戦争はすべて金儲けの事業である　　［TOP］

　 ２０世紀は人類にとって悲しくも無惨なる１００年間であった。この世紀に戦争で失われた人命は８７００万人、政治的抑圧の被害者を合わせると１億７０００万人の多きに達する。この数字は２０世紀初頭の世界人口１５億人の１２％、すなわち１０人に１人以上が命を失ったことになる。
　 人間は愛情に満ちあふれた生物であるが、同時に欲望と憎悪のかたまりでもある。異民族どうしが互いに覇権を争い、利己的利益の追求をすることにより世界は絶えることのない戦火と流血が繰り返される。戦争を計画するものは国家であり、それを司る王や政治家、そして軍部である。
　 戦争製造者たちは、戦争をひとつの事業と考える。勝利した時に得られる国際上の利権について胸算用をする。このとき彼らの脳裏には、戦争で流されるおびただしい血の量や生命の貴重さについての感傷はない。戦争遂行者は常に安全なところにいて、栄養満点の食事をとり、美酒に酔い、兵士１０万人の死も単なる数字でしかない。前途有為なる青年の死や、その死をいたむ家族や恋人の姿を思い浮かべることはないのである。
　 国家はまるで肉食獣のごとく、いつも死闘を続け、栄枯盛衰を繰り返す。２０世紀はドイツ、オーストリア・ハンガリー、トルコ、清、ロシアの五大帝国が滅亡し、ドイツ第三帝国、大日本帝国が崩壊した。そして、第二次世界大戦後の世界はユダヤのもとアメリカ帝国、ソ連帝国、老大国イギリス、政治巧者フランスによって支配されている。アジアやアフリカ、中南米、中近東に市民権はないのである。
　 日本は政治・文化・軍事的に封じ込められ、戦後唯一許された経済発展も、バブル崩壊後は挫折の憂き目にあっている。国民を支配するのは国家であるが、国家を支配するものは必ずしも国民ではない。国家、とりわけ戦後世界をリードしてきた戦勝国の背後には、まぎれもなく「世界支配層」ユダヤ・フリーメーソンがいる。

　政府の要人（トップ）は全員「世界支配層」の使用人　　［TOP］

　 この超国家組織は、アメリカ、イギリス、フランス、オランダ、ロシアなど有力な国家を操り、世界を意のままに動かし続けてきた。民主主義とは美名であるが、これは同時に「多数決による暴力装置」である。国民を愚民化し、比較多数の票で選ばれた悪質な政治家は国家・国民のためではなく、「世界支配層」の利益のために政治を行なう。
　 国民には良い政治家と悪い政治家の区別はつかない。愚民化され、愛国心を失った国民の選ぶ政治家は、それがたとえ民主主義的制度で選ばれた者であっても、民族・国家の利益のためには決して動かない。ばかりか、国家の中枢に入り、国益を損なうことばかり画策するのである。
　 アメリカ、イギリス、フランス、ロシアなどの政府要人はすべて「世界支配層」の忠実なる下僕である。大統領や首相、大蔵大臣、外務大臣、中央銀行総裁など国家の主要な権力ポストはすべて売国奴たちによって占拠されている。
　 アメリカ政府とアメリカ国民は似て非なるものだ。アメリカ政府はたとえそれが共和党であれ民主党であれ、アメリカ国民のための政治を行なうことはない。「世界支配層」ユダヤ・フリーメーソンは、アメリカという世界最強の軍事力と経済力を「世界の警察」として利用しているだけである。
　 それが証拠に、アメリカは年々衰退し、犯罪は増加、中産階級は激減して、今やひとにぎりの富裕層と大多数の下層階級に分化している。アメリカの富はすべて「世界支配層」によって吸収され尽くしたのである。アメリカ政府の行なう政治は一部の大企業の保護であったり、「世界支配層」にとって都合の悪い政策に口をはさんだりすることばかりである。アメリカ大統領と議会は常に「世界支配層」の意のままに動いているのだ。
　 第二次世界大戦の敗北によって政治的に無力化した日本でも、同じようなことが起こっている。日本の政治家の質は極めて悪い。多くの政治家は無能か、さもなくば確信犯かのどちらかである。「確信犯」とは、言うまでもなく「世界支配層」ユダヤ・フリーメーソンの忠実なる手下である。

