2011年度通期国内携帯電話端末出荷概況
2012.5.9
■ 2011年度通期出荷台数は前年比13.5％増4,274万台
■ 富士通が東芝との統合効果により初の首位獲得
■ スマートフォン出荷台数は前年比2.8倍の2,417万台、総出荷台数の56.6％を占める
■ 2012年度は総出荷台数4,060万台（前年比5.0％減）と予測
■ 富士通が東芝との統合効果により初の首位獲得
■ スマートフォン出荷台数は前年比2.8倍の2,417万台、総出荷台数の56.6％を占める
■ 2012年度は総出荷台数4,060万台（前年比5.0％減）と予測
ＭＭ総研（東京都・港区、所長・中島 洋）は9日、2011年度通期（11年4月～12年3月）の国内携帯電話端末の出荷状況を調査して結果を発表した。総出荷台数は前年比13.5％増の4,274万台となった。特に、スマートフォン市場は2010年度の855万台から2.8倍増となる2,417万台に拡大、総出荷台数の56.6％を占める結果となった。
■メーカー別シェアで富士通が初の首位を獲得
2011年度通期メーカー別出荷台数シェアは、富士通が2000年度以降のMM総研統計では初の首位を獲得。出荷台数は766万台（シェア17.9％）となった。
2位は昨年度6位のApple、3位はシャープとなった。以下パナソニック モバイルコミュニケーションズ、ソニーモバイルコミュニケーションズ（以下ソニーモバイル）、京セラ、NECカシオモバイルコミュニケーションズ（以下NECカシオ）の順となった（図1）。
■スマートフォン市場のメーカー別シェアはAppleが1位
2011年度通期スマートフォン出荷台数2,417万台に占めるメーカー別出荷台数・シェアは1位がApple 、2位がシャープ、3位が富士通、4位がソニーモバイル 、5位がSamsung、6位がNECカシオ の順となった。
■2012年度通期の総出荷台数は4,060万台、うちスマートフォンは68.7％の2,790万台と予測
今後もスマートフォンへのシフトが加速していくため、2012年度以降も4,000万台市場が期待できる。ＭＭ総研では、2012年度の総出荷台数は前年比5.0％減の4,060万台、うちスマートフォンは2,790万台で総出荷台数の68.7％を占めると予測する。2013年度以降は13年度 4,100万台（うちスマートフォン3,080万台）、14年度 4,210万台（3,340万台）、15年度 4,095万台（3,355万台）、16年度 4,265万台（3,555万台）となり、2016年度にはスマートフォン比率が83.4％にまで拡大すると分析する。
【スマートフォンの定義】 以下を条件としてMM総研による分類（2012年5月現在）
①以下OSを搭載 （Android、iOS、Windows Phone、BlackBerry OS）
②音声通話が可能 （画面6インチ以上でヘッドセット利用を想定した端末は含まない）
③アプリやソフトウェア等のカスタマイズが可能
④OS環境として（アプリ）開発仕様が公開されていること
⑤キャリア及びメーカーがスマートフォンと位置づけている製品
詳細データを5月末発行の「Ｍ＆Ｄ Ｒeport192号」に掲載予定
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■ 報道関係お問合わせ先
広報担当 ：横田/篠崎
所在地 ： 東京都港区芝公園2-6-3 芝公園フロントタワー
電話番号 ： 03-5777-0161（代表）
ホームページ：http://www.m2ri.jp
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■メーカー別シェアで富士通が初の首位を獲得
2011年度通期メーカー別出荷台数シェアは、富士通が2000年度以降のMM総研統計では初の首位を獲得。出荷台数は766万台（シェア17.9％）となった。
2位は昨年度6位のApple、3位はシャープとなった。以下パナソニック モバイルコミュニケーションズ、ソニーモバイルコミュニケーションズ（以下ソニーモバイル）、京セラ、NECカシオモバイルコミュニケーションズ（以下NECカシオ）の順となった（図1）。
■スマートフォン市場のメーカー別シェアはAppleが1位
2011年度通期スマートフォン出荷台数2,417万台に占めるメーカー別出荷台数・シェアは1位がApple 、2位がシャープ、3位が富士通、4位がソニーモバイル 、5位がSamsung、6位がNECカシオ の順となった。
■2012年度通期の総出荷台数は4,060万台、うちスマートフォンは68.7％の2,790万台と予測
今後もスマートフォンへのシフトが加速していくため、2012年度以降も4,000万台市場が期待できる。ＭＭ総研では、2012年度の総出荷台数は前年比5.0％減の4,060万台、うちスマートフォンは2,790万台で総出荷台数の68.7％を占めると予測する。2013年度以降は13年度 4,100万台（うちスマートフォン3,080万台）、14年度 4,210万台（3,340万台）、15年度 4,095万台（3,355万台）、16年度 4,265万台（3,555万台）となり、2016年度にはスマートフォン比率が83.4％にまで拡大すると分析する。
【スマートフォンの定義】 以下を条件としてMM総研による分類（2012年5月現在）
①以下OSを搭載 （Android、iOS、Windows Phone、BlackBerry OS）
②音声通話が可能 （画面6インチ以上でヘッドセット利用を想定した端末は含まない）
③アプリやソフトウェア等のカスタマイズが可能
④OS環境として（アプリ）開発仕様が公開されていること
⑤キャリア及びメーカーがスマートフォンと位置づけている製品
詳細データを5月末発行の「Ｍ＆Ｄ Ｒeport192号」に掲載予定
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■ 報道関係お問合わせ先
広報担当 ：横田/篠崎
所在地 ： 東京都港区芝公園2-6-3 芝公園フロントタワー
電話番号 ： 03-5777-0161（代表）
ホームページ：http://www.m2ri.jp
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