東日本大震災の余震が、福島、茨城県境で少なくとも今後１００年以上続くとの推計を京都大防災研究所の遠田晋次准教授（地震地質学）がまとめた。震災後、地震活動が活発になった地域の観測データを基に、誘発地震の減衰を計算した。余震には体に感じない地震も含み、秋田県内では約４０年間、首都直下では約３年にわたり続くという。２０〜２５日に千葉市で開かれる日本地球惑星科学連合大会で発表する。

　遠田准教授は震災後、地震発生頻度が増加した地域と、減少した地域があることに着目。増加が目立つ地域を対象に、観測データと減衰予測式を利用して、発生頻度が平年レベルに戻る日数を算出した。

　その結果、活発な地震活動が続く福島第１原発に近い福島、茨城県境では計算上、「８００年以上」と算出された。しかし、時間が進むにつれ本震の震源域のプレートの固着が進み、地震が起きにくくなることなどを考慮し、両地域では「少なくとも１００年以上」と結論付けた。

　ほかに、日本列島を東西に分ける活断層帯「糸魚川−静岡構造線断層帯」（長野、山梨県）では誘発地震が約２５年間続く見通しという。