西側メディアが追随する偽情報ゲーム

彼らは政府に操られているのか。あるいは、物事の背景に深く切り込むことを嫌い、みんなが言っていること、また読者が信じたがっていることに迎合することで満足している、単なる怠け者なのか。

　私が言いたいのは、西側メディアが、最近また過去にも、明白なしばしば危険な報道歪曲を受け入れてきたことについてだ。

　その最たるものは、いわゆる天安門広場虐殺の話である。今月はじめいわゆる事件の21周年に当たり、主要なニュース通信社がいまに至っても，中国の軍隊は北京の象徴的広場に進入し無辜の学生を数百単位（数千ではないにしても）で撃ち倒したというフィクションを生き永らえさせている事実である。グーグル上で、信頼できる目撃者報告のすべてが1989年6月3/4日の夜には、広場ではほとんど何も起こらなかったと証言しているにもかかわらず、フィクションは生き続けている。

　実際に起こったことは、大きくちがっていた。政府内の穏健派が、学生たちの要求する改革について交渉しようとむなしい努力を続けている間、数週間にわたり広場の占拠をほしいままにしてきた抗議学生をいよいよ排除するために派遣された軍隊に対して、怒った市民が執拗な火炎瓶攻撃で立ち向かったため、広場へと続く道路上で、兵士たちは激しい銃撃でこれに対抗した。その結果、トラックや他の車の中で焼け死んだ兵士も含め、多くの死者が出た。
　だが真実なんてどうでもいい。ファンタジー物語の方が読んではずっとおもしろい。その上、物語は、ヨーロッパ諸国に、中国をブラックリストに載せ、武器、さらにはこのような大騒乱をも阻止できたかもしれない騒乱防止器具の輸出を禁止する口実を与えた。

　1998年コロンビア・ジャーナリズム・レビュー誌に載った｢天安門神話の報道について、また受身的プレスの代償｣と題した、元ワシントン・ポスト紙北京支局長ジェイ・マシューズの詳細な研究（グーグルでも閲覧可能）は、虐殺神話の発生源をある香港紙の第一面報道だったことを突き止め、それが実話としてニュース通信社各社によりいち早く世界中にばらまかれたいきさつを語っている。私の少なからざる情報から推察すると、それはおそらく西側か台湾の情報機関のよって差入れられたものと考えられる。その記事のいわゆる筆者は、結局不明のままだ。

　より身近なところでは、46人の水兵が死亡した3月の韓国軍艦に対する魚雷攻撃の報道がある。その攻撃に関して北朝鮮を非難する西側のメディアは、この事件が係争中の海域で起きたものであることについてはほとんど報道しない、また、もしそれが北朝鮮によるものであるとするならば、それはほぼ確実に2009年11月その同じ海域で起こり死傷者も出た韓国による北朝鮮巡視船への攻撃に対する報復であろう、ということはほとんど何も触れていない。

　それよりさらに無視されているのは、その海域が係争中である理由についてで、それが1953年朝鮮戦争の停戦時にアメリカが引いた暫定ラインのためであるという事実だ。その正しいラインを決める作業は、北朝鮮がアメリカに要求している｢平和条約｣において、最重要な項目になるはずのものだが、アメリカは北朝鮮の政権崩壊を期待して交渉を先送りしている。

　攻撃があったかどうかさえ、疑いがある。この事件を調査した国際グループの中で、唯一中立的なスウェーデンは、最終報告から身を引いている（アジア・パシフィック・ジャーナル誌6月7日号のジョン・マッグリンの記事参照）。沈没の原因としては、そのほかに二つの可能性があげられているのだが、西側メディアではその調査結果のことはほとんど触れられず、強硬姿勢で報復を求める声や国連の北朝鮮非難決議を求める声が圧倒している。

　東シナ海での中国海軍活動をめぐるメディアの騒ぎについても、同じことである。中国は東シナ海に、大きな排他的経済水域（ＥＥＺ）を主張しているが、それは日本の“中間線”主張とは対立するとはいえ、妥当性のないものではない。

　日本が自分の主張が磐石であるかのような行動を起しているとき、中国に動くなと求める方が無理だろう。ましてや北京は、東京とちがって、二つの対立要求の間の妥協的な、共同開発に合意しようと提案しているのである。

　沖ノ鳥島の西太平洋珊瑚礁は、北京にとって同じジレンマになっている。中国は珊瑚礁の日本の所有については問題視していない。だが今年はじめ、東京の40万平方キロメートルに及ぶＥＥＺ要求―　経済活動を支えることが不可能な岩礁についてはＥＥＺを主張できないとする国際法と矛盾する要求―　を後押しして、日本の軍隊が珊瑚礁に部隊を上陸させたことについては、黙っているわけにはいかなかった。

　しかしこのような重大な詳細に関して西側のメディアが報道したかといえば、それを探してもなかなか見当たらない。彼らに日増しに強まるのは、中国が拡張主義、将来の軍事的脅威だという論調である。　

　日本のメディアの多くは、これらの事件について、こうした偏った情報を平気で使っていたし、それでもって鳩山政権を、中国や北朝鮮の脅威を無視したと糾弾し、アメリカ海兵隊の基地を沖縄の辺野古に移転させることを認めるよう、政権に圧力をかけるために利用した。

　こうしたメディアの歪曲を終わらせることはできないのか。冷戦時代メディアは、両陣営による偽情報活動を受け入れてきたが、そのために犠牲になったのは数百万の命であり数十年にわたる経済の発育不全だった。これらの日々キャンベラで働いていた私は、公平さを自称する学者やシンクタンクから出る歪曲情報がメディアへ流され利用される様を現場で間近にみてきた。コソボやイラク戦争時の西側の偽情報努力も、同じように有害だった。

　南オセチアについては、米英の主要メディアが、ロシアがグルジアを攻撃したのだと説いてきた驚くべきありさまをわれわれは見てきた。ところが実態はほぼその正反対だったのであり、その偽情報は新たな冷戦をもたらす可能性さえあった。

　さらに悪質だったのが、1962年中国がインドを攻撃したという全く正反対の主張情報だった。これは間接的にベトナム戦争へとつながっていった。

今日イランを巡り、一部ＣＩＡの資金により同様な偽情報戦争が進行中だと、2008年表彰されたアメリカのコメンテーター、セイムール・ハーシュは報告している。いま、メディアはもう少し自分の身を正す努力をする時ではないか。

（筆者は元オーストラリア外交官）