　日本ではこの重要６ポストがフリーメーソン　　［TOP］

　 日本では戦後連綿として首相、外務大臣、大蔵大臣（財務大臣）、文部大臣（文部科学大臣）、防衛庁長官、日銀総裁の６ポストはフリーメーソンまたは無能で都合のよい人材によって占められてきたが、田中角栄だけは例外だった。田中首相は「世界支配層」が予期しない日本の総理大臣だった。
　 田中角栄は民族主義者であった。日中国交回復をなしとげ、独自のエネルギー政策をとろうとした田中首相は「世界支配層」にとって大変危険な政治家と映ったのである。
　 「世界支配層」の狙いは、日本と中国を永遠に分離、敵対させることだった。そうすればアジアの二大国が結束して強大なアジア圏ができることを未然に防げる。また石油のない日本を米英系の石油メジャーの傘下に組み込んでエネルギーという強力な武器で日本を恒久的従属下に置くことができる。この両方に挑戦したのが田中角栄である。
　 この精力的かつ国民的人気を持った首相をこのまま存続させては、日本に民族主義が芽生え、日本という国を服従させることが困難になる。このため田中角栄を倒すためにさまざまな手が使われた。
　 ジャーナリストを使っての金脈問題暴露記事や、アメリカ発のロッキード事件発覚である。ロッキード事件は田中角栄を倒すために仕組まれた陰湿なる謀略である。５億円のワイロはあらかじめ計画されたシナリオに沿って田中首相筋に渡された。そのために多くの人や商社が介在し、大がかりな贈収賄工作が行なわれたのである。
　 ロッキード事件では日本側に多くの逮捕者・犠牲者が出たのに比べ、アメリカ側で刑事罰に処された者は誰もいない。このことはロッキード事件なるものが、日本の政治を混乱させ、「世界支配層」にとって望ましい方向に軌道修正するための謀略であったことを示している。
　 田中角栄を失った日本は政治的無能状態になり、その後は「世界支配層」とアメリカに忠実な政治家によって政権交代が行なわれた。日本政府中枢にはフリーメーソンが多く巣くったのである。
　 一国の政治力は政治家の力量や見識によっても大きく影響されるが、その国の保有する軍事力や経済力によっても左右されるのは当然である。日本の軍事力は見るも無残な状況である。アメリカの進駐軍によって押しつけられた憲法は、その一見高邁な理念はともかく、日本という国家を永遠に無力化し、幽閉するための牢獄となっている。日本にとって過去の日中戦争や太平洋戦争は悪夢であり、軍部によって悲惨な戦争に巻き込まれた国民は、二度とあのような戦争を起こしたくないと、永遠の平和を願うことは当然である。
　 けれども、日本が罠にはめられて戦争を始めざるを得ず、しかもその戦争を指導した軍部や政府の中枢がユダヤ・フリーメーソンであり、最初から日本が負けることを想定し、負けるために多くの作戦行動を行ない、意図的に途方もない犠牲者を出し、敗北したあと、戦争を忌み嫌う国民に「平和憲法」を押しつけ、戦後の日本を軍事的に無力化することが目的であったとしたら、日本の平和主義者は見事に騙されていることになる。
　 「世界支配層」の狙いは日本に大量殺戮兵器である原爆を落とし、日本人を地獄に突き落として、戦争の過酷さを克明に記憶させ、未来永劫にわたって戦争アレルギーを植えつけ、二度と軍事大国にならないよう国民の脳髄に「平和憲法」を刻印することであった。狙い通り、戦後の日本人は一様に「平和主義者」となり、ひたすら復興だけを考えてきた。
　 「日本が太平洋戦争に敗北することがあらかじめ予定されていた」という事実を証明する出来事がある。上野の東京国立博物館理事長の奥村英雄氏は、日本がアメリカと戦争を始める前に、つまり、真珠湾攻撃をするはるか前に、日本政府のある筋から、東京はやがて空襲されるので、あらかじめ博物館内の貴重な展示品を全国各地に疎開させておくよう指示され、奈良や東北地方に移動させたことを証言している。

　駐留米軍の役目は非常時日本を占領すること　　［TOP］

　 日本が戦争に敗北することが予定されていたとするならば、戦闘や、空襲、原爆などで死んでいった多くの英霊は浮かばれまい。戦後の平和憲法も、日本人の核アレルギーもすべて誰かがそのことをあらかじめ計算した上で、日本人と日本国を封じ込めるために仕掛けた罠だとすれば、日本は二重に不幸ではないか。
　 日本の自衛隊は憲法でも認められない日陰者として扱われ、日本国民の生命と財産を守る軍ではなく、アメリカ軍の指揮下で補完戦力としてのみ働くことを許されている。日本が仮にも独立国であるならば、外国の軍隊によって占領され、首都を初めとして全国に多くの基地を提供していることを恥と思わなければならないだろう。
　 日本にいる米軍は何のためにいるかというと、日本で不穏な動き、例えば民族主義に基づくクーデターなどが起こったとき、それを制圧するためであり、日本に反米的政権が誕生したとき、首相官邸と国会議事堂を占領するためである。
　 日本を戦後サンフランシスコ体制に組み込み、米軍の駐留を許し、半独立国としての卑しい地位におとしめたのはフリーメーソン首相・吉田茂であった。そして、米ソの冷戦という虚構のもとに日米安全保障条約を締結、日本に米軍が駐留する大義名分を与えたのは、売国政治家・岸信介である。
　 国家としてまともな軍事力を持たない日本は戦後の国際政治において常に二等国扱いをされてきた。政治力は適切な軍事力によって裏打ちされる。日本が国としてまともな大局観や戦略、そして危機管理を持たないのは、国防という大事な能力と機能が欠落し、独自の情報空間を持たないからである。
　 軍事力と情報力は表裏一体である。日本はアメリカ軍によって列島を占領されながら、アメリカからは大事な情報は何ひとつとしてもらっていない。アメリカは無数の軍事衛星を打ち上げ、宇宙空間を制している。今や月や火星にまで軍事基地を作ろうとしているのだ。アメリカ本土の主要都市には、地下シェルターが張りめぐらされ、地上からの核攻撃にも耐えられる体制をしいている。アメリカは恐るべき軍事国家である。日本はそのアメリカによって、いつもこめかみに銃口を当てられているのだ。

　ユダヤに操られる政治家が驚くほど多い　　［TOP］

　 日本の政治・行政を見ていると、この国には知能というものが存在しないのではないかと思われてくる。要するに頭が悪いのである。こんなレベルで国家の運営などできるわけがない。政治家や役人の頭が悪いのは大いに問題であるが、日本人一般にもそれは共通している。
　 日本から知性が揮発し、低俗なものがはびこる。このような国にしたのは政治家を筆頭とした日本人全員の責任である。日本人が徐々に質的低下をする理由が日本の内部要因ではないから、ことは重大なのである。
　 日本の政治を腐敗させ、日本を崩壊に導き、社会を劣化させて日本人を痴呆化する計画は「世界支配層」によって作られ、長期にわたって巧妙に仕掛けられている。
　 日本の良心を代表し、国家戦略の中心であるべき政界は見るも無残な腐敗ぶりである。ロッキード事件、リクルート事件と続いた政界の金権体質・スキャンダルに対する国民世論の批判は大きな渦となって、ついに自民党と社会党による「五十五年体制」を突き崩し、細川内閣を誕生させた。
　 この政権を造ったのは小沢一郎である。湾岸戦争のさなか、小沢一郎には米駐日大使のアマコスト経由でロックフェラーから５００億円の資金が渡されたと言われる。ロックフェラーは頻繁に日本を訪れている。訪日のたびに小沢などと会い、密談を重ねているが、小沢もしげしげと米欧へ行っては日本滅亡計画を練っている。
　 細川政権はユダヤの総本山イルミナティの「三百人委員会」によって樹立された。その際、セゾングループを通じて巨額の資金がユダヤのトップ・ロスチャイルド財閥より渡されたとされる。こうして見ると、日本の政府とはいったい誰のための政府かわからなくなってくる。
　 日本人は自分たちの政府が日本人を幸せにしてくれるためにあると信じている。ところが、自分たちの選んだ国会議員によって構成される政府が、日本人を家畜化し、世界の奥深くに潜む一部の支配者グループに奉仕しているのだということがわかれば、慄然とすることだろう。
　 日本人は本来まじめで真摯な国民である。それだけに自分たちが選ぶ政治家一人ひとりをよく見て、誰が本当に国民のための政治家で、誰が「世界支配層」に奉仕している政治家であるか区別しなければならない。賢明な日本人にはそれができるはずである。

