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胎児期は、図7.1のように着床前期、器官形成期、胎児期の３時期に区分されます。このそれぞれの時期で放射線の感受性と発現する影響が異なります。これを影響の時期特異性といいます。着床前期は、受精した受精卵が子宮に着床するまでの時期であり、受精後約9日間です。この時期には、胚死亡、流産、未着床などの影響を受けます。器官形成期は、細胞が分化して個々の臓器の元になる細胞ができあがる時期であり、子宮に着床した後の受精後2～8週の時期です。この時期には、奇形、小頭症、新生児死亡などの影響を受けます。胎児期は、それ以降の時期であり、臓器、組織が成長を繰り返す時期です。この時期には、新生児の死亡、精神異常、出産後の発がんなどの影響を受けます。
胎児期の放射線被ばくが原因して発した奇形や精神発達などの遅れなどは、一旦発生すれば、人体の自然治癒力で回復することはありません。

妊娠中の奇形は被ばく線量が100～200ミリグレイ(ｍGy)、もしくはそれ以上の放射線量のしきい値があり、一般的に中枢神経障害が生じる可能性があります。このほかにも奇形、成長遅滞、胎児死亡のリスクも発生します。胎児の被ばく線量100ミリグレイ(ｍGy)という値は、骨盤のCT検査3回分や一般的なX線検査20回分よりも多い線量です。X線検査などによってもたらされる100ミリグレイ(ｍGy)レベルの線量は、通常の腹部単純X線検査などではありえず、骨盤のIVR（血管低浸襲治療）やがんの放射線治療の治療でなければ達することはありません。

受精後8～25週において、特に中枢神経系は放射線に高い感受性を示します。胎児線量が100ミリグレイ(ｍGy)を超えた場合、幾分IQ（知能指数）が低下する可能性があります。胎児線量が1000ミリグレイ(ｍGy)(1Gy)以上になると、重危篤な精神遅延や小頭症を引き起こす可能性があり、特に8～15週においてそのリスクが増加し、16～25週である程度減少します。

成人・子供に関わらず、放射線被ばくによって白血病や種々の癌に罹患するリスクが増加することが示されています。妊娠全周期を通して、胎芽／胎児は発がんの影響に関して、子供と同様のリスクが生じると考えられています。胎児線量10ミリグレイ(ｍGy)で、相対的リスクが1.4（自然発生率より40％増加）となります。子宮内で10ミリグレイ(ｍGy)の放射線被ばくをした場合、小児1700人のうち0～15歳までに癌で死亡する絶対的リスクは、1人です。

妊娠前、両親のいずれかの生殖腺が放射線被ばくにあった場合でも、子供に癌や奇形のリスクが増加するという結果は得られていません。この結果は、子供時代に放射線治療をうけた患者の研究と同様に、原爆生存者における研究から得られた確かなものです

妊娠している患者や放射線診療従事者は、子宮への放射線被ばくによって生じる潜在的な影響の大きさと種類を知らなければなりません。胎児への線量が1ミリグレイ(ｍGy)未満は、極低線量として放射線被曝のリスクを無視して問題ありません。しかしながら、もし胎児線量が1ミリグレイ(ｍGy)を超えた場合には、より詳しい説明が求められます。

妊娠の状態によってはX線検査を行うことは適切なことではなく、もし実施されるようなことになれば、出生前の子供の健康に害を与えるリスクが増大する可能性があります。最適化された診断行為による出生前の撮影ならば、出生前死（流産）や奇形、精神発達遅延などのリスク増加は見られません。しかしながら、IVRや放射線治療などでは、被ばく線量が高くなり、胎児へ重大な健康被害がでるおそれがあります。

患者に対するすべての医療行為は、検査が行われる前に、リスクよりも利益が優先するよう正当化されていなければなりません。そして、放射線検査を行う場合には、胎児線量は必要最低限の診断情報が得られる程度に抑制する必要があります。

放射線検査を受ける必要のある妊娠可能年齢に達した女性について、放射線検査をする前に妊娠しているか、あるいはその可能性があるかを問診しなければなりません。定期的に月経のある女性で、月経が遅れていた場合には、妊娠していないことが判明するまで妊娠しているとみなされます。また、妊娠の可能性を注意する掲示物は、患者の待合室などに貼って注意を促す必要があります。

通常、胸部や腹部のX線検査などによる放射線被ばくは非常に少なく、胎児への確定的影響は問題にする必要はありません。表7.2にX線検査で放射線被ばくする胎児の概算線量、表7.3に透視やCT検査による胎児の概算線量を示します。

放射線治療やIVRでは、胎児線量が10～100ミリグレイ(ｍGy)オーダーとなります。もし、妊娠している患者にこのような高い放射線被ばく線量をもたらす放射線診療が行われた場合には、胎児線量や胎児の潜在的リスクについて、医師や診療放射線技師はリスクの評価を行う必要があります。

妊娠している医師、診療放射線技師、看護師などの放射線診療従事者は、妊娠期間中の胎児線量が確実に1ｍGy未満であれば、放射線診療業務を行っても支障はありません。なぜなら、1ｍGyはすべての公衆人が一年間自然バックグラウンドから受ける線量にほぼ等しいからであす。

妊娠後期における胎児への高い放射線被ばく線量(100-1000ミリグレイ(ｍGy))では、すべての器官形成が終わった後ですから、奇形や出産異常はほとんど生じることはありません。胎児線量が100ｍGyであった場合、放射線誘発癌のリスクがわずかに発生し、99％以上は、小児癌や白血病にならない可能性の方が高いといえます。胎児線量が100ミリグレイ(ｍGy)未満で、妊娠中絶を考慮することは正当化されていません。しかしながら、胎児線量が500ミリグレイ(ｍGy)を超えた場合，胎児へ重大な損傷が生じ、その大きさや種類は線量や妊娠期間に関係します。胎児線量が100～500ミリグレイ(ｍGy)では、妊娠中絶を行うかどうかは医師と相談して個人的な判断で決定しなければなりません。