準を記録した前週（１兆０２３０億円）に比べて半減したが、中長期債と短期債を合わせた買い越し額は８３５０億円に上った。
１０年長期金利は６月４日に０．７９０％と２００３年６月以来の水準に低下後に上昇に転じた。しかし深まる欧州信用不安や世界景気への先行き不透明などを背景に、海外勢が安全志向から日本国債を選好する流れが続いていたとみられている。「前週来、金利上昇を促してきたのは、急激な金利低下で６月の国債入札ラッシュを警戒した国内勢の売りではないか」（外資系証券）という。
リスクオフムードは根強く、前場の日経平均.N225は反落。東証１部売買代金は３８６４億円と薄商いだった。ＳＭＢＣフレンド証券投資情報部部長の中西文行氏は「スペインの不良債権問題やギリシャ再選挙に対する懸念などで、機関投資家からポートフォリオの毀損（きそん）に備えた先物ヘッジ売りが継続的に出て上値を押さえている。海外勢も売り優勢だ。ギリシャ問題は選挙後も尾を引く可能性があり反発のきっかけがつかみにくい」と述べている。【ロイター 14:38】
欧州危機深まる－ムーディーズのスペイン、キプロス格下げで
ムーディーズは13日、債務負担の増加や景気悪化、資本市場への限られたアクセスを理由にスペインの信用格付けを「Ａ３」から３段階引き下げて「Ｂａａ３」とした。同社はまた、キプロスの国債格付けを「Ｂａ１」から「Ｂａ３」に引き下げた。ギリシャのユーロ離脱の可能性が著しく高まっており、キプロス政府が国内銀行支援に必要とする資金が増加する公算があることを格下げの理由に挙げている。
米財務省で国際関係担当次官補を務めたロック・クリーク・グローバル・アドバイザーズ（ワシントン）のバイスプレジデント、クレイ・ローワリー氏は、欧州による1000億ユーロ（約10兆円）規模のスペイン銀行a援合意でも動揺を抑えられなかった金融市場のセンチメントをムーディーズは踏襲していると語った。
同氏は、ムーディーズにとっては「投資で利益が出るかどうかではなく、借り手の信用力の問題だ」とした上で、「スペインの債務負担は優先債で一段と増えており、少なくともそれらでデフォルト（債務不履行）が発生する可能性が現時点で高まった」との見方を示した。【ブルームバーグ 10:54】
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イタリア危機で地獄の夏が来る・・・
６月３日付け英デイリー・メール紙で、
この夏に世界の金融市場はパニックを引き起こし、
大惨事に発展することを"予言"している。
曰く、
ユーロ圏全体のパニックを引き起こす大惨事に発展、世界の金融市場は
０８年の大パニック(リーマンショック)の再来になる。これから起きるで
あろうギリシャの１２年夏の惨事は０８年のリーマンブラザーズ破綻の
国際金融資本家の一味であるゼーリックの予言は、予言ではない。
計画、である。
もはや時間はない。
世界経済は、ひっくり返るのである。
人類が経験したことのない、未知の世界大恐慌が吹き荒れるのだ。
あらゆる資産の価値が消失し、世界から資本が消えていく。
資本主義が終わりを告げる時だ。
この未曾有の危機を乗り越えられるのは、
ある秘密を知っている者らだけである。
国際金融資本家の黒幕トップらでしか知りえない
「秘密」があるのだ。
残念ながら、これ以上のことは申し上げられない。
これ以上の「秘密」を知りたい方は、ここをクリックするしかない。
この１クリックで、あなたの人生が救われるかもしれない・・・。
※本記事は、恐慌経済を乗り切るためのコラムである。
前回、社長に関してサラリと述べた。
とはいえ、社長さんというよりは資産家の話だった。
社長は、サラリーマンと絶対的に違うことがある。
それは、一生涯収入を得ることができる可能性があるということだ。
このことがどれほど凄いことかは、このところ述べていることで、
充分ご理解いただけると思う。
年金制度の崩壊、高齢者の労働条件の悪化、さらに様々な資産が未来永劫、
磐石とはいえない中、一生涯収入を得ることができる可能性があるということは、
極めて素晴らしいことである。
システムとして社長を捉えるならば、
「一生涯、収入を得ることができる」という定義が
一番面白いと思う。
（続く）
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