　細川政権はユダヤの傀儡（かいらい）だった　　［TOP］

　 １９９３年、細川首相とクリントン大統領が同じ年に日米の最高指導者となったことは決して偶然ではない。日米は一見緊張をはらみながら、実はあの２人によって同じ目的に進んでいたのである。２人とも「世界支配層」によって指名された同志だからである。
　 アメリカは日本を弱体化させ、解体するために、日米包括経済協議を打ち出し、日本に次々と無理難題を押しつけ、細川首相はずるずると妥協を重ねる予定であった。細川首相とクリントン大統領は裏で手を結んでいたのだ。日本を国家として崩壊させ、解体して「世界支配層」に差し出すことが細川首相の役回りであった。
　 クリントン大統領は就任早々、日米通商の各分野において具体的な数値目標を達成して輸入を促進、慢性的な対米貿易黒字を削減しなければあらゆる制裁措置を発動すると宣言した。アメリカが日本の市場を閉鎖的であると叫び、内需拡大や規制緩和を強く迫るのは別の目的があるからである。最初から無理とわかっている包括経済協議を強引に押し進めるのは、日本を苦しめて挑発するためであった。（中略）
　 細川政権は早速「米の自由化」を行ない、政治改革と称して「小選挙区制」の導入を決定した。これにより小沢独裁政治への道を切り開いたのである。

　この大がかりな日本破壊計画に早く気づけ　　［TOP］

　 いまユダヤ国際金融財閥を中核とする「世界支配層」イルミナティ・フリーメーソンは、地球支配に向けて最後の仕上げをしている。東欧やソ連を崩壊させ、中東を無力化し、中国の共産党政権を打倒し、日本の制圧を目論んでいる。この日本制圧に手を貸しているのが日本の政治家たちなのである。
　 日本が慟哭している。いま、この国のよき伝統や歴史が崩壊の危機に瀕しているのだ。明治維新以来、日本は西欧列強（ユダヤ）の侵略に対抗し、数々の国家的変革と建設を行なってきた。
　 けれども、その過程では不可避的にいくつかの過ちも犯した。その原因は、日本人が世界の中で十分な大局観と情報を持ちえなかったことによる。日本人は歴史の中から教訓を学ぶことができなかったのである。
　 しっかりした歴史観や国家建設、国際関係に対する理念を持ち得なかった日本人は、現代に至ってもなお、同じ過ちを繰り返そうとしている。世界で最もナイーブなこの国の国民は、ちょっとした情報操作や暗示によっていとも簡単に扇動されるのである。
　 明治・大正・昭和・平成と時代は変わっても、日本は絶え間なく外国勢力（ユダヤ）によって影響され、国内の協力者の工作によって間違った方向へと導かれてきた。やがて日本が日本でなくなる日が来る。このまま手をこまねいて何もしなければ、日本は本当にそうなってしまうのだ。日本の心ある人たちはこの陰謀を見抜き、国を売る者たちに鉄槌を下さなければならない。
　 太平洋戦争で敗北して以来、日本人は「世界支配層」によって徹底的に精神改造された。今では、日本人はそのことを喜び、原爆を２発も投下して罪もない日本人を大量虐殺したアメリカを崇拝し、日本の発展はアメリカのおかげだなどと言う。このような馬鹿者は世界で日本人だけである。
　 知恵のない者は滅びる。このことを地でいくなら、真っ先に滅びるのは日本であろう。世界情勢は途方もなく厳しく、日本を取り巻く環境は日増しに悪化している。けれども、日本人は自分たちに差し向けられた危険を察知することなく、この危険に対してあまりにも無知であり、無防備である。
　 日本の政治家や権力者たちは、日本を救うどころか、この国の滅亡に手を貸している。
　 日本は阪神大震災でも見られたように、最低限の国家危機管理すら持ち合わせていない。日本の知識人やジャーナリスト、マスコミも、日本国民に真実を知らせることなく、日本人の愚民化、痴呆化を助長している。平成日本人の目はうつろである。日本人の顔からは、かつて存在していた輝く目、ひきしまった口元、りりしい顔立ちは完全に消え失せた。今はどの顔も一様に野卑で軟弱である。
　 太平洋戦争に敗北して、日本人は本来の日本人ではなくなり、軽薄なるアメリカ文化に毒されて、民族としての伝統、そして歴史や誇りさえも失った。戦後５０年が経過し、日本人はその本来的徳性を失い、醜悪なる姿へと変容した。利益至上主義や拝金主義である。敗北によって日本人は高貴なる国体を失ったばかりか、その精神まで堕落させたのである。
　 とりわけバブル崩壊後の日本は国家としての理念を失い、国民も長期化する不況の中で目標を失い無気力そのものである。
　 ところが日本人は、このようになった原因は日本人自身にあると考えている。日本人特有の自虐性がそうさせるのであろう。だが、一時の経済的成功は別にして、日本人がかくも弱々しい国民になった最大の原因は日本人の中にだけあるのではない。日本人をそうさせるための大がかりな仕組みがあるのである。

