東日本大震災で津波被害を受けた農地は約2万1千ヘクタール。復興が進むなかで、ピンチをチャンスととらえ「もうかる農業」に生まれ変わろう、という模索が始まっている。その一つが、浸水農地への「野菜工場」の建設。露地栽培よりも安定生産と高収益が見込まれるためで、宮城県名取市では農家が出資しあった工場が6月から稼働する。一方、震災後に離農する農家が増えたため、日本農業の積年の課題だった「大規模化」も水田を中心に急速に進んでいる。宮城県東松島市の農業生産法人は震災後、耕作面積が１．５倍に急増。大規模化を経営の安定化につなげられるか、正念場を迎えている。被災地の農家の模索から、日本農業の未来を考える。