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ビッグデータの人材育成強化
4月9日 5時20分

ビッグデータの人材育成強化
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インターネット上でやり取りされる膨大な量のデータを分析し、広告などに活用する「ビッグデータ」と呼ばれるビジネスが広がるなか、IT関連企業の間では、専門の人材の育成を強化する動きが相次いでいます。

スマートフォンの急速な普及などに伴って、インターネット上でやり取りされるデータの量は、ここ数年飛躍的に増えており、こうしたデータを広告や商品開発などに活用する「ビッグデータ」と呼ばれるビジネスが広がっています。
これを受けて「NTTデータ」や「楽天」などのIT関連企業は、専門の人材の育成強化に相次いで乗り出しています。
このうち、「伊藤忠テクノソリューションズ」は、海外の専門企業に社員を派遣して大量のデータを分析する技術を学ばせるとともに専門の部署も立ち上げました。伊藤忠テクノソリューションズの奥田陽一社長は「ビッグデータは今後、市場が大きく拡大すると見込まれるので、1、2年かけて有能な人材を育てたい」と話しています。

ビッグデータとは

スマートフォンやパソコンなどでやり取りされる大量の情報を分析して広告や商品開発などに活用するビジネスは、「ビッグデータ」と呼ばれています。例えば、インターネットショッピングで消費者が検索した商品の履歴を基に、その人が欲しがりそうな商品広告を出すなどして売り上げの拡大を目指します。
ビッグデータをビジネスに活用する動きは、小売り業のほか電機メーカーなどさまざまな業界に広がっていて、情報をどう使いこなせるのかが、企業の競争力につながるという見方も出ています。
企業は集めた情報を無断で第3者に提供することはできません。しかし、利用者のさまざまな情報がまとめられると情報流出の危険性が高まるうえ、プライバシーの侵害を懸念する声も出ており、ビッグデータを活用したビジネスの拡大に伴うセキュリティー対策も、これまで以上に求められています。

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