　日本経済が崩壊する日が目前に迫っている　　［TOP］

　 このままでは経済大国日本が危ない。このまま放置しておれば、この国の未来は限りなく暗澹たるものとなる。日本は２度倒産した国である。「太平洋戦争」と「バブル崩壊」である。どちらも売国集団であるユダヤ・フリーメーソンの政治家（軍人）たちによって引き起こされた。いま平成の日本に起きているさまざまな事象は、まさに日本を弱体化させ、その富を国家から収奪することにある。そして、日本人の精神を破壊して堕落させ、「世界支配層」に屈服することをよしとする軟弱な民族に改造する試みである。
　 日本国家と日本民族に大きな危機が訪れているのだ。
　 人類史上最強の集団である「世界支配層」ユダヤ・フリーメーソンは、あらゆる国家を超越し、他国を駆使して日本をいたぶり、おだて、その富を収奪し、世界への奉仕を迫り、日本人を流血させる。そして、日本の活力の源泉である健全なる精神を堕落させ、社会を荒廃させ、日本の経済力、工業力、科学技術力を破壊する心づもりである。
　 この悪魔の仕業によって、日本は近いうちに３度目の「倒産」をするであろう。この時、日本は文字どおり滅亡する。
　 ２度目の「倒産」つまりバブル崩壊は、日本に想像を絶するダメージを与えた。うち続く不況は戦後最長である。バブル経済の崩壊は１度目の倒産、すなわち「太平洋戦争の敗北」に匹敵する経済的破壊である。そのすさまじさは最大級の水爆とも言えよう。
　 平成の日本は開戦前夜の昭和と瓜二つである。国際的環境や政治・経済の状況も驚くばかりに類似性がある。
　 日本は、日中戦争・太平洋戦争へと突き進んでいったあの暗黒時代と極めて似た歴史を歩もうとしているのである。だが、今の相手は「中国」の代わりに「アメリカ」、「アメリカ」の代わりに「世界支配層」である。そして、日本は再び敗北することになるであろう。
　 バブル経済の発生やその崩壊は仕組まれたものであるが、俗悪な日本の政治家は日本を再び太平洋戦争を上回る大波乱に導き、その息の根を止めてしまうだろう。
　 日本は「悪魔に魂を売り渡した政治家たち」によって、再び同じ歴史を繰り返そうとしているのだ。「世界支配層」イルミナティ、ユダヤ・フリーメーソンの代理人たちは、日本を今度こそ本当に奴隷国家に仕上げるための画策を行なっている。そしてそれは、最終段階に入っている。賢明な日本人は、このような謀略を決して許してはいけない。
　 昭和１１年２月２６日に起きた「二・二六事件」は、腐敗していく日本の行く末を案じた純真なる青年将校たちのほとばしるような忘我の情熱と憂国の精神から発したものであった。その理念たるや貴しである。
　 だが、日本の腐敗せる権力者たちは、ユダヤ帝国のために日本を売り、天皇をあざむき、青年将校たちを処断した。その罪たるや万死に値するものである。
　 そしてその後、計画通り日本を敗北に導き、日本の国体を破壊、ユダヤ・フリーメーソン革命を達成した。天皇制は廃され、ユダヤの支配ツールである「民主主義」が導入された。
　 このように日本は明治以来、決して日本を愛することのなかった政治家や軍人・財閥たちによって、何度も国家的危機に直面させられてきた。太平洋戦争の敗北後は、もはや独立国としての尊厳すら奪われている。
　 国をマネージするものは政治家でも官僚でもない、国民自身である。そのことを国民が強く自覚しなければならない。現在の日本の危機的状況は、日本国民が真に成長するための試練である。平成の日本人たちは大同団結しなければならない。日本の陥穽（かんせい）を企てるいかなる勢力も、その存在を許すべきではなく、国家や社会を厳しく監視しなければならない。

