医療

　東日本大震災では岩手、宮城、福島３県の医療機関も大きな被害を受けた。施設の復旧は進んでいるものの、震災前から医師不足が深刻な地域だけに、医療スタッフの確保は簡単ではない。在宅医療の受け皿確保など、課題も多い。各県はさまざまな対策を打っているが、「特効薬」はないのが実情だ。【永山悦子、佐々木洋】

　「どうかな。うん、悪くないですね」

　今月１日、宮城県気仙沼市で「村岡外科クリニック」を営む村岡正朗（まさあき）医師（５０）が、雪の残る山道を走って、老衰で寝たきりの女性（９７）の往診に訪れた。足のむくみなどを確認し、「来週また来ますね」と声をかけた。家族は「津波で施設が流され、入れなくなった。本当に助かります」と話した。

　村岡さんの診療所兼自宅は津波で全壊。市立気仙沼中の避難所に寝泊まりし、避難者約１５００人の治療や健康管理にあたった。昨年３月下旬から８月末まではボランティアの医師と、自宅に残って療養する高齢者や患者の支援活動もした。薬がない人、病状や床ずれが悪化している人……。問題が次々と見つかった。

　村岡さんはその後、空き店舗で往診中心の診療所を再開した。現在は３０～４０人のがんや神経難病などの患者を抱える。

　気仙沼市によると、市内の６病院は全て復旧（１病院は入院未再開）し、診療所も２８カ所のうち２２カ所が再開した。だが、入院を受け入れられない病院があり、各病院は満床状態が続く。

　在宅医療を望む患者は増えたが、対応する診療所は村岡さんのところくらいだ。

　村岡さんは「数の上では復活しても、若い人が避難して高齢化が進んだり、在宅医療の需要が増えるなど医療全体のバランスは悪いままだ」と指摘する。

　仮設住宅に暮らす人の健康不安も高まっている。宮城県東松島市などで健康相談を続ける日本プライマリ・ケア連合学会の孫大輔医師（３６）によると、最近はアルコール依存症や精神状態が不安定な人が目立つ。交通が不便な仮設住宅では、体調が悪くても受診をためらう人もいる。

　被災地での医療支援は、昨夏に大半が終了した。孫さんは「健康管理を担当する保健師の数が限られ、医療が必要な人へのケアは行き届いていない。被災地の医療を元のレベルに戻すだけでいいのか、質の高い医療を目指すのか、自立を目指す地域の思いを尊重しながら、今後も支援の継続が必要だ」と話す。

　一方、村岡さんの思いは複雑だ。「将来まで支援を受け続けることはできず、都会のような医療を望むのは現実的ではない。限られた資源の中、どこまで医療を高められるか。高齢化が進み、所得も低い地方都市も参考になる医療復興のモデルケースにしていかなければならない」と話す。

　◇福島…常勤医派遣の講座／宮城…奨学金の返済免除／岩手…診療所建築を補助

　原発事故の影響で医療スタッフの流出が続く福島県。一部が警戒区域などに指定された南相馬市の高橋亨平・同市医師会長は「残った医師や看護師は必死にやっているが、みんな疲れ切っている」と話す。さらに、２～４週間単位で実施されている他県からの医師の派遣期間を１年程度に延ばし、継続的に患者を見守る体制を整える必要性を訴える。

　これに対し、福島県地域医療課は「期間の延長を打診してはいるが、全国的な医師不足の現状では無理も言えない」と説明する。１２年度から、県立医大に被災地医療に特化した医師向け講座を設けて常勤医を継続的に派遣する体制を整備し、同大の医学部定員も１５人増やすという。

　津波で大きな被害を受けた宮城県では震災前から、仙台医療圏とその他の地域の医師の偏在が課題だった。１０年の人口１０万人あたりの医師数は、仙台医療圏は２６９人で全国平均（２３０人）を上回るが、石巻医療圏は１５６人、気仙沼医療圏は１２１人と医師不足が著しい。

　県医療整備課は「もともと医師が足りない沿岸北東部でさらに医師が減り、病床数も不足している。巡回診療など在宅医療の支援をしながら、被災した病院の再建や医師確保対策を進めたい」。対策の一環として、医学生が卒業後、県が指定する医療機関で一定期間働いた場合に奨学金の返済を免除する制度を設けたという。

　岩手県では、沿岸１２市町村の医療機関のうち２９施設が休廃止に追い込まれ、４２施設が仮設診療所での業務を強いられている。このため県は、有床診療所の建て替えに最大１億１２５０万円を補助する制度を設けるなど、医療機関再建に力を入れる。補助額が最大２０００万円の宮城県と比べても手厚い制度だ。

　岩手県医療推進課は「地域医療を立て直すうえで、住民のかかりつけ医となる診療所の復旧は不可欠。被災した山田、大槌、高田の３県立病院の再建とあわせ早急に取り組む」と話す。

　ただ、問題の解決は簡単ではない。国が医師配置基準の緩和などを認めた復興特区にも「直接的な医師確保にはつながらない」と、被災地での期待はそれほど大きくない。岩手県医療推進課の小原勝医療担当課長は「国は医師の地方勤務を義務付けるなど、抜本的な対策を考えてほしい」と訴えている。