雇用調査も探偵事務所へ
人事担当者が神経質になるのは雇用対象者のデータです。人事の責任者としては、ウソ偽りのないデータどおりの人物を採用するのが目的ですから、雇用調査にも慎重になります。
企業向けの調査には以前は、興信所が用いられていましたが、現在は、探偵事務所との垣根が低くなりどちらも同じような業務内容になっているようです。雇用に対する調査方法は、以前は近隣住民から雇用対象者の評判を聞いたり、以前の職場での評判を口コミで聞いていたものでした。
しかし、人の口コミを利用することで弊害も出てきました。その人個人の思いや偏見などで客観的な情報を得られないということです。対策としては、近年、データベース形式で情報収集する方法がとられてきています。
すでにあるデータベースを利用することで、口コミ調査にみられる本人に知られる、ということがなくなりました。多数、雇用したい場合でもこの方法でならすぐに情報を得られることが可能ですし、料金もデータから引っ張ってくるだけですので一律のところも多いようです。
忙しい人事担当者にはうれしいサービスといえるかもしれません。