　潜在的闘争心を抜き取られた日本人　　［TOP］

　 敵対する国家・民族・集団・個人を打倒するためには、軍事力や政治力などを用いて相手を屈服させる。相手が弱い場合は、この方法で短期間に勝負はつくものである。
　 だが、相手が強大であったり、互角の力関係の場合には、陰謀をめぐらし、さまざまな機略に富んだ手段を用いなければならない。それには２つの方法がある。
　 ひとつは、相手から潜在的闘争力を奪い、精神や肉体を虚弱化することである。もうひとつは、相手方の中に反対勢力を作り、それを支援して互いに戦わせ、内戦に導いて消耗・疲弊させることである。
　 日本は伝統的に“強い国家”である。国民のレベルも高く、精神も充実している。このような国を屈服させるには２つの方法を同時に用いなければならない。
　 「潜在的闘争力を奪うための手段」には次のようなものがある。
　● 麻薬など、習慣性の強い薬物を大量に供給して、健全なる精神と肉体を破壊する。
　● ポルノや風俗産業を拡大して性的快楽を大量供給する。
　● スポーツや映画、音楽等の娯楽を大量に与える。
　● 男子を軟弱化し、女子の闘争心をあおる。
　● マスコミを総動員して愚民化をはかる。
　● 輸入食品の中に特殊な薬品を混入して肉体の虚弱化をはかる。
　● 公害など環境汚染を促進して肉体の破壊を促進する。
　● 新興宗教の信者としてマインドコントロールする。
　 そして、もうひとつの「反対勢力構築の方法」は次の通りである
　● フリーメーソン組織を強化・育成する。
　● 政党を結成して国政奪取の機会をうかがう。
　● 戦闘的宗教集団を設立して、組織拡大および武装闘争を行なう。
　● 犯罪集団、マフィアを拡大強化する。
　● スパイ組織を構成して情報収集を行なう。
　 日本では、以上述べた手段や方法は、すべて実行されている。特に、日本のように一度世界大戦で敗北したような国は、「世界支配層」にとって何をするにしてもほとんど自由である。それは闘争心の劣化や反対勢力の構築に加えて、体制側すなわち権力側にも言うことをきく人材を自由自在に配置できるからである。日本では、政治、経済、知識人、マスコミの中枢はユダヤ・フリーメーソンとして「世界支配層」にいつでも奉仕している。
　 日本の歴代首相、外務大臣、大蔵大臣、文部大臣、防衛庁長官、日銀総裁などのポストはすべて秘密組織のエージェントでなければ座ることができない。経済界もしかりである。経団連や日経連、経済同友会、日本商工会議所の財界４ポストは、普通の人間ではよほどのことがない限りなれないであろう。大企業のトップもそうである。
　 学者や知識人、ジャーナリストも、テレビや新聞、各種雑誌に多く登場する場合、たいてい「世界支配層」のスポークスマンを務めている。彼らが実力だけで有名になることはあり得ない。
　 マスコミに登場するのは、繰り返し「世界支配層」に都合のいいことを並べ立てているからである。真実を述べる者は言論界から抹殺される。
　 こうしてみれば、日本は体制、反体制、潜在的闘争力のすべてをコントロールされていることになる。そういう意味ではもはや救いようのない国だと言っても差し支えない。けれども、それでもなお「世界支配層」が日本に対して警戒を緩めず、発展の阻止と国民的精神の破壊を企図してくるのは、日本民族の魂の奥底に宿る優れた資質を恐れているからに他ならない。日本と日本人は、手を緩めれば必ずその潜在能力と努力によって発展興隆し、やがては強大なライバルになるからである。

　日本の安全を破壊するユダヤ工作員が暗躍　　［TOP］

　 日本弱体化計画は１９７０年代後半から強力かつ執拗に行なわれてきたが、９０年代に入り、その動きは急激に速度を増してきた。そして１９９５年には一段とピッチが速くなってきている。日本民族絶滅計画が強力に発動されているのである。
　 すでに日本では麻薬や拳銃の密輸事件が多発、一般人への浸透も顕著になってきた。麻薬の蔓延は社会劣化の元凶とも言えるものである。また拳銃の所有も、以前は暴力団など特殊な団体や組織に限られていたのだが、今では金さえ払えば一般人でも手に入れることが可能になった。
　 治療方法をめぐって逆恨みしたサラリーマンが、通勤途中の医師を駅改札口で射殺した事件はまだ記憶に新しい。犯人はトカレフ型拳銃をおよそ１００万円で暴力団から入手し、ひそかに犯行計画を練っていたという。
　 また名古屋では住友銀行の取締役名古屋支店長が自宅の前で何者かに襲われて射殺された。その鮮やかな殺しのテクニックは、日本における銃犯罪が国際的レベルに達したことを物語っている。
　 全国的に多発する発砲事件や、それに伴う犠牲者の数も増加してきた。中には意味不明の事件すらある。静かな日本社会をかき混ぜ、意図して騒乱を起こしているかのようである。多くは暴力団やヤクザのせいだとして、警察は取り締まりを強化しているが、無差別発砲事件を起こしている組織は、日本社会の安定と秩序を破壊するために特殊な任務を帯びた工作員であると考える方が合理的だろう。
　 大麻やコカインなどの麻薬常用者も急増している。麻薬の社会への影響は計り知れないほど大きい。麻薬の浸透は国家存亡の危機とも言える一大事である。逆に国家転覆を狙う者から見れば、麻薬は有効な手段である。日本の国家崩壊を画策する「世界支配層」ユダヤ・フリーメーソンが日本の内部にいる手先と組んで、武器や麻薬の浸透をはかることは当然の行為であろう。用心すべきは日本である。

　日本人の脳を白痴化し、精神を堕落させる計画　　［TOP］

　 日本を内部から弱体化する方法のひとつに、日本人の脳を白痴化することや精神を堕落させることがある。書店に溢れんばかりのマンガ本やポルノ雑誌は、青少年の心を確実にむしばみ、軟弱化している。
　 朝の通勤電車でよく見かける若者のマンガ本愛読風景は、日本人がもはや物事を真摯に考える能力を失いつつあるかのような危機感を抱かせる。日本人の活字離れは相当な勢いで進みつつあると聞く。日本人の白痴化はものすごい勢いで進んでいるのである。
　 ヨーロッパやアメリカではポルノショップが所々にあり、日本とは比べものにならないほどの過激な本やビデオテープが売られているが、大量の読者をかかえる「一流」週刊誌の冒頭にヘヤーヌードをあからさまに掲載する習慣はない。
　 日本の週刊誌は毎週毎週とめどなく社会に害毒を流し、日本の品位を落とし続けているのだ。もしこの行為が意図的に行なわれているならば、週刊誌各社は日本社会劣化に一役買っていることになる。
　 日本人を娯楽漬けにしようとする計画も進んでいる。日本にＪリーグが導入されたのも、日本人の視点を政治や経済・軍事情勢からそらすためのものである。
　 テレビ各局も白痴番組を流し続けている。クイズや料理グルメ、旅行、ファッション、バラエティなど、おもしろおかしい番組が大量に供給され、肝心のニュース番組もほとんどが国内ニュースであり、重要な海外ニュースは後回しである。しかも、本質を伝える解説は何もない。このようにして日本人を愚民化する計画は着々と進んでいる。

　日本の銀行を次々倒産させる遠大な計画　　［TOP］

　 「世界支配層」ユダヤ・フリーメーソン陣営が日本を一刻も早く没落させようと考えていることは当然であるが、日本にとどめを刺す上で絶対に必要なことは日本の金融システムを崩壊させることであろう。つまり、究極的には日本の銀行を倒産させることだ。とは言っても、日本の銀行は世界に冠たる資金量を誇り、ちょっとやそっとでその基盤がぐらつくものではない。
　だが、銀行が巨額の不良債権をかかえれば当然その体力はむしばまれる。では銀行にいかにして膨大な不良債権をかかえ込ませるか、である。

