『となりのトトロ』『千と千尋の神隠し』など、
多くの国民的映画を生み出してきたスタジオジブリ（以下、ジブリ）。
前回の記事では、宮崎駿監督作品が1作平均興行収入100億円超という驚くべき数字を叩き出すことによって、劇場オリジナルアニメ中心のビジネスモデルが成立してきたことを解説した。

　→「なぜジブリは国民的映画を創り続けるのか」

ところが今、このジブリを支え続けてきたビジネスモデルが転換期を迎えているように見える。次表はジブリ作品の興行収入の推移だが、『千と千尋の神隠し』以降、興行収入が下がりつつあることが分かる。

そして、2011年の『コクリコ坂から』では、「公開年に興行売上によって製作費を早々に回収」というモデルが難しかったのではと推測される。
というのは、邦画ナンバーワンである44億6000万円という興行収入をあげても、実際製作サイドに入るのは、
劇場取り分（通常50％）、配給手数料（通常劇場取り分後の配給収入に対する10～30％）、宣伝費など（任意の金額だが同作品クラスなら億単位）が引かれた残りの金額になる。

製作費は未公表だが
ジブリはクオリティを重視するので今回は製作費を回収できていない可能性があるのだ。
テレビアニメ製作などによる定期的な製作収入がなく、
かつ作品数の少ないピクサーやジブリのビジネスモデル（ピクサーはディズニー傘下となった2006年から年1作体制に移行）では、興行で製作費が回収できなくなると、
経営に対する影響が出ると思われる。

ジブリの方向性

ジブリが今後同様の経営を続けようと思うなら、ポイントはやはりキーとなる演出人材において宮崎監督に次ぐヒットメーカーを輩出できるかだろう（作品経営を行うプロデュース面でも同様であるが）。

これに関して言えば、『ゲド戦記』『コクリコ坂から』で宮崎吾郎監督
『借りぐらしのアリエッティ』で米林宏昌監督といった若手が育ちつつあり、
その後も西ジブリなどの人材育成を行っているので期待できる。
また、人材の流動性が高い業界でもあるので、生え抜き以外の有能な人材の
起用といった手法も考えられるだろう。

　また、人材育成がうまく運べば、ピクサーのように年1作体制に移行するという手段もあるだろう。ピクサーではしばしば共同監督という形で新しい人材を起用しており、
長編作品の監督クレジットに名を連ねている人材は『トイ・ストーリー』シリーズのジョン・ラセター氏以下すでに10人に達している。

ピクサーと並ぶハリウッドアニメーションの雄であるドリームワークスは、2010年からすでに年2～3作品体制に入っている。
当初、「粗製濫造になるのでは」という懸念があったが、次表の2010年以降にリリースされた5作品についてはすべて成功の目安になる北米における1億ドル以上の興行収入を達成し、
ワールドワイドでも好調である。

(以下気になる方はソースをご覧ください)

http://bizmakoto.jp/makoto/articles/1204/18/news002_3.html