情報セキュリティー会社の担当者は「基本ソフト公開されていることで、ウイルス作成が安易になっている側面はある。また、アンドロイド端末向けのアプリ市場は複数あり、チェックも甘い」と指摘する。

　市場調査会社・コムスコアによると、国内でのスマホと従来の携帯利用者のうち、スマホ利用者の割合は１０年９月に約５％。それが今年２月には約１９％まで増加した。その間、スマホ利用者のうちアンドロイド端末が占める割合は１４％から６２％まで急増している。

　グーグルは「今年２月までに自社で管理するアプリ市場はチェックを厳重にした。最初から万全なセキュリティーシステムは存在せず、改良を重ねている」とコメントする。

　独立行政法人・産業技術総合研究所の渡辺創・セキュアサービス研究グループ長は「不審なアプリは原則購入しないこと。また、最新のセキュリティー対策が施された基本ソフトの更新をこまめに行ったり、悪質プログラム対策ソフトを導入したりすることも有効」と話している。