　明治以来の間違った国策を至急修正せよ　　［TOP］

　 日中戦争は１５年戦争とも言われ、満州事変より日本降伏までの間に中国大陸では数多くの激戦と悲劇が繰り返された。日本はなぜ中国を敵として戦わなければならなかったのだろうか。日本が中国を侵略して得られたプラス面は何ひとつなかった。結果として両国の間に多大な損害と深い悲しみだけを残しただけである。

　 本来優しい草食動物の代表である日本人が、過去の歴史において間違った選択をし、あたかも肉食獣であるがごとく変身した背景には、日本の政治、軍閥の中枢に「世界支配層」ユダヤ・フリーメーソンの手先が多数巣くっていたという事実がある。
　彼らは日本を凶暴化させ、破滅へと導いた。明治においては、大久保利通や伊藤博文らであり、大正・昭和においては、西園寺公望、牧野伸顕、岡田啓介、米内光政、山本五十六、大本営参謀本部の面々など、枚挙にいとまがない。

　 日本のユダヤ・フリーメーソンたちはいつまでも日本の破滅を画策している。アジアの中で日本だけが鼻つまみ者になり、孤立化することを策動しているのである。日中戦争の勃発と拡大、そして太平洋戦争の開戦もすべては仕組まれたものであった。無知な日本国民はそれを知らされず、日本の政治権力の中枢に巣くったこれらエイリアンたちによって日本は翻弄され続けてきた。当時の日本人には、その陰謀を見抜き、国内に対抗勢力を形成することなど不可能であっただろう。日本の民衆はあまりにも無知で無力であった。
　 日本は最大にして最強の政治権力を保有した大本営陸海軍（その中枢はユダヤ・フリーメーソン）によって冥府魔道へと導かれていった。太平洋戦争は日本打倒のための国際的謀略であったが、日本が本来とるべき選択肢は、このような陰謀を見抜き、アジア諸国と広く連帯し、米欧（ユダヤ）勢力と戦うことであった。
　 にもかかわらず日本は中国と戦火を交え、アジア諸国の賛同も得られず、戦場のいたるところで孤立した。横暴を極めた帝国主義・植民地主義である米欧よりも、日本を嫌ったアジア民衆の姿こそ、アジアでもなく西欧でもない日本の悲劇がある。
　 しかし、日本の南方進出がまぎれもなくイギリスやフランス、オランダなど西欧の植民地帝国の基盤を揺るがし、これを崩壊させたことは間違いない。戦後、インドネシアはオランダから、マレーシアはイギリスから、そしてインドシナ（ベトナム）はフランスから独立した。インドもついにイギリスの支配を脱した。その地にも、フィリピン独立、パキスタン独立、ビルマ共和国（ミャンマー）成立など、アジア情勢は一変したのである。
　 けれども日本の戦争行為をすべて悪とし、日本を犯罪人にするための国際ショー・極東軍事裁判（東京裁判）が戦勝国によって開催された。「南京大虐殺事件」はこの裁判の最中、突然持ち出されたものであると言われている。それはアメリカが、広島・長崎への原爆投下による日本人大量虐殺を正当化するため、日本も中国では同様に大量虐殺を行なったとするものだ。

　 米欧は日本を友好国とは思っていない。利用するだけである。そして邪魔になれば再び日本打倒の陰謀をたくらんでくる。
　 バブル経済の形成やその後の崩壊、そして昨今の円高による日本経済の低迷は、米欧（ユダヤ）からのあからさまな攻撃である。「世界支配層」にとって日本という国は本来的に必要ないのである。アジアというよだれの出るようなおいしい肉に刺さった鉄の釘である。この釘を抜きさえすれば、アジアの支配は思うがままとなるのだから。

　 日本は太平洋戦争で敗北し、一度はアジアの無能国になった。だが戦後再びめざましい発展をとげ、その経済力はもはや無視できないほど強大になった。「世界支配層」は日本をもう一度無力化するためにさまざまな罠を仕掛けたのである。日本はこの巨大なる陰謀を早く見抜き、断固戦う意志を示すとともに、中国をはじめとするアジア諸国と連帯して、アジア人のためのアジアを創造しなければならない。

　● エピローグ ●　日本に宣戦布告したユダヤにどう反撃するか　　［TOP］

　作られたユダヤ人の悲劇に騙されるな

　 １９９５年１月２７日、ポーランドのアウシュビッツ強制収容所で解放５０周年の中央式典が開かれた。ナチス・ドイツによるユダヤ人の虐殺は最大「６００万人」とも称され、今でも戦後ドイツを深く激しく呪縛している。参加した約２０カ国の代表によって採決されたアピールは「アウシュビッツは人類史上最大の犯罪」とし、ユダヤ人の悲劇性を強調すると同時に、平和への願いを新たにしたものである。
　 人類にとって平和が最も大切なものであり、いかなる民族・国家も戦争や暴力によって絶滅させられることがあってはならないことは当然のことである。
　 だが、なにゆえにユダヤ人の虐殺のみが戦後これほど大きくクローズアップされ続けるのか。この点については２つの問題を提起しておきたい。
　 まず第１は、ユダヤ人の大量虐殺を指揮命令したのは他ならぬユダヤ人のヒトラーであり、そのヒトラーを財政的に援助したのはユダヤの巨大国際金融財閥ロスチャイルド家であったということである。また、イギリス、フランスなどの連合国を支援し、ともにナチス・ドイツと戦って勝利したアメリカの大統領フランクリン・Ｄ・ルーズヴェルトは、自分自身がユダヤ人であったにもかかわらず、ユダヤ人の大量虐殺問題を無視したことである。戦後、「ユダヤ人の悲劇」はパレスチナの地にイスラエルを建国する原動力となった。
　 第２の問題点は、人類史上にはユダヤ人の虐殺をはるかに上回る凄惨な虐殺がたびたび行なわれており、その多くはイギリスとアメリカによるものである。しかし、そのことは何一つとして問題にされていないということである。
　 アフリカ黒人の奴隷貿易は、ドイツを除くほとんどのヨーロッパ人種、スペイン、ポルトガル、オランダ、イギリス、フランス人などによって１６世紀初頭より行なわれ、インディアン虐殺によって人手不足となったアメリカ大陸に売却されていった。綿花栽培等の農園を営むアメリカ人たちは黒人奴隷を酷使し、毎年１４万人の奴隷が悲惨な生活のもとで死んでいった。これによって犠牲になったアフリカの健康な男女たちは、３００年間でおよそ５０００万人にも及ぶ。
　 こうした事実に対し、白人国家は何一つ釈明しようとしない。自分たちの罪にはほおかむりしたままである。
　 アメリカ大陸では１６２０年のメイフラワー号による移民船到着以来、続々と白人の入植が続き、原住民であるインディアンとの間に深刻な紛争が起こった。ここでもイギリス、フランス、オランダ、スペイン人たちはインディアンから土地を奪い、大量虐殺を行なったのである。

