平成22年（平成22年12月31日現在）のサラリーマンの年齢別年収データです。年齢は19歳以下から70歳以上で5歳間隔に男女別に分かれています。
統計元：国税庁 平成22年 民間給与実態統計調査結果
平成22年の国税庁による年収データを年齢別でグラフにまとめました。各年齢ごとに青グラフは男性、赤グラフは女性を表しています。
各年齢別の詳細データは以下の通りになっています。
年齢 |
男性（万円） |
女性（万円） |
70歳以上 |
384 |
213 |
65〜69歳 |
407 |
203 |
60〜64歳 |
474 |
228 |
55〜59歳 |
599 |
256 |
50〜54歳 |
649 |
283 |
45〜49歳 |
632 |
280 |
40〜44歳 |
577 |
286 |
35〜39歳 |
505 |
292 |
30〜34歳 |
432 |
299 |
25〜29歳 |
366 |
293 |
20〜24歳 |
269 |
237 |
19歳以下 |
158 |
112 |
平均 |
507 |
269 |
国税庁 平成22年 民間給与実態統計調査結果より
男性の全年齢の平均年収は507.4万円となっています。
男性の収入は年齢別にみると、19歳からはじまり54歳までは年々上昇傾向にあります。また、その伸び率も順調で105〜120％の割合で上昇していきます。
さらに収入そのものも女性に比べて高いといえます。最も開きがある年齢が50〜54歳。女性平均283万円に対して、男性平均649万円となっており、男女間で366万円の開きが生じています。
一方、平成22年現在、女性の全年齢の平均は269万円となっています。女性の収入は年齢による差があまりみられません。平均的にゆるやかなカーブを描いています。
女性の収入は19歳から34歳までの年齢の間、年々上昇傾向にあります。特に19歳以下から20歳前半の年齢で上昇率が大きいのが特徴です。
男性の年齢別平均の規則的な伸びは、年功序列制の表れでしょう。平社員からはじまり、係長、課長、部長と役職や職務経験が上がるにつれ年収も増加するそんなイメージではないでしょうか。
一方、女性では年齢による年収較差はあまり見られず、19歳以下から上昇を続け30代前半にはピークに達します。これは結婚や出産、育児など女性にとって仕事を離れる機会が多く、それに伴い賃金も30代から40代へと減少に転じていることが推測されます。
ただし、近年では女性の晩婚化や職場環境の改善などを理由とし、従来のような30代前半をピークとした大幅な減少が見られず、わずかな減少、緩やかなカーブへと変わってきています。女性の賃金で最も高い30代前半からの下落率が低下したことにより、全体的な賃金の底上げにもつながっています。
※当データは平成22年12月31日現在のものです。
＜統計元＞
国税庁「民間給与実態統計調査」
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