教育理念

この度、「学校法人東教育研究団 事業構想大学院大学」を新設大学院大学として文部科学省の認可を得て設立する運びとなりました。

従来のMBA(経営管理修士)の領域の前段階として極めて重要な、事業構想を考え計画するMPD(MasterofProjectDesign 事業構想修士)の社会的必要性を考慮し、多くの諸先生方のご意見、ご賛同、ご協力をいただき設立の運びとなった次第です。

      本学は、専門職大学院大学として、
      1.企業における新規事業担当者
      2.事業継承者(予定者)
      3.地域活性化を志している方
      4.NPO法人の運営者並びに社会事業家
      5.起業(ベンチャー)
      を目指している方を対象院生としています。

これらの立場におかれている人たちは、一般的に1人で考え、研究し、それを基に広告会社、コンサルタントに依頼することが常でした。事業構想大学院では、このような人たちが同じ場に集まり、共に議論をし、研究し、発表することにより互いの視座の違う意見が新たな発見になることを目指しています。

また、成功している実務家をはじめ、事業構想を主として仕事に取り組んでいる第一人者が客員教授陣として、その考え方、取り組み姿勢、業種業態における特色、最新の社会モデル、ビジネスモデルを講義し、所属する院生の皆さんには、事業構想に関する普遍的論理を感じ、体得を目指していただきます。

事業構想は、現代とこれからの社会に必要で役立つことを考え研究し、それを実現可能なまでに落とし込んで、社会に説明、説得できる段階までを範囲とします。

さらに、事業とは社会環境に合わせ変化、進化していかなければ継続的に継続しません。たとえこれまで実績ある企業におかれても、変化の激しい現代においてはこれからの社会変化に遅れることは許されません。しかしながら、企業、地域には知財とも言うべき技術、チャネル、暖簾、人材等が必ずあります。

このような要素を生かして新たな事業構想を考え実行して行くことが求められています。本大学院はこの様な立場におかれている人たちにとって、最も有効な研究の場になると確信しております。

事業を継承される方におかれても、先代の継承に限らず、さらに新たな事業構想をしたり、開発を行うことが社内における、人心掌握はもとより新たな企業進化にもつながることは間違いありません。もちろん、夢を叶えるベンチャー精神を持った方々にも最適であります。

これまで、事業構想に関する実践と理論が一体化されたこの様な大学院としての高度な研究と指導は学問社会にはありませんでした。本大学院においては、学問と社会との融合を深め、新たな社会の一翼を担う役割を果たせる人材の輩出を期するものです。

新たなアイデアの泉を自身の中から振り起こそうとするものです。志高い皆さんに、本大学院は広く扉を開けております。

事業構想大学院理事長
東 英弥
1978年からこれまでに11社起業。現在、㈱宣伝会議を加えた12社を経営。事業の傍ら、東京大学大学院新領域創成科学研究科などで学び、理論と実務の融合を実践。㈱宣伝会議では、マーケティング・コミュニケーション分野を網羅するメディアと、その根幹をなす「人間会議」「環境会議」を発刊している。現在、㈱宣伝会議代表取締役会長のほか、早稲田大学、青山学院大学、東京国際大学、多摩大学大学院で客員教授。早稲田大学日本地域文化研究所副所長、地域活性学会。東京国際大学理事・評議員。