　ナチのガス室も南京大虐殺も眉にツバせよ　　［TOP］

　 敗戦国日本ではどうか。戦後、日本の戦争犯罪ばかりが追求されるが、アメリカが日本に行なった残虐行為は看過できないものである。米軍による広島・長崎への原爆投下では、罪もない民間人が約３０万人も大量虐殺された。
　 さらに東京大空襲では、終戦までの１３０回にも及ぶ空襲によって、焼失した市街地は全体の５０％を超え、死者は９万２７７８人、罹災者は３０４万４１９７人の多数に及んでいる。空襲などという非戦闘員への攻撃が大量虐殺「ホロコースト」でなくて何であろうか。

　 原爆を開発したのはユダヤ人科学者たちであり、それを事業化したのは、はやりユダヤ巨大財閥のロックフェラーやモルガンであり、原爆投下を決定したのはモルガンの番頭であるトルーマン大統領であった。
　 先頃、月刊誌「マルコポーロ」（１９９５年２月号）に掲載された医師・西岡昌紀氏の紀行文が大きな波乱を巻き起こした。
　 戦後最大のタブー・ナチ「ガス室」はなかった――と題するこの写真入り１０ページの記事は、ユダヤの戦闘的擁護団体ヴィーゼンタールによって激しい抗議を受け、ついに出版元である文芸春秋社はこの圧力に屈し、社長の田中健五氏が公式に謝罪すると同時に、編集長の花田紀凱氏を解任し、さらに雑誌の廃刊処分を決定した。
　 西岡氏の文章は単なる主観や憶測に基づいたものではなく、欧米でもすでに論争となっている問題点について客観的に述べたもので、実に説得力に富むものである。
　「ガス室」による絶滅計画というのは誰も実証できないもので、戦後急に降って湧いた問題であり、西岡氏が主張するように、ソ連（現ロシア）という大ペテン国家がプロパガンダとして発表したものにすぎない。
　 この点では、東京裁判の時に急に持ち出された「南京大虐殺３０万人」というのも同じシナリオであろう。要は、「世界支配層」ユダヤ・フリーメーソン陣営にとって都合の悪いドイツや日本という民族国家に虚偽の罪をかぶせて、永遠に封じ込めようという国際的陰謀なのである。

　歴史を自分に都合のいいようにねつ造する天才　　［TOP］

　 戦争とは生存をかけた国家と国家の総力戦であるから、数々の戦闘の局面では多くの将兵が死に、民間人が巻き添えをくって死亡することは避けられない。この場合、被害は双方に発生し、その罪は五分五分である。戦争に正義などないのだ。
　 ところが戦勝国は勝利したあとすべての罪を一方的に敗戦国に押しつける。ねつ造も含めて――。ユダヤやアングロ・サクソンは嘘の天才である。第二次世界大戦後の世界の歴史は、すべて彼らにとって都合のいいように変えられてしまった。
　 戦後、ドイツや日本には「世界支配層」に対して従順な政府が登場した。つまり傀儡政権である。白人国家であるドイツは米英仏など連合国に対してというよりも、ひたすらユダヤ人に対してのみ贖罪してきた。ドイツ人たちは、一切の罪は「ナチス・ドイツ」にあるとし、自らを免罪するとともに、イスラエルに対して７兆円もの戦後賠償を続けてきた。
　 一方、日本はといえば、戦争の歴史的意味を全く理解することができず、戦勝国から押しつけられた「戦争の罪」をすべての国民がかぶっている。
　 すべてがあいまいな日本では、戦争の責任は戦前の政府なのか、軍部なのか、それとも天皇なのか、国民なのか、何も結論を出すことができず、戦後５０年を経過した今も戦争の精算は終わっていない。
　 中国へ行く日本人観光客は今でも戦争の亡霊に悩まされている。彼らは中国大陸に入った途端に緊張し、中国人たちへの罪の意識にさいなまれれる。上海から南京に向かう列車の中で、戦争体験のない今の中国人に向かって日本人観光客が「申し訳ない、申し訳ない」とひたすら頭を下げてわびる姿は、滑稽を通り越して哀れですらある。戦後の虚構世界の中で日本人は自我を失い、民族心を失い、そして国家すら失おうとしているのだ。

