“遺伝子検査ビジネス”の監視を

3月2日 6時32分

病気のなりやすさや才能の有無を手軽に調べられるとうたった遺伝子検査が普及し、消費者に混乱が生じているとして、日本医学会は、こうした「遺伝子検査ビジネス」を監視したり規制したりする態勢を早急に整えるべきだとする提言をまとめました。

日本医学会によりますと、髪の毛や口の粘膜を採取して郵送するだけで、がんなどの病気のなりやすさや音楽やスポーツの才能の有無を手軽に調べられるとうたった遺伝子検査がここ数年で急速に普及し、市場規模は、少なくとも数十億円に上るとみられています。
しかし、こうしたサービスを提供する会社は、結果について十分説明していない場合が多く、利用する消費者に混乱が生じているとしています。
大学病院の中には、検査を利用した人から「太ると言われたがどうすればいいのか」とか、「本当にがんになるのか」といった相談が増え、対応に苦慮している所もあるということです。
このため日本医学会では、こうした遺伝子検査ビジネスを監視したり規制したりする態勢を消費者庁が中心になって早急に整えるべきだとする提言をまとめました。
提言をまとめた北里大学の高田史男教授は、「遺伝情報を扱うビジネスが拡大しているにもかかわらず、消費者を守る仕組みがないのは大きな問題で、海外の事例を参考に対策を進めるよう国に働きかけていきたい」と話しています。