広島原爆で被爆した親を持つ「被爆2世」のうち、原爆投下後10年以内に生まれ、35歳までに白血病を発症したケースは、両親とも被爆した2世が少なくとも26人に上り、父親のみ被爆の6人、母親のみ被爆の17人に比べて、多いことが広島大の鎌田七男名誉教授(血液内科)らの研究で分かった。
長崎市で3日開かれた原子爆弾後障害研究会で発表した。
2世を対象にした従来の調査では、日米共同運営の研究機関「放射線影響研究所」(広島市、長崎市)を中心に「親の被爆による遺伝的影響はみられない」との研究結果が数多く出ている。
鎌田名誉教授は「白血病を発症した被爆2世の臨床データは少なかったが、これほど多く報告されたのは初めて。2世の中での比較で発症率に明らかな偏りが出た。さらに慎重な解析を続ける必要がある」と話している。
鎌田名誉教授によると、広島県と広島市が1973~74年に被爆者とその家族を対象に実施した調査結果を分析し、46~73年までに生まれた被爆2世計11万9331人を確認。
このデータと、県内の病院で診断された白血病患者を照合した結果、46~95年の50年間に少なくとも94人の2世が発症したことが判明した。
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