東北大学の谷口宏充・名誉教授(火山学)が、中国と北朝鮮の国境の白頭山(中国名・長白山)について、昨年3月11日に発生した東日本巨大地震(マグニチュード〈M〉9.0)のプレート運動の影響で、20年以内に99%の確率で噴火する可能性があるとの研究結果をまとめた。日本のメディアが20日に報じたもので、谷口氏は23日に学術大会で研究結果を発表する予定だ。だが、韓国ではこうした見方に対し「白頭山は活火山のためいつかは噴火し得るが、科学的根拠が弱い予測」との意見が多い。
谷口氏は、これまで発生した日本の巨大地震と白頭山噴火の時期的関連性に着眼。韓国や中国の文献記録などを調べた結果、白頭山が10世紀の大噴火後、14-20世紀に少なくとも6回、いずれも日本で巨大地震が発生した後に噴火したことを突き止めた。白頭山は1373年、1597年、1702年、1898年、1903年、1925年に噴火したとされており、噴火の前に日本で巨大地震が発生した、というのが同氏の分析だ。こうしたデータから、白頭山は2019年までに68%、32年までに99%の確率で噴火すると予測した。
谷口氏は「白頭山の北西100キロの地点に建設中の中国の原子力発電所も、噴火の被害を受ける可能性が高い。火山が噴火すれば、北朝鮮と中国だけでなく、日本やロシアなどの周辺国も影響を受けるだろう」と説明している。
一方、韓国の専門家たちはこうした見方に懐疑的だ。白頭山の地下でマグマが活動しているのは事実だが、噴火の時期を具体的に予測するには科学的根拠が弱いと指摘している。全北大学の趙奉坤(チョ・ボンゴン)教授は「日本の地震と白頭山の噴火時期に対する過去の統計に基づき、今後の噴火時期を予測するというのは我田引水的で、科学的根拠のない強引な主張だ」と反論した。
2010年に韓国で初めて白頭山噴火の可能性を提起した釜山大の尹成孝(ユン・ソンヒョ)教授も「時期に言及するのは科学的に危険な主張になり得るため、慎重に受け止めるべきだ」と指摘した。