［経済］【任天堂の誤算（下）】脅威はスマホ　新たな価値を提案できるのか＋（1/3ページ）（2012.4.29 18:00）

　通勤電車の中で、神戸市兵庫区の男性会社員（３５）は携帯型ゲーム機ではなく、スマートフォン（高機能携帯電話）でゲームを楽しんでいた。「ゲームはスマホで十分。専用機だと荷物が増えるので…」。

　ゲーム専用機市場が縮小する一方、スマホやタブレット型情報端末などが普及し、２種類のゲームに人気が集まっている。

　ひとつは「ソーシャルゲーム」。ゲームを無料提供し、ユーザー同士の交流を軸に楽しむもので、市場は急成長している。ただ、高度な機能やアイテムを装備するにはお金が必要となるため、利用料が高額になるケースが続出し、社会問題化している。

　ゲーム雑誌出版のエンターブレイン（東京都千代田区）によると、家庭用ゲーム機の平成２３年の国内市場は前年比８％減の４５４３億円と、１９年に比べ３分の２の水準。前年割れは４年連続だ。スマホや携帯電話向けなどのソーシャルゲームの国内市場は、２２年に前年比約４・４倍の１１２０億円と１千億円を突破。２３年はさらに拡大傾向で、勢いの差は歴然だ。

　ソーシャルゲームの急成長を任天堂の苦戦に関連づける向きもあるが、岩田聡社長は「（３ＤＳの売れ行き好調で）スマホがあれば携帯型ゲーム機は要らないという不要論が間違いと証明できた」と否定的だ。

　ソーシャルゲームは珍しいアイテムを取得し、それを電子データとして売買することで“一攫千金（いっかくせんきん）”を狙うユーザーが多い。このため、パチンコなどと競合する可能性が高く、ゲーム愛好家との重複は「限定的だろう」とアナリストの一部も分析する。