サイエンス

　日本産科婦人科学会は２５日、妊婦の血液から胎児の染色体異常を調べる検査が海外で急速に普及しているとして、国内で実態調査に乗り出すことを明らかにした。近く作業グループを発足する。１２年度中に調査結果をまとめる方針。

　現在の代表的な出生前診断は、妊娠１５週以降に妊婦の腹部に針を刺して羊水を抜き取る羊水検査。胎児の染色体異常の有無を確認できるが、検査に伴う感染や流産などの危険性が約０．５％ある。

　今回、取り上げられたのは米国などで行われている妊婦の血液を使った検査。流産などの危険がなく、ほぼ１００％の確率でダウン症などの染色体異常を把握でき、複数の会社が海外でサービスを提供している。

　作業グループは、この検査法の普及次第では、生命の選別など生命倫理上の問題をもたらすとして、国内の医療機関の利用状況、中絶にいたった例の有無などを調べる計画だ。【斎藤広子】