　経済で失敗したら日本は死を待つだけ　　［TOP］

　 かつてダイナミックな経済成長をとげ、「２１世紀は日本の世紀だ」などと騒がれたことが嘘のように、最近は静まりかえっている。日本が最も得意とした世界に冠たる経済力は、今や色あせ、そのお株を中国や東南アジア諸国に奪われている。経済大国日本が根底から揺らいでいるのだ。
　 日本が経済的に大成功をおさめたのは日本人の英知と努力によるものであることは明らかであるが、一方、昨今の低迷、混乱ぶりは日本人自身の病理にもとづくものであろう。
　 戦後の日本人は民族心というものを失ってしまった。外国によって押しつけられた憲法を崇拝し、外国文化を至上のものとし、国家存立の基本である安全保障すら外国の軍隊に依存して過ごしてきた。日本の自衛隊は国民の生命と財産を守る役割と地位を、当の日本人自身からも与えられることなく、外国の軍隊に従属する卑しい武力集団におとしめられている。国の根幹である真の軍事力というものを持たない日本には、危機管理というものは存在しない。
　 およそ先進国の中で、国の首都に外国の軍隊が基地を持って駐留する国は日本だけである。しかも、全国には１５０カ所にわたって外国の基地が存在する。日本は経済を除くすべてを占領されているのである。
　 戦後の日本は政治的にも軍事的にも文化的にも主導権を失い、外国の操るままとなっている。外国にすべてを依存し、経済復興を行なってきた。額に汗して国家再建に努力してきた。二度にわたる石油危機や円高ショックにも耐え、科学技術力、工業力を発展させ、あらゆる産業を興隆し、貿易立国日本を作ってきたのである。
　 その日本がバブル経済崩壊後意気消沈し、迷走している。日本人に唯一許された経済力を失っては、日本は成り立っていけない。

　日本人よ、高貴な民族意識を取り戻せ　　［TOP］

　 なぜ最近の日本人が逆境の中でも確固たる自信を持てないでいるのか。その理由は日本人のアイデンティティ、すなわち民族心の喪失にある。
　 戦後５０年間、アメリカの保護（占領）の下に置かれ、すべてアメリカ的価値観で生きてきた日本人は、昨今のアメリカの強硬策にとまどい、どうしていいかわからなくなっている。
　 アメリカは日本をライバル視し、明らかに日本の地盤沈下を狙っている。そのための諸施策を次々と打ってきている。これは民主党政権であれ、共和党政権であれ変わらないであろう。日本の政財界人はアメリカに従属し、協力することで国の運営を計ってきた。今やそれが通用しない時代に入ったのだ。

　おわりに　　　２１世紀に日本が生き残るために　　［TOP］

　 １９９５年は日本と「世界支配層」の開戦の年である。しかも、先制攻撃をかけたのは「世界支配層」であった。この戦争で日本が勝利できるかどうかは不明である。「世界支配層」が日本に加える攻撃は多種多様で、どれも過酷なものだ。基本戦略を持たない日本はその都度右往左往し、パニックに陥るだろう。
　 先の太平洋戦争と違って、今度の戦いでは敵の姿は見えないことが多い。日本はどこに向かって反撃すればよいかわからないのだ。日本に対して加えられる物理的攻撃は、天災を装った地震や天候異変であるが、主なものは経済戦争である。かつてのバブルは、発生も崩壊も人工的に作られたもので、日本に与えた打撃は想像を絶する規模であったが、今度は際限のない円高と株安だろう。
　 日本からのカネの流出も執拗に企てられる。増大するＯＤＡ（政府開発援助）やＰＫＯ拠出金など、政府レベルの大義名分に基づく流出や民間からの海外投資資金である。
　 バブル時代に日本から流出した民間資金は膨大であったが、それらの多くはもはや還ってこないカネである。土地やホテル、企業買収、国債、株などに向けられた資金は、最高値で買わされ、暴落したいま、円高も加わってその価値は投資金額の半分以下である。その差額はすべて「世界支配層」の懐に入ってしまった。
　 日本は常にだまされ、そして「世界支配層」はだます側である。日本は徹底的に利用される。日本が生み出す膨大な富は、巧妙なやり方で吸い取られるのである。かつて大英帝国の繁栄を支えたのは植民地インドであり、イギリスはインドの富を吸い上げたが、今それと同じことが日本で起きている。
　 日本の富は、米英仏蘭露などに君臨する「世界支配層」によって吸い取られているのである。日本がそのことに協力的であり、おとなしい存在であるかぎり、日本の生存は許される。だがひとたび日本が歯向かえば、徹底的に攻撃され、その存在を脅かされるのである。
　 この戦いは日本が無条件降伏するまで続くのである。これは第二次太平洋戦争であるが、今度の敵はアメリカを主力とした黒幕「世界支配層」である。はたして日本がこの戦争に勝つ見込みはあるだろうか。それはある。日本が敵の正体と意図を見抜き、その攻撃に対する防備の充実と同時に有効なる反撃をすることである。その手だては次の通りである。

●日本国内のユダヤ・フリーメーソン勢力を一掃する。
●アメリカの理不尽な要求に対しては毅然とした態度で外交交渉に臨む。
●日米安保条約を廃棄し、アメリカ駐留軍（その実態は日本監視軍）をすべて引き上げさせる。
　‥‥以下さらに５項目が続きますが、省略します。なぜなら、やろうと思ってもできるはずのないことばかりだからです。その理由は下の赤い文字の部分にお目通しいただけばわかると思います。著者もそのことがわかったうえで書いているのでしょう。ですから、悲しい溜息のようにもとれます。さて、この国の希望はどこにあるのでしょうか。（憂惑生）

　 日本がまともな国になるための障害は多い。なぜなら以上述べたことはすべて「世界支配層」にとっては実現してはならないことばかりであり、これを阻止するための網の目を日本国全体に張り巡らしている。政治家の多くは「世界支配層」ユダヤ・フリーメーソンの手先である。官僚・財界の中枢も腐っている。ジャーナリズム、知識人も敵側の代理人だ。多くの国民は無気力、催眠状態であり、日本の状況は絶望的である。けれども希望を失ってはいけない。天が日本に与えた高貴な使命を考えるとき、日本はどのような困難をも克服しなければならないのだ。