大手検索サイト「グーグル」で自分の名前を入力すると、犯罪を連想させる単語が連動して自動表示されるとして、男性がプライバシー侵害などを理由に米グーグルに表示差し止めを求めた仮処分申請で、東京地裁（作田寛之裁判官）は25日までに、差し止めを命じる決定をした。グーグル側は差し止めに応じておらず、現在も表示される状態が続いている。

　男性の代理人の富田寛之弁護士によると、男性の実名を検索しようとすると、関連単語を予測して自動表示する「サジェスト機能」が働き、犯罪を連想させる単語が候補の一つとして自動的に表示され、検索結果として出てくる複数のサイトに男性を中傷する内容が書かれている。男性は犯罪について身に覚えがなく、何者かが書いた虚偽の内容がネット上に広がったとみられるという。

　男性は数年前から、突然会社を解雇されたり内定を取り消されたりし、その理由を調べる過程で中傷が広がっていることに気付いた。グーグル側に表示停止を求めたが応じられなかったため、昨年10月に仮処分を申し立てた。東京地裁は今月19日付で男性側の主張を認める決定をした。

　男性側は決定を受け、22日までに表示を停止するよう改めて求めたが、グーグル側は応じていない。グーグル側は一連のやりとりの中で「会社の規定上、表示停止すべき事案に該当しない」などと主張しているという。

　富田弁護士は、グーグル側が決定に応じない場合、金銭支払いを求める間接執行などを検討するとした上で「明らかに違法な情報は裁判をしなくても削除できる手段が必要だ」と話している。